市場ニーズに合わせたサービスメニュー拡充によるユーザー獲得
FY2016に初出。23回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026個人向け減収・子ども向け事業による補填有価証券報告書
「リスキリング事業では、個人向けサービスの会員数減少及び資格サービス事業の譲渡により、売上高は3,885,712千円と前年同期比781,262千円（△16.7％）の減収となりました。…子ども・子育て支援事業では、ALT派遣サービスの新規自治体の獲得に加え、新たにレアジョブグループに参画した株式会社東京インターナショナルスクールグループの売上高が９月から寄与していることから、売上高は5,714,867千円と前年同期比666,100千円（13.2％）の増収となりました。」
個人向けサービスの会員数減少と資格サービス事業譲渡でリスキリング事業は減収となる一方、ALTの新規自治体獲得と東京インターナショナルスクールグループの連結により子ども・子育て支援事業は増収となった。 - FY2026-H1個人向け減収継続・法人向け下支え有価証券報告書
「リスキリング事業において、法人向けサービスが全体の業績を下支えしたものの、個人向けサービスにおいては成長が鈍化したことにより、売上高は2,062,448千円と前年同期比333,187千円（△13.9％）の減収となりました。」
個人向けサービスの成長鈍化と13.9％減収が続く一方、法人向けサービスが事業全体を下支えした。 - FY2025個人向け減収・法人向け増収有価証券報告書
「リスキリング事業において、法人向けサービスの売上は堅調に推移した一方で個人向けサービスが伸び悩んだことから、売上高は4,666,974千円と前年同期比483,434千円（△9.4％）の減収となりました。」
個人向けサービスの伸び悩みによりリスキリング事業が9.4％減収となる一方、法人向けサービスは堅調に推移した。 - FY2025-H1個人向け伸び悩み・法人向け増収有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、法人向けサービス売上が増加したものの個人向けオンライン英会話サービスのユーザー数が伸び悩み、売上高は2,395,635千円と前年同期比219,254千円（△8.4％）の減収となりました。」
個人向けオンライン英会話のユーザー数が伸び悩み、リスキリング事業は8.4％減収となった一方、法人向けサービス売上は増加した。 - FY2024個人向け硬直・法人向け大型案件縮小有価証券報告書
「個人向けのオンライン英会話サービスのユーザー数は硬直的であり、また法人向けサービス売上は大型添削受託案件の縮小が影響したため、売上高は5,150,409千円と前年同期比165,904千円（△3.1％）の減収となりました。」
個人向けユーザー数が伸び悩み、法人向けでは大型添削受託案件の縮小により、リスキリング事業が3.1％減収となった。 - FY2024-Q3個人向け減収・法人向け増収継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、日本人出国者数の回復に遅れが見られるように、依然として個人向けのオンライン英会話サービスの需要が鈍化しており、売上高は3,928,878千円と前年同期比79,561千円（△2.0％）の減収となりました。」
個人向けサービスの需要鈍化と2.0％減収が続く一方、収益分解情報では法人向けサービス売上高が1,364,769千円となり、前年同期の1,333,281千円から増加している。 - FY2024-Q2個人向け減収・法人向け増収有価証券報告書
「リスキリング事業において、日本人出国者数の回復に遅れが見られるように、依然として個人向けのオンライン英会話サービスの需要が鈍化しており、売上高は2,614,890千円と前年同期比45,070千円（△1.7％）の減収となりました。」
個人向けオンライン英会話の需要鈍化と1.7％減収が実績として示された。一方、法人向けサービスは875,873千円となり、前年同期の849,121千円から増加している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「法人・教育機関向けサービスについても、株式会社プロゴスにおける法人顧客数の増加、１法人あたり単価の上昇により、売上高は増収となりました。」
プロゴスの法人顧客数増加と1法人あたり単価上昇により、法人・教育機関向け売上が前年同期比で増収となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、個人向けサービスについては、2021年12月より子会社化した株式会社資格スクエアの売上寄与により、売上高は前年同期比で増収となっております。法人・教育機関向けサービスについては、株式会社プロゴスにおける営業体制の強化が寄与し、売上高は増収となりました。」
資格スクエアの子会社化による個人向け売上への寄与と、プロゴスの営業体制強化による法人・教育機関向け増収を記載している。 - FY2022-Q2個人減収・法人増収有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、個人向けサービスについては、新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和に伴う在宅での余暇時間の減少や、海外渡航制限継続の影響があり、売上高は前年同期比でわずかに減収となっております。一方で、法人・教育機関向けサービスについては、子会社の株式会社プロゴスにおける営業体制の強化が寄与し、売上高は増収となりました。」
