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中央発條(5992)・施策前進

鋼材価格転嫁・物流効率改善による原価上昇対応

FY2022-Q2に初出。15回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。

15記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2023 – FY20262021: 12022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
製品価格適正化とコスト削減による収益改善31社が書いているテーマ・逆風1社・追い風31社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている31社のうち14社を表示しています。上の文は31社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「北米の関税影響に対するお客様との売価反映交渉は完了しており、本年度に発生する関税影響のほぼ全額を売価反映できることとなりました。回収時期ずれが一部発生しておりますが翌年度には回収可能となります。」

    関税影響への価格転嫁交渉を完了し、本年度分のほぼ全額を売価に反映する対応へ進展した。回収時期ずれの一部は翌年度に回収可能と説明している。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「グローバル調達ソーシングの改善や外注加工技術の内製取込みの拡大による直材費低減を柱とする過去最高レベルでの合理化改善に加え、労務費及び鋼材、資材等のインフレ影響に対する売価反映は順調に進捗しており」

    グローバル調達、外注加工技術の内製化、合理化改善を進めるとともに、労務費・鋼材・資材等のインフレ影響について売価反映を順調に進めている。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「また労務費及び鋼材、資材などのインフレ影響に対する売価反映が順調に進捗することで増加し」

    労務費、鋼材、資材等のインフレ影響について売価反映が順調に進み、国内売上高と利益の増加に寄与した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「併せて労務費及び鋼材、資材などのインフレ影響に対するお客様売価反映は同期間内における期ずれのない対応がほぼ実施できております。」

    労務費、鋼材、資材等のインフレ影響について、顧客との売価反映を期ずれなくほぼ実施できた。グローバル調達・仕入先改善と合わせて、原価上昇への対応を前進させている。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「鋼材・資材・物流費及び動力光熱費等のインフレ影響は前年度高騰した分の影響も含め大きな減益圧力となりましたが、お客様との適正な売価反映交渉が国内、海外において実現でき、結果、ほぼ全てのインフレ影響を相殺する事ができました。」

    国内外での価格交渉を通じた売価反映が実現し、合理化改善と合わせてインフレ影響をほぼ全て相殺したと報告している。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「新技術を搭載した新製品スタビライザー「SDM」の量産開始などによる収益性向上に加え、グローバルにおける直材費調達改善強化など従来の延長線上を超える原価低減やお客様に対する販価改訂により、インフレ影響を跳ね返しました。」

    インフレ対応として、顧客への販価改訂に加え、グローバルな直材費調達改善と原価低減を実施し、鋼材・資材・物流費等の上昇影響を上回る増益を確保したと説明している。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「合理化改善としては、直材調達において単なるコスト比較を超えた仕入先の工程改善を支援して仕入先とともに原価を下げる取組みをグローバルで推進するなど従来の枠を超えた活動にチャレンジいたしました。今後はチャレンジングな原価低減活動をグローバルレベルで継続し、収益向上につなげてまいります。」

    鋼材等のインフレ影響への対応として、仕入先と一体となった工程改善・原価低減をグローバルに推進し、今後も継続する方針を示している。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「鋼材高騰分の一部売価反映及び客先からの発生費用回収等により、売上高169億6千6百万円(前年同四半期比15.3%増)、鋼材・動力光熱費・資材費等高騰の影響により、営業損失4千9百万円(前年同四半期は1千3百万円の営業損失)となりました。」

    鋼材高騰分の一部売価反映と客先費用回収を実施したが、鋼材・動力光熱費・資材費等の高騰は日本セグメントの損益をなお圧迫している。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「お客様への売価反映と全員参加の全費目に対する合理化改善により懸命な挽回努力を行いましたが、商慣行上翌期への時期ずれ反映対象も存在し、コスト上昇影響を相殺するには至りませんでした。」

    鋼材・資材・物流費等の売価反映と全費目の合理化改善を年度を通じて実施したが、価格転嫁の翌期ずれにより年間77億円のインフレ影響を吸収できなかった。
  10. FY2023-Q3売価反映の時期ずれにより減益修正有価証券報告書

