総費用低減と収益体制の強化

「営業利益が前年同四半期に比べ５億７千８百万円減益の２千３百万円（前年同四半期比96.1％減）」

「労務費上昇に対する売価反映や過去最高レベルの合理化改善による最大限の収益改善努力を実施しましたが相殺には及ばず減益となりました。」

「労務費上昇に対する売価反映や過去最高レベルの合理化改善による最大限の収益改善努力を実施しましたが相殺には及ばず減益となりました。」

「一方、増益影響としては、新技術を搭載した新製品スタビライザ等の高付加価値製品の増加による収益構造の改善、グローバル調達ソーシングの改善や外注加工技術の内製取込みの拡大による直材費低減を柱とする過去最高レベルでの合理化改善に加え、労務費及び鋼材、資材等のインフレ影響に対する売価反映は順調に進捗しており、「意志ある固定費」の増加影響を相殺する努力を最大限実施しております。」

「損益の状況につきましては、営業利益が前期に比べ33億１千万円増益の43億８千４百万円（前期比308.3％増）となりました。」

「営業利益は同期間において過去最高となりました。製品としては新技術を搭載した新製品スタビライザの売上高増に伴う収益構成の改善、直材費低減としてのグローバル調達ソーシングの改善や仕入先様と一体となり改善を行うエンジニアリング調達の推進、生産技術面からはＳＤＧｓカーボンニュートラル対応として、より低温・コンパクトな設備にてばね製品を加工・製造できる冷間工法技術を採用した設備投資の拡大、加えて働き方改革の一環として間接部門人員の工数管理・分析システム導入による生産性向上など、従来レベルの改善領域を更に上回る原価低減施策を実施した結果があらわれてきております。」

「営業利益は、売上高の増加及び合理化改善による増益影響が、新製品開発に対する研究開発費及び従業員の昇給を含めた人的投資などの「意志ある固定費」、藤岡工場における事故影響などのコスト増を吸収し、増益となりました。」

「損益の状況につきましては、営業利益が前年同四半期に比べ３億４千万円増益（99.8％増）の６億８千１百万円となりました。売上高の増加影響、合理化改善努力による増益効果が、鋼材、資材、動力光熱費のインフレ影響、新製品開発に対する研究開発費及び従業員の生活レベル向上のための人的投資など「意志ある固定費増」を上回り増益となりました。」

「損益の状況につきましては、前年同四半期に比べ３億３千７百万円増益の５千３百万円の営業損失（前年同四半期は３億９千１百万円の営業損失）となりました。主要取引先の自動車生産台数の増加、北米地域の黒字化を含むグローバルでの合理化改善、前年生じた動力光熱費等の一部売価反映等の増益要因がインフレ影響を凌駕し、増益となりました。」

「実質的な売上が伸びない一方で、鋼材・資材・物流費および動力高熱費に関して第２四半期から急激なインフレが進み、その結果、年間のインフレ幅は77億円にのぼり、大幅なコスト増となりました。お客様への売価反映と全員参加の全費目に対する合理化改善により懸命な挽回努力を行いましたが、商慣行上翌期への時期ずれ反映対象も存在し、コスト上昇影響を相殺するには至りませんでした。」

「主要なお客様の度重なる生産調整に対し、当社では生産ロスの発生を防ぎながら、かつ全員参加での全費目に対する過去最高を超える合理化改善を懸命に実施してまいりましたが、インフレ環境の著しい悪化をカバーできず、減益となりました。」

「鋼材・資材・物流費及び動力光熱費の高騰は前年同四半期の高騰の約３倍にも達し、大変厳しいインフレ圧力に晒されましたが、過去最高レベルを更新する合理化改善の実施、インフレ圧力の大部分を売価に反映できた営業努力によりコスト上昇を跳ね返し、営業増益を確保することができました。」

