人材の確保・育成と組織体制の最適化
FY2016に初出。26回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年４月に経営資源の一体化を目的とした、当社の連結子会社である株式会社プロゴスを吸収合併いたしました。さらに、従来の本部制を廃止し、「コンシューマー」「法人」「テクノロジー」の3領域の垣根を払った新体制へ移行いたしました。」
人材・組織体制の最適化が、プロゴスの吸収合併と、本部制から3領域横断型の新体制への移行に進展した。 - 2026-05-15前進業績予想の修正
「当連結会計年度において計上した事業再編損は、リスキリング事業において、フィリピン子会社の事業再編によって生じた諸費用であります。」
フィリピン子会社の要員・組織最適化を含む事業再編が実施され、その費用が当期の損益に計上された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「なお、将来の収益基盤強化に向け、子会社の統合・再編、資格サービス事業の売却、フィリピン子会社の要員最適化といった事業構造改革を断行し、一時費用を計上しました。」
人材・組織体制の最適化について、フィリピン子会社の要員最適化が事業構造改革の具体策として記載された。 - FY2025連結従業員減少継続有価証券報告書
「従業員数が前事業年度末と比べて減少しておりますが、その主な理由は、海外子会社の組織再編に起因するものであります。」
連結従業員数は688名から614名へ、提出会社の従業員数は52名から46名へ減少した。主因は海外子会社の組織再編とされている。 - FY2024連結従業員減少・柔軟な雇用形態有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度に比べ90名減少しております。主な理由は、海外子会社の組織再編に起因するものであります。」
連結従業員数は778名から688名へ90名減少した。提出会社は柔軟な雇用形態の導入により52名となっている。 - FY2023連結従業員減少・海外子会社再編有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度に比べ83名減少しております。主な理由は、海外子会社の組織再編に起因するものであります。」
連結従業員数は861名から778名へ減少し、海外子会社の組織再編が主因と説明されている。 - FY2023-Q3資格スクエア子会社化による人件費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、株式会社資格スクエアの子会社化の影響により、人件費、広告宣伝費が増加しております。」
資格スクエアの子会社化の影響により、人件費が増加したことを記載している。 - FY2023-Q2人件費増加継続有価証券報告書
「給与手当及び賞与 454,736 578,230」
販売費及び一般管理費の給与手当及び賞与が前年同期の454,736千円から578,230千円へ増加した。本文でも従業員数の増加による人件費増加を説明している。 - FY2023-Q1従業員数増加による人件費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、従業員数が増加したことによる人件費や、株式会社資格スクエアにおける広告宣伝費が増加しております。」
従業員数の増加に伴う人件費の増加を記載している。 - FY2022連結従業員増加・分社化による提出会社減少有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度に比べ45名増加しております。主な理由は、株式会社資格スクエアが連結子会社となったことによるものであります。」
連結従業員数は861名となり45名増加した一方、提出会社は分社化に伴う転籍により17名減少して116名となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、従業員数が前年同期比で増加したことによる人件費や、個人向けサービスにおける広告宣伝費及びシステム強化に伴う外部ベンダーへの外注費が増加しております。」
従業員数の増加に伴う人件費増加を再確認している。 - FY2022-Q2従業員数増加・人件費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、従業員数が前年同期比で増加したことによる人件費や、個人向けサービスにおける広告宣伝費及びシステム強化に伴う外部ベンダーへの外注費が増加しております。」
従業員数の増加に伴い人件費が増加したことを記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「法人・教育機関向けサービスについては、プロゴス社の人員拡充による営業体制強化が寄与し、売上高は増収となりました。」
プロゴス社の人員拡充と営業体制強化が法人・教育機関向け売上の増収に寄与したと記載され、人材・営業体制の整備が事業成果に結び付いた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは毎期着々と従業員が増加する中、社員研修制度の充実、公正な人事制度の確立等に取り組むことで、将来、当社グループの核となる優秀な人材の確保・育成を図ると共に、事業をより効率的且つ安定的に運営していくため、適宜、組織体制の最適化を図ってまいります。」
2021年3月末の連結従業員数は816名で前期比85名増、提出会社は133名で前期比17名増となり、人材確保・組織拡大の実績が更新されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、従業員数が前年同期比で増加したことなどにより人件費が増加しているものの、生産性の向上や事業の効率化を進めた結果、その他の費用は抑制され、収益性が向上しております。」
従業員数増加による人件費増を、生産性向上と事業効率化によって抑制し、収益性を高める説明を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また販売費及び一般管理費については、生産性向上や事業効率化によりコスト効率化を進めた結果、増加は抑制され、収益性が向上しております。」
生産性向上と事業効率化により販売費及び一般管理費の増加を抑制し、収益性を高める方針・状況を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、販売費及び一般管理費については、生産性向上や事業効率化によってコスト効率化を進めた結果、売上高増加率と比較して増加は抑制され、収益性が向上しております。」
生産性向上・事業効率化によって販売費及び一般管理費の増加を抑制し、収益性を高める説明を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、販売費及び一般管理費については、従業員数が前年同期比で増加したことなどにより人件費が増加しているものの、生産性向上や事業効率化によりコスト効率化を進めた結果、その他の費用の増加は抑制され、収益性が向上しております。」
従業員数増加による人件費増を、生産性向上・事業効率化によって抑制し、収益性を高める説明を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、販売費及び一般管理費については、従業員数が前年同期比で増加したことなどにより人件費が増加しているものの、生産性向上や事業効率化によりコスト効率化を進めた結果、増加は抑制され、収益性が向上しております。」
従業員数増加による人件費増を、生産性向上・事業効率化によって抑制し収益性を高める方針を再確認している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「一方で、販売費及び一般管理費は生産性向上や事業効率化によってコスト効率化を進めた結果、増加は抑制され、収益性が向上しております。」
人員・組織運営に関する既存の効率化方針について、生産性向上と事業効率化によるコスト増加抑制および収益性向上を記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、中長期的な成長のため、積極的な採用活動を行い人員を増強した一方で、生産性向上等の事業効率化が進んでおります。」
積極採用による人員増強に加え、生産性向上等の事業効率化が進んだと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、中長期的な成長のため、積極的な採用活動を行い人員を増強したほか、法人向け成果保証型新サービス「スマートメソッド™コース」の開発を行い、10月より提供を開始いたしました。」
中長期的な成長に向けた積極採用と人員増強を再掲している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、中長期的な成長のため、積極的な採用活動を行い人員を増強したほか、法人向け新サービス「レアジョブ英会話スマートメソッド™コース」の開発を行いました。」
中長期的な成長に向けて積極的な採用活動を行い、人員を増強したと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「販売面においては、需要旺盛な法人及び学校などの教育機関向けの販売体制を強化するため、積極的に営業人材の採用を行ったほか、2017年４月に中部支社を設立いたしました。」
営業人材を積極採用し、組織・営業拠点を拡大した。連結従業員数も前期比162名増の523名となっている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、中長期的な成長に向けた体制強化のための投資を行っており、前年同四半期と比べ人件費等の費用は増加している一方で、広告宣伝費については抑制しております。」
中長期的な成長に向けた体制強化への投資と、人件費等の増加を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社員研修制度の充実、公正な人事制度の確立などに取り組むことで、将来、当社グループの核となる優秀な人材の確保・育成を図ると共に、事業をより効率的且つ安定的に運営していくため、適宜、組織体制の最適化を図ってまいります。」
従業員の増加を背景に、研修、人事制度、組織設計を整備する方針。