高出力・省エネ・環境対応技術の研究開発
FY2016に初出。36回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-06再掲決算
「脱炭素社会の実現に向けた研究開発活動を推進するとともに」
脱炭素社会に向けた研究開発活動の推進を継続しているが、当四半期の具体的な開発完了や試験移行は記載されていない。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社の研究開発は2050年GHGゼロ社会実現に向けた開発として、メタノールDF（二元燃料） エンジン開発のための試験エンジン「3X28Me」の開発を完了し、試験運転を開始いたしました。また、水素化ホウ素ナトリウムを利用した小型ボート用の水素発生装置を開発し海上試験を実施しております。」
メタノールDFエンジンの試験エンジン開発を完了して試験運転へ移行し、小型ボート用水素発生装置も開発・海上試験段階に進んだ。研究開発費は220百万円である。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間の研究開発費の金額は107百万円であります。なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費107百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社の研究開発は2050年GHGゼロ社会実現に向けた開発として、メタノールエンジンの設計を進め、試験運転設備を建設しました。メタノール関連では公的な助成を戴いています。また、水素キャリア物質からの水素発生装置の開発を進めています。」
2050年GHGゼロ社会に向け、メタノールエンジンの設計に加えて試験運転設備の建設を完了し、水素発生装置の開発も進めている。研究開発が具体的な設備建設段階へ進展した。研究開発費は221百万円である。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間の研究開発費の金額は98百万円であります。なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費98百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度のGX技術としましては、ゼロエミッション化に向けたブリッジ技術としてガス専焼エンジンの玉成とメタノールエンジンの開発を行いました。また、ブリッジ技術の先である水素エンジンについて基礎研究を行いました。当事業年度のDX技術としましては、無人運転時に主機関に異常が発生した際に有効なセルフバックアップエンジンの開発に着手しました。」
ガス専焼エンジンの玉成、メタノールエンジン開発、水素エンジンの基礎研究に加え、セルフバックアップエンジンの開発着手という具体的な進展が示された。研究開発費は167百万円である。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の金額は125百万円であります。 なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費125百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の研究開発費の金額は84百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費84百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の金額は41百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費41百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「さらに次世代燃料対応エンジン開発への挑戦や自動運航船の実用化に向けたシステム開発を加速させることで、持続的成長と社会課題の解決を通じて企業価値を高め、当社ブランド力の向上を図ってまいります。」
次世代燃料対応エンジンと自動運航船向けシステムの開発を「加速」させる方針を示し、研究開発の重点をより将来技術に広げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の金額は135百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費135百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の金額は42百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費42百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当事業年度は内燃機関関連事業において、船舶用ガス専焼機関の開発、２ストロークディーゼル機関の環境規制対応等、主に環境負荷低減に向けた機関の開発を行いました。また、船舶用防音室及び防音床を開発、船内環境の改善を目指した製品の開発、実用化を進めました。当事業年度の研究開発費は、175百万円となっております。」
ガス専焼機関、環境規制対応機関、防音室・防音床の開発・実用化を継続し、研究開発費175百万円を計上している。新たな試験完了や市場投入などの明確なマイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の金額は114百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費114百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の研究開発費の金額は81百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費81百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の金額は49百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費49百万円を計上したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「NOx３次規制適合機関6UEC33LSE-C2-SCR機関を製造、本機関を搭載した船舶の海上試運転も無事終了し、客先への引き渡しを完了しております。また、ライセンサである株式会社ジャパンエンジンコーポレーションの低速２ストロークディーゼル機関の新機種、UEC33LSH-C2、UEC42LSH-Eco-D3-EGRの導入設計を開始、それぞれ2023年、2024年の市場投入に向けた準備を進めています。」
NOx３次規制対応機関では製造、海上試運転、客先引き渡しまで完了した。新機種は2023年・2024年の市場投入に向けた導入設計段階に進んでいる。AE-Dr.の３システム化や防音室の実船採用も進展している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の研究開発費の金額は118百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費118百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の金額は72百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費72百万円を計上したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2020前進有価証券報告書
「NOx３次規制適合機関6UEC35LSE-Eco-B2-SCR機関を製造、ライセンサである株式会社ジャパンエンジンコーポレーションと共に低速２ストロークディーゼル機関で国内初となる過給機後流配置の低圧SCRを出荷しております。更にNOx３次規制適合機関のラインナップ拡充としてシリンダ径330mm型機関である6UEC33LSE-C2-SCR機関を開発、製造・出荷に向けた準備を進めています。AE-Dr.-Standard（2020年度末販売開始予定）」
SCR適合機関の製造・出荷、次機種の開発準備、LNGエンジンの試験開始、クラウド型機関管理システムAE-Dr.の開発など、研究開発と商品化が複数の具体的段階に進展している。ガスエンジンはCO2約25％削減、船室向け防音室は60dB(A)以下を目標とする技術として説明されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の金額は155百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費155百万円を計上したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の研究開発費の金額は108百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費108百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の金額は57百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費57百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の金額は135百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費135百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の研究開発費の金額は78百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費78百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の金額は37百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費37百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「株式会社ジャパンエンジンコーポレーションのライセンスにより新型の電子制御機関６UEC33LSⅡ-Eco型機関、７UEC35LSE-EcoB2型機関の２機種の製造・試験運転を実施し計画通りの性能（低燃費・環境重視）を実現していることを確認しました。」
新型電子制御機関２機種について製造・試験運転を実施し、計画どおりの低燃費・環境重視性能を確認した。また、インジェクションブースターの実用化、SCR装置の開発・実用化、防音室の型式承認取得と販売開始など、研究開発・商品化の具体的な進展が記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の金額は190百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費190百万円を計上した。環境規制対応の研究開発費は経費上昇要因となったが、研究開発活動の状況自体には重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の研究開発費の金額は144百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費144百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の金額は44百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費44百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと明記している。 - FY2017前進有価証券報告書
「「6UEC33LSⅡ-Eco」形機関は試験運転を完了し計画通りの性能（低燃費、環境重視）を実現していることを確認致しました。また、「7UEC35LSE-Eco-B2」形機関の製造に着手しており、平成29年度初めより順次製造を行って参ります。」
電子制御機関6UEC33LSⅡ-Ecoは試験運転を完了し計画性能を確認した。7UEC35LSE-Eco-B2は製造に着手し、平成29年度初めからの順次製造を予定している。また、SCR装置・マリンハイブリッドシステムの開発、防音室の実船搭載試験および型式承認申請も進めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の金額は102百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費102百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の研究開発費の金額は71百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費71百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の研究開発は、コンパクト・高出力化・省エネを追求した船舶用主機関開発とその環境規制適合技術開発、船舶運航用の遠隔操縦装置・監視診断装置の開発、機械のメカトロ化等に重点をおいて実施しております。」
油圧管制動弁装置の市場投入、5UEC45LSE-1形機関の製造完成、33LSE/35LSE-Eco形機関の改良設計、DPFの採用・実船搭載試験、防音室のNK承認取得活動などを記載している。改良設計を織り込んだ機関は平成28年度製造分から順次市場投入予定としている。