    「緩まない合理化改善を継続し、かつお客様との交渉の期末までの決着を加えた最大限のインフレ分の売価反映を実施いたしますが、商慣行上、翌期への時期ずれ反映対象も多くコスト上昇圧力をカバーできないため、今回減益修正せざるを得ない状況となりました。」

    合理化改善と最大限の売価反映を継続する一方、価格転嫁の翌期への時期ずれによりコスト上昇をカバーできず、減益修正に至ったと説明している。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「鋼材・資材・物流費及び動力光熱費の高騰は前年同四半期の高騰の約3倍にも達し、大変厳しいインフレ圧力に晒されましたが、過去最高レベルを更新する合理化改善の実施、インフレ圧力の大部分を売価に反映できた営業努力によりコスト上昇を跳ね返し、営業増益を確保することができました。」

    鋼材・資材・物流費・動力光熱費のインフレ影響について、大部分を売価へ反映し、合理化改善と合わせてコスト上昇を吸収したと説明している。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「第3四半期以降は、生産台数の挽回に加え、全員参加により過去最高レベルの直接材料費・購入部品費から、労務費を筆頭にした全加工費、及びあらゆる固定費の改善による合理化改善を更に押し上げ、また、主要なお客様との鋼材・物流費、資材・動力光熱費等のインフレ影響全般の売価反映の最終結論が年度後半に集中的に決定される状況を勘案し、後半追い上げの利益獲得による通期目標の達成を目指します。」

    合理化改善をさらに押し上げるとともに、鋼材・物流費、資材・動力光熱費等のインフレ影響について顧客との売価反映を年度後半に進め、通期目標の達成を目指す方針を継続している。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「売上高のうち約16億円は鋼材高騰の売価反映と為替変動の影響であり、実質的な増収額は約58億円となりました。損益の状況につきましては、主要なお客様の生産台数の増加による増益要因に対して、想定を大きく上回る鋼材・物流費の高騰、資材費及び動力光熱費の価格上昇などのインフレ圧力がありましたが、全社一丸となった過去最高レベルの合理化改善により、営業利益は前期に比べ5億6千5百万円増益(44.9%増)の18億2千6百万円となりました。」

    鋼材高騰分について約16億円を売価へ反映し、過去最高レベルの合理化改善と合わせて、材料・物流費等の上昇下でも営業利益を前年から5億6,500万円増加させた。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「過去最高レベルの合理化改善に加え、鋼材高騰の一部価格反映等により、増益を確保することができました。」

    鋼材高騰について、販売価格への一部反映を実施し、合理化改善と合わせて第3四半期の増益を確保したと説明している。第4四半期も価格反映と合理化改善の積み増しを進めるとしている。
  15. FY2022-Q2初出有価証券報告書

    「年度後半の連結営業利益は、売上高の減少から生じる減益分に対しては、合理化改善の加速により吸収いたしますが、鋼材・物流費の高騰の影響は引き続き発生いたします。鋼材につきましては、当社の販売価格に反映できるようお客様と価格交渉中であり、また物流費につきましては、荷姿効率の改善などを進め、その影響を最小限にとどめるべく努力いたしますが、修正公表計画どおりの減益となります。」

    鋼材価格の販売価格への反映に向けた顧客との価格交渉、物流費の荷姿効率改善、合理化改善の加速を、年度後半の原価上昇・減収への具体的な対応策として初めて独立して示している。
一緒に動いた変遷

「KPI指標と原価低減による現場競争力強化」は、この変遷が動いた15回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

11109987★123456
  1. ★この変遷
  2. 1KPI指標と原価低減による現場競争力強化11回
  3. 2総費用低減と収益体制の強化10回
  4. 3国内競争力基盤のグローバル展開によるバランスのとれた生産・供給体制9回
  5. 4ケーブル事業からシャシばね事業へのビジネス構造転換9回
  6. 5新技術・新製品による競争力強化8回
  7. 6新製品・高付加価値製品による拡販受注7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
中央発條の次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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