主機関の受注量確保と契約価格改善
FY2016に初出。33回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
赤阪鐵工所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-06前進決算
「内燃機関関連事業 3,939,972 54.1 7,827,288 65.7」
受注高は3,939,972千円で前年同期比54.1％増、受注残高は7,827,288千円で同65.7％増となり、受注量確保について数値上の前進が示された。 - FY2026主機関受注減も受注残増有価証券報告書
「主機関分野における引合いは一定水準を維持し、回復の動きが見られることから、引き続き積極的な受注活動を展開してまいります。」
主機関の受注高は2,006百万円、前年同期比43.2％減となった一方、受注残高は6,108百万円、前年同期比48.9％増となった。受注残の蓄積は進んだが、当期の受注流入と価格転嫁には課題が残っている。 - 2026-06-03前進株主総会
「主機関分野における競争力強化と販売領域の拡大」
主機関について、国内シェアの回復・安定的な受注確保とアジア圏を中心とした海外市場への販売領域拡大を課題として具体化している。また、当期の主機関売上高は25億37百万円、前期比38.9％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「この結果、受注高は6,443百万円（前年同期比31.7％増）、受注残高は6,655百万円（前年同期比98.2％増）となりました。」
受注高は前年同期比31.7％増、受注残高は98.2％増となり、主機関の受注量確保について数値上の大幅な前進が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度の総受注高は9,550百万円（前期比12.9％増）、総売上高は7,845百万円（前期比1.1％減）、期末受注残高は4,102百万円（前期比71.1％増）となりました。」
総受注高は12.9％増、期末受注残高は71.1％増となり、主機関の受注量確保について数値上の前進が示された。一方、資機材高騰分の売価転嫁はなお難しいと説明している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
主機関の受注量確保・契約価格改善、部分品・修理工事の売上確保等を含む従来の優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024受注増・価格転嫁難有価証券報告書
「当事業年度の総受注高は8,461百万円（前期比32.4％増）、総売上高は7,934百万円（前期比20.3％増）、期末受注残高は2,397百万円（前期比28.1％増）となりました。損益面では、社内のコストダウンに取り組むも、原材料、購入品に加え各種経費の値上がりが大きく、内燃機関の売価に値上がり相当分を転嫁しきれないことから原価率が大幅に悪化しています。」
総受注高と受注残高はそれぞれ32.4％、28.1％増加し、受注量の面では前進が示された。一方、資材・経費の値上がりを内燃機関の売価へ転嫁しきれず、契約価格改善の課題は残っている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、生産、受注及び販売実績の著しい増減はありません。」
受注量確保・契約価格改善等を含む従来の課題について、生産・受注・販売実績に著しい増減はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
主機関の受注量確保・契約価格改善、部分品・修理工事の売上確保等を含む従来の課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
主機関の受注量確保・契約価格改善等を含む従来の優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023受注回復基調も価格転嫁難有価証券報告書
「主機関の受注台数は回復基調にあるものの、資機材高騰分を売価に転嫁出来ない状況が続いておりますが、厳しい状況を挽回すべく主機関はもとより、部分品・修理工事の売上拡大のため、海外マーケットへも従来以上に活路を求めてまいります。」
主機関の受注台数には回復基調がみられる一方、資機材高騰分の売価転嫁は引き続き困難と説明している。海外市場の開拓を含めて受注・売上の回復を図る方針を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、生産、受注及び販売実績の著しい増減はありません。」
主機関の受注量確保・契約価格改善等を含む従来の課題について、受注・販売実績に著しい増減はないと記載している。一方、財政状態の説明では受注高の回復による仕掛品増加が挙げられているが、具体的な受注高の数値や価格改善は示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
主機関の受注量確保・契約価格改善、部分品・修理工事の売上確保等を含む従来の優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022総受注増も主機関回復せず有価証券報告書
「当事業年度の総受注高は6,822百万円（前期比11.1％増）、総売上高は6,399百万円（前期比19.9％減）、期末受注残高は2,074百万円（前期比25.6％増）となりました。」
総受注高と期末受注残高は増加したものの、営業面では主機関の受注台数が減少し、主機関の受注台数回復は依然として望めないと説明している。受注全体には改善がある一方、主機関の数量・価格改善という課題の解消までは示されていない。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、受注高は4,487百万円（前年同期比5.0％減）、受注残高は1,040百万円（前期末比37.0％減）となりました。」
受注高は前年同期比5.0％減、受注残高は前期末比37.0％減となった。主機関の受注量確保をめぐる状況は、前四半期までに続き厳しい状態にある。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、受注高は2,854百万円（前年同期比10.6％減）、受注残高は1,054百万円（前年末比52.0％減）となりました。」
