保有資産の減損損失・評価損
FY2020に初出。22回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-08-06。
赤阪鐵工所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。50社中23社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
- 2026-08-06顕在化決算
「主な要因は、現金及び預金や受取手形及び売掛金の減少等による流動資産の減少（345百万円）や、株価下落による投資有価証券の減少等に伴う固定資産の減少（766百万円）によるものです。」
株価下落により投資有価証券が減少し、固定資産の減少およびその他有価証券評価差額金の減少として評価変動が実際に現れている。 - FY2026対処有価証券報告書
「主な要因は株価上昇による投資有価証券の増加等に伴う固定資産の増加（2,589百万円）によるものです。」
株価上昇による投資有価証券の増加とその他有価証券評価差額金の増加により、保有資産の評価損リスクは当期には回復方向の変化として現れている。 - 2026-05-13対処決算
「主な要因は株価上昇による投資有価証券の増加等に伴う固定資産の増加（2,589百万円）によるものです。」
株価上昇に伴う投資有価証券の増加とその他有価証券評価差額金の増加が、純資産の増加として現れた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「中間会計期間末日における保有株式の時価が上昇したことによるその他有価証券評価差額金の増加（1,433百万円）等によるものです。」
保有株式の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が1,433百万円増加し、保有資産の評価損リスクは当中間期には回復方向の変化として現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「主な要因は、その他有価証券評価差額金の減少（22百万円）等によるものです。」
保有資産の評価変動が、その他有価証券評価差額金22百万円の減少として純資産に実際に現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「中間会計期間末日における保有株式の時価が下落したことによるその他有価証券評価差額金の減少（18百万円）等によるものです。」
保有株式の時価下落により、その他有価証券評価差額金が18百万円減少した。保有資産の評価変動リスクが当中間期の純資産に実際に現れている。 - FY2024対処有価証券報告書
「主な要因は、現金及び預金や仕掛品の減少等による流動資産の減少（509百万円）があった一方、株価上昇による投資有価証券の増加等に伴う固定資産の増加（1,639百万円）等によるものです。」
株価上昇による投資有価証券の増加とその他有価証券評価差額金の増加846百万円が記載され、保有資産の評価損リスクは回復方向の変化として現れている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「主な要因は、株価上昇による投資有価証券の増加等により固定資産の増加（1,105百万円）等の一方、現金及び預金や仕掛品の減少等による流動資産の減少（788百万円）によるものです。」
株価上昇により投資有価証券が増加し、その他有価証券評価差額金も471百万円増加した。保有資産の評価損リスクは回復方向の変化として現れている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「主な要因は、株価上昇による投資有価証券の増加等により固定資産の増加（944百万円）等の一方、」
株価上昇により投資有価証券が増加し、保有資産の評価損リスクは回復方向の変化として現れている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「主な要因は、保有株式の株価回復によるその他有価証券評価差額金の増加（183百万円）等によるものです。」
保有株式の株価回復によりその他有価証券評価差額金が183百万円増加し、保有資産の評価損リスクは回復方向に現れている。 - FY2023対処有価証券報告書
「主な要因は、複合加工機・高周波誘導炉の新規設備導入による有形固定資産の増加（474百万円）及び保有株式の株価回復等による投資その他の資産の増加（459百万円）等によるものです。」
保有株式の株価回復等により投資その他の資産が459百万円増加し、保有資産の評価損リスクは回復方向に現れている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「保有株式の株価回復等による投資その他の資産の増加（482百万円）」
保有株式の株価回復等により投資その他の資産が482百万円増加し、その他有価証券評価差額金も108百万円増加した。株価下落による保有資産の評価損リスクは、当四半期には回復方向の変化として現れているが、リスク自体が消滅したとは記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が提出会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
有価証券、固定資産その他の資産の減損・評価損リスクについて、主要なリスクの発生または重要な変更がないと再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社が保有している有価証券、固定資産及びその他の資産について、時価の下落や会計基準の変更等により減損損失又は評価損の計上が発生する場合、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
有価証券、固定資産その他の資産の時価下落・会計基準変更による減損・評価損リスクを継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が提出会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
有価証券、固定資産その他の資産の減損・評価損リスクについて、主要なリスクの発生または重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が提出会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
有価証券、固定資産その他の資産の減損・評価損リスクについて、主要なリスクの発生または重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が提出会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
有価証券、固定資産その他の資産の減損・評価損リスクについて、主要なリスクの発生または重要な変更はないと再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社が保有している有価証券、固定資産及びその他の資産について、時価の下落や会計基準の変更等により減損損失又は評価損の計上が発生する場合、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
有価証券、固定資産その他の資産の減損・評価損リスクを継続して記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 4,940」
保有資産のうち有価証券について、株価下落による投資有価証券評価損4,940千円が当第３四半期累計期間に実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「また、当第２四半期累計期間は投資有価証券評価損5,145千円を計上しております。」
保有資産のうち有価証券について、株価下落による投資有価証券評価損5,145千円が当第2四半期累計期間に実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「また、一部保有株式の当第１四半期会計期間末の株価下落により、特別損失として投資有価証券評価損を計上したこともあり、四半期純損失６百万円（前年同期は四半期純損失39百万円）となりました。」
保有資産のうち有価証券について、株価下落による投資有価証券評価損5,222千円が実際に発生した。保有資産の評価損リスクが当四半期の損益に現れている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社が保有している有価証券、固定資産及びその他の資産について、時価の下落や会計基準の変更等により減損損失又は評価損の計上が発生する場合、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
有価証券、固定資産その他の資産の時価下落や会計基準変更による減損・評価損リスクを初めて独立項目として記載している。当年度には株価下落による投資有価証券評価損を計上している。