ストック・オプション行使による株式価値・議決権割合の希薄化
FY2016に初出。18回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数の増加1,000株は、新株予約権の権利行使によるものであります。」
当年度に新株予約権の権利行使により1,000株が発行され、株式価値・議決権割合の希薄化が実際に継続発生した。年度末の未行使残は24,100株である。 - 2026-05-14顕在化決算
「新株の発行（新株予約権の行使）」
当年度に新株予約権の行使により1,000株が発行され、希薄化が継続して発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数の増加5,300株は、新株予約権の権利行使によるものであります。」
当年度に新株予約権の権利行使により5,300株が発行され、株式価値・議決権割合の希薄化が実際に継続発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年４月１日～2024年９月30日 （注） 100 5,502,476 89 419,540 89 404,407 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により100株が発行され、株式価値・議決権割合の希薄化が実際に継続発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数の増加5,600株は、新株予約権の権利行使によるものであります。」
当年度に新株予約権の行使により5,600株が発行され、希薄化が実際に継続発生した。第6回新株予約権では34,000株が失効し、未確定残は30,400株となっている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日 （注） 800 5,479,976 60 417,771 60 402,638」
当四半期中に新株予約権の行使により800株が発行され、株式価値・議決権割合の希薄化が実際に発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日 （注） 22,400 5,479,176 1,680 417,711 1,680 402,578」
当四半期中に新株予約権の行使により22,400株が発行され、株式価値・議決権割合の希薄化が実際に発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日～2020年12月31日 （注）1,600 5,456,776 120 416,031 120 400,898」
当四半期中に新株予約権の行使により1,600株が発行され、希薄化が実際に発生した。また、後発事象として第6回新株予約権67,400株が発行され、2024年7月から2031年1月まで行使可能とされている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数の増加24,800株は、新株予約権の権利行使によるものであります。」
当年度に新株予約権の権利行使により24,800株が発行され、希薄化が実際に発生した。期末の未行使残は第４回52,000株、第５回4,000株である。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期中に新株予約権の行使により11,200株が増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数の増加2,884,176株は、2018年11月１日付で普通株式１株につき普通株式２株の割合で株式分割を行ったことによる増加2,546,200株、2018年５月11日付の第三者割当増資による増加297,176株及び新株予約権の権利行使による増加40,800株であります。」
当年度に新株予約権の権利行使により40,800株が発行され、希薄化が実際に発生した。期末時点の未行使残は第４回76,000株、第５回4,800株である。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
平成30年11月1日から12月31日までに、新株予約権の行使により8,800株が増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間中に新株予約権の行使により11,200株が増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「平成30年３月末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は62,400株であり、発行済株式総数2,546,200株の2.5％に相当しております。」
当年度に新株予約権の行使により23,200株が増加し、希薄化が実際に発生した。期末の潜在株式数は62,400株、発行済株式総数の2.5％であり、潜在的な希薄化残高は前回開示の6.7％から低下している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期中に新株予約権の行使により400株が発行され、発行済株式総数が2,528,600株から2,529,000株へ増加した。希薄化リスクが実際の株式発行として継続して発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「平成29年４月１日～平成29年６月30日 5,600 2,528,600 840 308,051 840 292,918」
新株予約権の行使により、当四半期中に発行済株式数が5,600株増加し、希薄化リスクが実際の株式発行として継続して発生した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期中に新株予約権の行使により計3,200株の発行済株式数増加が生じた。株式価値・議決権割合の希薄化リスクについて、潜在的な行使だけでなく実際の株式発行が確認された。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は81,600株であり、発行済株式総数1,226,100株の6.7％に相当しております。」
取締役及び従業員へのインセンティブとして付与した新株予約権の行使に伴う希薄化リスクを開示している。