ソリューション事業とコンテンツプロパティ事業の両輪成長・相乗効果
FY2016に初出。44回の記載のうち29回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方、当社グループが提供する各種サービスにおいては、これらの影響を直接的に受けることはなく、「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
デジタル人材、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を積極展開する構成に実質的な変更はない。 - FY2025再掲有価証券報告書
「それぞれの事業がシナジー効果を生み出し、世界に通用するクリエイティブカンパニーとして成長し続けることを事業ミッションとしています。」
デジタル人材、受託開発、コンテンツプロパティの３事業と、事業間シナジーによる成長という構想を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方、当社グループが提供する各種サービスにおいては、これらの影響を直接的に受けることはなく、「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
デジタル人材、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を積極展開する事業構成に実質的な変更はない。 - FY2024再掲有価証券報告書
「事業区分は、法人向けにソフトウェア開発サービスを提供する「デジタル人材事業」及び「受託開発事業」、個人向けに当社が保有するゲーム関連知的財産を活用し、スマートフォンゲーム、キャラクターグッズなどのサービスまたは商品を提供する「コンテンツプロパティ事業」の３事業に大別され、それぞれの事業がシナジー効果を生み出し、世界に通用するクリエイティブカンパニーとして成長し続けることを事業ミッションとしています。」
デジタル人材、受託開発、コンテンツプロパティの３事業と、事業間シナジーによる成長という構想を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループが提供する各種サービスにおいては、これらの影響を直接的に受けることはなく、「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
3事業を積極的に展開する事業構成と、外部環境の影響を受けにくいサービス展開を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
3事業を積極展開する事業構成に実質的な変更はない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループが提供する各種サービスにおいては、これらの影響を直接的に受けることはなく、「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
3事業を積極展開する事業構成に実質的な変更はない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、当社グループが提供する各種サービスにおいては、これらの影響を直接的に受けることはなく、「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
デジタル人材、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を引き続き積極展開している。受託開発事業には当四半期からエス・エー・エス及びその子会社が加わったが、報告セグメントの3区分自体に変更はない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方、当社グループが提供する各種サービスにおいては、これらの影響を直接的に受けることはなく、「デジタル人材事業」「受託開発事業」「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
デジタル人材事業、受託開発事業、コンテンツプロパティ事業の3事業を積極展開する構成を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「デジタル人材事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を展開し、取り組んでまいりました。」
デジタル人材、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を展開する事業構成を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「デジタル人材事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を展開し、取り組んでまいりました。」
デジタル人材事業、受託開発事業、コンテンツプロパティ事業の3事業を展開する構成を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「デジタル人材事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を展開し、取り組んでまいりました。」
デジタル人材事業、受託開発事業、コンテンツプロパティ事業の3事業を展開する構成を継続している。デジタル人材事業への名称変更についても、セグメント情報への影響はないとの説明を維持している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より報告セグメントとして記載する事業セグメント名称を「ソリューション事業」から「デジタル人材事業」に名称変更しております。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
従来の「ソリューション事業」を「デジタル人材事業」へ改称した。名称変更のみで、セグメント情報への影響はないと説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「事業区分は、法人向けにゲーム・WEBシステムなどのソフトウェア開発サービスを提供する「ソリューション事業」及び「受託開発事業」、個人向けに当社が保有するゲーム関連知的財産を活用し、スマートフォンゲーム、キャラクターグッズなどのサービスまたは商品を提供する「コンテンツプロパティ事業」の３事業に大別され、それぞれの事業がシナジー効果を生み出し、世界に通用するクリエイティブカンパニーとして成長し続けることを事業ミッションとしています。」
ソリューション、受託開発、コンテンツプロパティの3事業と、事業間シナジーによる成長という構想を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を展開する事業構成に変更はない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を展開する事業構成に変更はない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション、受託開発、コンテンツプロパティの3事業を展開する事業構成に変更はない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「事業区分は、法人向けにゲーム・WEBシステムなどのソフトウェア開発サービスを提供する「ソリューション事業」及び「受託開発事業」、個人向けに当社が保有するゲーム関連知的財産を活用し、スマートフォンゲーム、キャラクターグッズなどのサービスまたは商品を提供する「コンテンツプロパティ事業」の３事業に大別され、それぞれの事業がシナジー効果を生み出し、世界に通用するクリエイティブカンパニーとして成長し続けることを事業ミッションとしています。」