個人向けサービスは前年同期比でわずかに減収となる一方、プロゴスの営業体制強化を背景に法人・教育機関向けサービスは増収となった。 - FY2022-Q1個人横ばい・法人増収有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、個人向けサービスについては、新型コロナウイルス感染症の終息後を見据えた英語学習ニーズを引き続き取り込んでいるものの、コロナ禍における在宅での余暇時間に起因する英語学習ニーズの一時的な高まりは落ち着いており、売上高は横ばいで推移しております。一方で、法人・教育機関向けサービスについては、プロゴス社の人員拡充による営業体制強化が寄与し、売上高は増収となりました。」
個人向け売上は横ばいとなる一方、プロゴス社の人員拡充による営業体制強化を背景に法人・教育機関向け売上は増収となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、個人向けサービスについてはマーケティング活動の強化及び新型コロナウイルス感染症拡大による在宅での余暇時間の増加と英語学習ニーズの高まりにより、会員数が前年同期比で増加しており、売上高も増収となりました。法人・教育機関向けサービスにおいても、オンラインでの英語学習ニーズは底堅く、売上高は堅調に推移しております。」
年度実績として、個人向け会員数の前年同期比増加・増収と、法人・教育機関向け売上の堅調推移を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、個人向けサービスについてはマーケティング活動の強化および新型コロナウイルス感染症拡大による在宅での余暇時間の増加と英語学習ニーズの高まりにより、会員数が前年同期比で増加しており、売上高も増収となりました。法人・教育機関向けサービスにおいても、オンラインでの英語学習ニーズは底堅く、売上高は堅調に推移しております。」
個人向けサービスでは会員数増加と増収、法人・教育機関向けサービスでは売上高の堅調な推移を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、個人向けサービスについてはマーケティング活動の強化および新型コロナウイルス感染症拡大による在宅での余暇時間の増加と英会話学習ニーズの高まりにより、会員数が前年同期比で増加しており、売上高も増収となりました。」
マーケティング活動の強化と在宅学習ニーズの高まりにより、個人向けサービスの会員数が前年同期比で増加し、増収となったことを再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、個人向けサービスについてはマーケティング活動により在宅での学習機会を求めるニーズを捉え、会員数が前年同期比で増加しており、売上高も増収となりました。法人・教育機関向けサービスについては営業体制の強化により導入企業数、会員数が前年同期比で増加しております。」
マーケティング活動と営業体制の強化により、個人、法人・教育機関向けの会員数・導入企業数が前年同期比で増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、個人向けサービスについてはマーケティング活動やサービス改善により会員数が前年同期比で増加しております。また、法人・教育機関向けサービスについては営業体制の強化により導入企業数、会員数が前年同期比で増加しております。」
マーケティング活動・サービス改善および営業体制強化を通じ、個人、法人・教育機関向けの会員数等が前年同期比で増加したとの説明を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、法人・教育機関向けサービスについては営業体制の強化により導入企業数、会員数が前年同期比で増加しております。」
営業体制の強化を通じて法人・教育機関向けサービスの導入企業数と会員数が前年同期比で増加したとの説明を再確認している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、法人・教育機関向けサービスについては営業体制の強化により導入企業数、会員数が前年同期比で増加しております。」
営業体制の強化により、法人・教育機関向けの導入企業数および会員数が前年同期比で増加したと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「これらの取り組みにより2018年３月末時点において累計導入企業数は1,741社、累計導入学校数は183校となり、法人及び教育機関向けの売上は急速に拡大しております。」
法人・学校向けサービスの導入実績が企業1,741社、学校183校まで拡大した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「「本気塾」サービスの多店舗展開による今後の事業拡大を見据え、11月にレアジョブ本気塾 渋谷スタジオを開校し、より多くのお客様への販売活動が可能となりました。」
渋谷スタジオの開校により、サービスメニューの拡張と販売活動の拡大に向けた具体的な進展が記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は今後も市場ニーズに合わせたサービスメニューの拡充をはかることで更にユーザーの獲得を強化していく方針であります。」
ユーザー獲得の強化を掲げ、サービスメニュー拡充を手段として明示している。