「損益の状況につきましては、営業損失が３億９千１百万円（前年同四半期は３億３千８百万円の営業利益）となりました。主要なお客様の自動車生産台数の減少、及び鋼材・物流費の高騰、資材・動力光熱費の価格上昇等のインフレ圧力による減益要因が、過去最高レベルの合理化改善、鋼材等の売価反映による増益要因を上回り営業損失となりました。」

「主要なお客様の生産台数の増加による増益要因に対して、想定を大きく上回る鋼材・物流費の高騰、資材費及び動力光熱費の価格上昇などのインフレ圧力がありましたが、全社一丸となった過去最高レベルの合理化改善により、営業利益は前期に比べ５億６千５百万円増益（44.9％増）の18億２千６百万円となりました。」

「当第３四半期３か月間の売上高は219億６千４百万円となり、本年四半期比較では最高額となりました。また、同３か月間の営業利益は８億９百万円で、第２四半期（４～９月）の営業利益２億４百万円に対して395.3％の増益となりました。」

「損益の状況につきましては、営業利益が２億４百万円（前年同四半期は８億４千５百万円の営業損失）、経常利益は６億２千１百万円（前年同四半期は４億６千２百万円の経常損失）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億９千３百万円（前年同四半期は５億７千３百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。前年同四半期に対し売上増及び合理化改善の効果により、営業利益は増益となりました。」

「本年目標利益に対する当第１四半期のペースは資材インフレや半導体影響などにより若干の影響は受けておりますが、第２四半期以降の売上増や本年原価低減活動に加え前年コロナ禍のなかで積上げてまいりました原価低減活動の効果実現により、通期では目標を達成する見込みです。」

「コロナ禍による大幅な売上の減少に伴う付加価値の減少はあったものの、グループを挙げて取り組んでまいりました生産性向上による労務費・稼動費の改善、スクラップ低減等による原材料費改善及び固定費の変動費化などの総費用改善活動の成果により、営業利益が前連結会計年度に比べ14億３千１百万円減益（53.2％減）の12億６千万円となりました。」

「ピンチをチャンスに変えるべくグループを挙げて取組んでまいりました生産性向上による労務費・稼動費の低減、スクラップ低減等による原材料費低減、及び固定費の変動費化などの総費用低減活動の成果により、当四半期連結累計損益が黒字に転換いたしました。」

「当社といたしましては、コロナ禍でスリム化した生産・販売体制を維持し、これまで取り組んでまいりました原価低減を緩むことなくさらに押し進め、収益を拡大できるように努力してまいります。」

「損益の状況につきましては、売上減に追従するため、全社を挙げて更なる総費用の低減活動に取組み、収益確保できる体質づくりを進めて参りましたが、大幅な減収の影響により、営業損失は13億４千２百万円（前年同四半期は７億８千８百万円の営業利益）となりました。」

「売上増による付加価値の増加と原価改善が着実に進んだことにより、売価変動や北米ビジネス構造の転換を図るための固定費、新型コロナウイルス対応コストを補い、営業利益は前連結会計年度に比べ４億６千３百万円増益（20.8％増）の26億９千２百万円となりました。」

「売上高の増加及び、原価改善活動が着実に進んだことにより、営業利益が前年同四半期に比べ５億８千６百万円増益（同34.2％増）の23億２百万円、経常利益は28億２千４百万円となり(同24.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は16億９千６百万円(同24.3％増）となりました。」

「売上高の増加及び、原価改善活動が着実に進んだことにより、営業利益が前年同四半期に比べ３億２千６百万円増益（同31.7％増）の13億５千４百万円、経常利益は15億８百万円となり(同3.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億３千６百万円(同0.5％減）となりました。」

「損益の状況につきましては、売上増及び調達改善や生産性改善等の改善活動が進んだことで、営業利益が前年同四半期に比べ２億９百万円増益（同36.3％増）の７億８千８百万円、経常利益は前年同四半期に比べ４千８百万円減益（同4.9％減）の９億４千８百万円となりました。」