ソリューション、受託開発、コンテンツプロパティの３事業それぞれの展開と、事業間シナジーによる成長という構想を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲーム・スマートフォンアプリ・WEB・IT企業などの顧客先に当社社員が常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業、受託開発事業、コンテンツプロパティ事業の3事業を積極展開する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲーム・スマートフォンアプリ・WEB・IT企業などの顧客先に当社社員が常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業、受託開発事業、コンテンツプロパティ事業の3事業を引き続き積極展開している。ソリューション事業とコンテンツプロパティ事業は増益となった一方、受託開発事業はセグメント損失となっている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲーム・スマートフォンアプリ・WEB・IT企業などへ当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、当社が保有するゲームタイトル等の使用許諾を行う「コンテンツプロパティ事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業、受託開発事業、コンテンツプロパティ事業の3区分を積極展開する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、中期的にソリューション事業、受託開発事業、コンテンツプロパティ事業の３つの事業それぞれが成長することを目指すとともに、３つの事業が相互に連携し、相乗効果を生み出すような取り組みを行ってまいります。」
従来の二事業から三事業へ再編された事業構成を前提に、三事業それぞれの成長と相互連携による相乗効果を目指す方針を明確に継続している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「また、当第３四半期連結会計期間より、「その他」で区分していた「ライセンス事業」について、量的な重要性が増したため、事業名称を「コンテンツプロパティ事業」と変更した上で報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
従来「その他」に含めていたライセンス事業を、量的重要性の増加を理由に「コンテンツプロパティ事業」として報告セグメント化した。事業区分の表示がさらに組み替えられた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲーム・スマートフォンアプリ・WEB・IT企業などへ当社社員が顧客先に常駐し、技術ソリューションを提供する「ソリューション事業」、ゲーム・各種システム開発などを請け負う「受託開発事業」、「その他事業」を積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業、受託開発事業、その他事業の3区分による事業展開を引き続き積極的に進めている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、株式会社ＥＰＡＲＫテクノロジーズの株式を取得し、連結子会社としたことを契機に組織変更を行いました。これに伴い事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「ソリューション事業」「コンテンツプロパティ事業」から、「ソリューション事業」「受託開発事業」に区分を変更し、報告セグメントに含まれない事業を「その他」とする変更を行っております。」
従来のソリューション事業・コンテンツプロパティ事業という二事業の報告区分を、ソリューション事業・受託開発事業・その他の三つに組み替えた。EPARKテクノロジーズの子会社化と組織変更を契機とする事業構造の表示上の再編である。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、中期的にソリューション事業及びコンテンツプロパティ事業の２つの事業それぞれが成長することを目指すとともに、２つの事業が相互に連携し、相乗効果を生み出すような取り組みを行ってまいります。」
二事業それぞれの成長と、技術・開発経験の相互活用による相乗効果という構想を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲームなどのエンターテインメント系企業及び金融・商業・サービス業などの企業へ向けた人材ソリューション・受託開発を行うソリューション事業及び、ゲームコンテンツの企画・開発・運営及びラインセンスビジネスを行うコンテンツプロパティ事業を引き続き積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業とコンテンツプロパティ事業を引き続き積極展開している。ソリューション事業は売上高2,399,530千円、セグメント利益524,384千円、コンテンツプロパティ事業は売上高50,544千円、セグメント利益23,417千円となり、二事業の業績には引き続き差がある。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループはゲームなどのエンターテインメント系企業及び金融・商業・サービス業などの企業へ向けた人材ソリューション・受託開発を行うソリューション事業及び、ゲームコンテンツの企画・開発・運営及びラインセンスビジネスを行うコンテンツプロパティ事業を引き続き積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業とコンテンツプロパティ事業の二事業を引き続き積極展開している。ソリューション事業は増収となった一方、コンテンツプロパティ事業は減収・損失となっており、二事業の進捗には差がある。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはゲームなどのエンターテインメント系企業及び金融・商業・サービス業などの企業へ向けた人材ソリューション・受託開発を行うソリューション事業及び、ゲームコンテンツの企画・開発・運営及びラインセンスビジネスを行うコンテンツプロパティ事業を引き続き積極的に展開し、取り組んでまいりました。」
ソリューション事業とコンテンツプロパティ事業の二事業を引き続き積極展開していると記載しており、両輪構想に実質的な変更はない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、スマートフォンを中心とした開発案件における旺盛な需要を背景に受注が順調に拡大いたしました。人材ソリューションサービスにおける稼働プロジェクト数は2,111となり、前年同期比38.6％増となりました。また、４月より子会社化した株式会社ウィットネストのソリューション事業も加わり、業績に貢献いたしました。」
ソリューション事業では受注拡大、稼働プロジェクト数の増加、ウィットネストの連結効果という具体的な前進があった。一方、コンテンツプロパティ事業ではゲームサービスの売上減少によりセグメント損失が発生しており、両輪の進捗には差がみられる。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当社は、当第１四半期連結会計期間において、平成28年４月15日付でソリューション事業を営む株式会社ウィットネストを子会社化いたしました。」
ソリューション事業の成長に向け、同事業を営む株式会社ウィットネストを子会社化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社では、中期的にソリューション事業及びコンテンツプロパティ事業の２つの事業それぞれが成長することを目指すとともに、２つの事業が相互に連携し、相乗効果を生み出すような取り組みを行ってまいります。」
事業間で技術や開発経験を相互活用し、品質・顧客満足度と収益機会を高める構想を示している。