受注高は前年同期比10.6％減、受注残高は前年末比52.0％減となり、主機関の受注量確保をめぐる状況がさらに厳しくなった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、受注高は1,126百万円（前年同期比32.9％減）、受注残高は975百万円（前年末比40.9％減）となりました。」
営業活動の制限や船腹過剰・陳腐化リスク等を背景に、受注高は前年同期比32.9％減、受注残高は前年末比40.9％減となった。主機関の受注量確保をめぐる環境がさらに悪化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当事業年度の総受注高は6,138百万円（前期比26.5％減）、総売上高は7,986百万円（前期比17.4％減）、期末受注残高は1,651百万円（前期比52.8％減）となりました。」
受注高が26.5％減、受注残高が52.8％減となり、主機関の受注量確保をめぐる環境が一段と厳しくなった。会社は船腹過剰が解消されるまで受注案件の増加と採算性改善は期待できないと認識している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、受注高は4,725百万円（前年同期比25.7％減）、受注残高は2,224百万円（前年同期比49.8％減）となりました。」
受注高が前年同期比25.7％減少し、受注残高も49.8％減少した。主機関の受注量確保と契約価格改善をめぐる環境が一段と厳しくなっている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
主機関の受注量確保・契約価格改善等を含む従来の事業上・財務上の課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
主機関の受注量確保・契約価格改善等を含む従来の事業上・財務上の課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当事業年度の総受注高は83億49百万円（前期比11.8％減）、総売上高は96億67百万円（前期比2.8％増）、期末受注残高は34億99百万円（前期比27.4％減）となりました。主機関の受注価格に上昇の兆しが見えない中、新型コロナウイルス感染症の影響を含め、今後の見通しが読めない厳しい状況であると認識しております。」
総受注高は前期比11.8％減、主機関の受注残高は27.4％減となり、主機関の受注価格にも上昇の兆しがないと説明している。受注量確保と価格改善をめぐる環境は悪化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「主機関の売上台数は増加しておりますが、受注価格が厳しく」
主機関の売上台数は増加したものの、受注価格が厳しい状況は継続している。契約価格改善という課題について、改善を示す記載はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「前年同期に比べ主機関の売上台数は増加しましたが、受注価格が厳しい中で」
主機関の売上台数は増加したものの、受注価格が厳しい状況は継続していると説明している。 - FY2020-Q1受注価格のさらなる悪化有価証券報告書
「前期よりもさらに受注価格が厳しくなっていることなどから、当第１四半期会計期間は、売上高2,198百万円（前年同期比13.5％減）、経常損失57百万円（前年経常利益178百万円）、四半期純損失39百万円（前年四半期純利益102百万円）となりました。」
主機関の受注価格が前期よりさらに厳しくなったと説明しており、契約価格改善という課題を取り巻く環境の悪化が示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「厳しい状況にあります造船業界の影響をうけて製品価格が依然として回復していない」
造船業界の厳しい状況を背景に、製品価格が依然として回復していないと説明しており、受注製品の価格改善という課題は継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
主機関の受注量確保・契約価格改善、陸上部門の売上確保等の課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
主機関の受注量確保・契約価格改善、陸上部門の売上確保等の課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2018受注増も売価改善難有価証券報告書
「来期の見通しといたしましては、海運市況に回復の兆しは見えますが、船腹過剰の解消には至らず、船価の上昇が見込まれない中、主機関の売価の改善までは難しいものと予想されます。」
当期の総受注高は前期比22.8％増となったが、船価が上昇せず主機関の売価改善は難しいとの見通しを示しており、受注確保と価格改善という課題は継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
主機関の受注量確保・契約価格改善、陸上部門の売上確保等、前事業年度に記載した課題について重要な変更がないと明記している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主機関の受注量確保と契約価格改善、陸上部門の売上確保、新規取引先開拓」
主機関の受注量・契約価格改善に加え、陸上部門の売上確保と新規取引先開拓を対処すべき課題として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が対処すべき課題について重要な変更はありません。」
主機関の受注量・契約価格改善など、前事業年度に記載した対処すべき課題について重要な変更がないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「主機関の受注量確保と契約価格改善、部分品及び修理工事の売上確保並びに品質管理の強化、工程管理・経費管理の厳格化による利益創出」
厳しい海運・造船市況への対応課題として、主機関の受注数量と契約条件の改善を掲げている。