「売上減少による付加価値の減少、鋼材価格の高騰、為替の影響に加えて、今期ケーブル事業からシャシばね事業へのビジネス構造の転換を図る中で新製品への切替え対応、量産化対応等で生産コスト増・投資増があり、営業利益は前期に比べ11億３千万円減益（33.7％減）の22億２千８百万円となりました。」

「損益の状況につきましては、売上高の減少、鋼材の市況変動、インドネシアルピア安、北米の関税影響等により、営業利益が、前年同四半期に比べ６億１千３百万円減益（同26.3％減）の17億１千５百万円となりました。また経常利益は、22億７千１百万円（同14.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億６千４百万円（同0.8％減）となりました。」

「損益の状況につきましては、営業利益が、前年同四半期に比べ１億３千４百万円減益（同11.6％減）の10億２千８百万円、経常利益は外貨建て資産の運用等により、14億５千６百万円（同13.6％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億４千万円（同34.3％増）となりました。」

「〔日本〕売上高はほぼ同額の149億２千６百万円（前年同期比0.1％減）、営業利益は合理化改善の成果もあり、７億２千７百万円（同33.6％増）となりました。」

「主に合理化によるコスト低減の成果により、営業利益が前連結会計年度に比べ６億２千１百万円増益の33億５千８百万円（同22.7％増）と過去最高益となり、経常利益は、前連結会計年度に比べ、４億２千２百万円増益の33億５千万円（同14.4％増）とこちらも過去最高益となりました。」

「損益の状況につきましては、営業利益が前年同四半期に比べ２億１千４百万円増益の23億２千８百万円（同10.2％増）、経常利益は、26億５千７百万円（同4.1％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億７千５百万円（同23.3％減）となりました。」

「損益の状況につきましては、営業利益が前年同四半期に比べ８百万円減益の11億６千２百万円（同0.7％減）、経常利益は、12億８千１百万円（同77.7％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は７億円（同35.8％増）となりました。」

「損益の状況につきましては、営業利益が、総費用低減活動の効果により、５億５千２百万円（前年同四半期比75.6％増）となりました。経常利益は、７億６千４百万円（前年同四半期は５千８百万円の損失）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億７千万円（前年同四半期は４千８百万円の損失）となりました。」

「このような状況のなか、当社グループでは総費用低減活動や製造工程の改善による生産効率の向上に加え、世界規模での拡販活動を行い、収益体制の強化を進めてまいりました。損益の状況につきましては、主に合理化によるコスト低減の成果により、営業利益は前連結会計年度に比べ12億２千７百万円増益（同81.3％増）の27億３千７百万円、経常利益は前連結会計年度に比べ、16億６千万円増益（同131.0％増）の29億２千８百万円となり、それぞれ20期ぶりに過去最高益を更新しました。」

「損益の状況につきましては、主に合理化による変動費・固定費などのコスト低減の成果もあり、営業利益は前年同四半期に比べ12億３千６百万円増益（140.9％増）の21億１千３百万円、経常利益は前年同四半期に比べ14億５千４百万円増益（132.4％増）の25億５千３百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期に比べ11億８千７百万円増益（196.2％増）の17億９千３百万円となりました。」

「前年度から直材費をはじめとした変動費・固定費などのコスト低減を図り、成果をあげることができました。これにより、営業利益は11億７千万円（前年同四半期は１千２百万円の利益）、経常利益は７億２千１百万円（前年同四半期は１億６千６百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億１千５百万円（前年同四半期は２億３千５百万円の損失）となりました。」

「損益の状況につきましては、営業利益は、総費用低減活動の効果により、３億１千４百万円（前年同四半期は２億７千９百万円の損失）となりました。」

「このような状況のなか、当社グループでは直材費率の低減をはじめとした総費用低減活動を積極的に進めるとともに、将来を見据えた拡販活動を行い、収益体制の強化を進めてまいりました。」