変化に即応できるチームと人材づくり
FY2017に初出。14回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- FY2026人的資本指標と賃金水準を更新有価証券報告書
「新卒総合職採用における女性比率 27 ％ 女性役職者人数 4 名 海外人財研修 6 名 海外研修出向（若手） 6 名」
人的資本の実績として、女性比率27％、女性役職者4名、海外人財研修6名、海外研修出向6名を開示した。女性役職者15名以上、女性比率30％、海外人財研修10名以上などの目標も継続している。 - 2026-05-28初出経営計画
「エンゲージメント向上施策として、役員と従業員の対話会を実施」
「You＆Meトーク」の初開催、健康経営優良法人2026の認定、社員寮の新築・建て替えを人的投資として開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「従業員エンゲージメント向上は持続的成長するためには重要な経営課題と考えております。職場マネジメントサーベイを実施し、従業員の本音を聞き取り、会社施策や職場の改善につなげる活動を継続してまいります。」
FY2025実績として平均残業時間24時間/月、年休取得17日/年、職場マネジメントサーベイ肯定回答率69％、新卒総合職採用の女性比率33％、女性役職者5名、海外人財研修6名、海外研修出向8名を開示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「加えて働き方改革の一環として間接部門人員の工数管理・分析システム導入による生産性向上など」
働き方改革の具体策として、間接部門人員の工数管理・分析システムを導入し、生産性向上を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「新卒総合職採用における女性比率 44 ％ 30 ％ 女性役職者人数 2 名 15 名以上 2030年度 目標 （候補者数） （9名） 海外人財研修 12 名 10 名以上 海外研修出向（若手） 8 名 3 名以上」
人的資本の実績として、女性比率44％、女性役職者2名、海外人財研修12名、海外研修出向8名を開示し、女性役職者15名以上などの目標を掲げている。 - FY2023前進有価証券報告書
「人材育成方針（自分事意識・発信型人材、マルチスキル人材・グローバル人材）に沿った取り組みを進めるとともに、人材の多様性を尊重し、女性・外国籍およびキャリア採用者の方が能力を十分に発揮できる環境の整備を推進しております。」
人材育成・多様性の方針を具体化し、2022年度の海外人材研修12名、海外研修出向10名、女性採用比率16％、女性管理職1名などの実績と、女性採用比率30％以上・女性管理職15名以上（2030年度目標）等を開示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2021年５月27日に公表いたしました中期経営計画「Global Vision2025」を踏まえ、従業員一人ひとりのモチベーションの向上と結束の強化を図るインセンティブとして、本持株会に加入する当社及び当社子会社の従業員のうち、本制度に同意する者（以下「対象従業員」といいます。）に対し、対象従業員の福利厚生の増進策として、本持株会を通じた当社が発行又は処分する譲渡制限付株式（当社普通株式）の取得機会を創出することによって、対象従業員の財産形成の一助とすることに加えて、当社グループの企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを対象従業員に与えるとともに、対象従業員が当社の株主との一層の価値共有を進めることを目的とした本制度を導入することを決議いたしました。 処分期日 2023年１月31日 処分する株式の種類及び数 当社普通株式 338,688株」
従業員のモチベーション・結束強化を目的とする譲渡制限付株式インセンティブについて、2023年1月31日に338,688株の処分と払込手続きが完了した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2021年５月27日に公表いたしました中期経営計画「Global Vision2025」を踏まえ、従業員一人ひとりのモチベーションの向上と結束の強化を図るインセンティブとして、本持株会に加入する当社及び当社子会社の従業員のうち、本制度に同意する者（以下「対象従業員」といいます。）に対し、対象従業員の福利厚生の増進策として、本持株会を通じた当社が発行又は処分する譲渡制限付株式（当社普通株式）の取得機会を創出することによって、対象従業員の財産形成の一助とすることに加えて、当社グループの企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを対象従業員に与えるとともに、対象従業員が当社の株主との一層の価値共有を進めることを目的とした本制度を導入することを決議いたしました。」
従業員のモチベーション・結束・財産形成と株主との価値共有を目的に、従業員持株会を通じた譲渡制限付株式の取得機会を創出する制度の導入を決議した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「一方、人的資本については、「活力に満ちた安全で働きやすい職場づくり」を人事施策の基盤として、マルチスキル人財・グローバル人財の育成を行うとともに、多様な働き方による社員のワーク・ライフ・バランスを実現し、女性・外国人・キャリア採用者が能力を十分に発揮できるダイバーシティな環境の整備を進めてまいります。」
従来のクリエイティブな人財育成という整理を、マルチスキル・グローバル人財、多様な働き方、ダイバーシティを含む人的資本施策として具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「人財育成：クリエイティブな人財の育成」
従来の「変化に即応できる強靭なチームと人財づくり」という表現が、中長期経営計画ではクリエイティブな人財の育成として整理されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「経営基盤強化につきましては、変化に即応できる強靭なチームと人財づくりをテーマに活動しております。」
変化に即応する強靭なチームと人材づくりを、経営基盤強化のテーマとして再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「経営基盤強化につきましては、変化に即応できる強靭なチームと人財づくりをテーマに活動しております。」
変化に即応する強靭なチームと人材づくりを、経営基盤強化のテーマとして再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「④ 変化に即応できる強靭なチームと自ら考え自ら行動できる人材づくり」
変化に即応するチームと、自ら考え行動できる人材づくりを基本方針として再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「④ 変化に即応できる強靭なチームと人材づくり」
5項目の基本方針の一つとして、変化に即応できるチームと人材づくりを掲げている。