読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
188
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高8,333百万円前年比 +6.2%
営業利益-188百万円
経常利益9百万円前年比 -84.0%
純利益（親会社株主帰属）186百万円前年比 +389.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益139円04銭
期末の財政状態
総資産18,217百万円
うち純資産 10,962 百万円自己資本比率 60.2%前期末比 -3.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+311
投資-142
財務+126
純増減+295
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高906百万円
セグメント別売上高内燃機関関連事業 8,333,678千円（前年比 +6.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,000百万円（前年比 +8.0%）
営業利益20百万円
経常利益140百万円
純利益90百万円（前年比 -51.6%）
年間配当予想30円 → 非開示
配当性向21.6
業績の増減要因
舶用内燃機関及び部分品・修理工事の売上増加で増収となった一方、原材料、購入品、各種経費の値上がりと、内燃機関の売価への転嫁不足により原価率が大幅に悪化した。保有株式の一部売却により特別利益215百万円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 215,549千円 / 特別損失 非開示
減価償却費528,582千円
受注高・受注残高受注高 7,802,346千円（前年比 -18.3%） / 受注残高 6,108,756千円（前年比 +48.9%）
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数1,540,000
期末自己株式数201,701
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 8,333百万円（前年比 +6.2%） |
| 営業利益 | -188百万円 |
| 経常利益 | 9百万円（前年比 -84.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 186百万円（前年比 +389.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 139円04銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 60.2 / 前期末 63.8 |
| 総資産 | 18,217百万円 |
| 純資産 | 10,962百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 311百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -142百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 126百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 906百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,000百万円（前年比 +8.0%） / 営業利益 20百万円 / 経常利益 140百万円 / 純利益 90百万円（前年比 -51.6%） |
| 年間配当予想 | 30円 → 非開示 |
| 配当性向 | 21.6 |
| セグメント別売上高 | 内燃機関関連事業 8,333,678千円（前年比 +6.2%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 7,802,346千円（前年比 -18.3%） / 受注残高 6,108,756千円（前年比 +48.9%） |
| 減価償却費 | 528,582千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 215,549千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 1,540,000 |
| 期末自己株式数 | 201,701 |
| 業績の増減要因 | 舶用内燃機関及び部分品・修理工事の売上増加で増収となった一方、原材料、購入品、各種経費の値上がりと、内燃機関の売価への転嫁不足により原価率が大幅に悪化した。保有株式の一部売却により特別利益215百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正株主還元方針セグメント別利益地域別売上高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。舶用内燃機関及び部分品・修理工事の売上が増加した一方、原材料、購入品、各種経費の値上がりが大きく、内燃機関の売価に値上がり相当分を転嫁しきれなかったため原価率が大幅に悪化した。また、保有株式の一部売却により特別利益215百万円を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。