KPI指標と原価低減による現場競争力強化
FY2018に初出。20回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、売上変動に強い体質作りによる体質強化、合理化改善等による生産性向上、商品力の強化による売上拡大への取組み等、全機能が一丸となって拡販活動を行ってきました。また、ＫＰＩ指標による現場競争力強化や原価低減活動等により、生産現場の強固な足元固め、変化に対応できるモノづくりを目指してまいりました。」
KPI、合理化改善、生産性向上、商品力強化を組み合わせた現場競争力強化を継続した。売上高は過去最高となった一方、固定費増等により営業利益は減益となった。 - 2026-04-27前進決算
「労務費上昇に対する売価反映や過去最高レベルの合理化改善による最大限の収益改善努力を実施しました」
合理化改善を過去最高レベルまで拡大し、売価反映と合わせて収益改善を進めたと説明している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「新技術を搭載した新製品スタビライザ等の高付加価値製品の増加による収益構造の改善、グローバル調達ソーシングの改善や外注加工技術の内製取込みの拡大による直材費低減を柱とする過去最高レベルでの合理化改善」
高付加価値製品、グローバル調達、外注加工技術の内製化を組み合わせた合理化改善を進め、現場の原価・生産性改善の手段を拡大している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、「競争力強化」、「グローバル展開」、「経営基盤強化」の３つを大きな柱として、活動を進めてまいりました。競争力強化への取組みとして、売上変動に強い体質作りによる体質強化、合理化改善等による生産性向上、商品力の強化による売上拡大への取組み等、全機能が一丸となって拡販活動を行ってきました。また、ＫＰＩ指標による現場競争力強化や原価低減活動等により、生産現場の強固な足元固め、変化に対応できるモノづくりを目指してまいりました。」
KPI、合理化改善、生産性向上、商品力強化を組み合わせ、売上高は前期比9.1％増、営業利益は前期比308.3％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「直材費低減としてのグローバル調達ソーシングの改善や仕入先様と一体となり改善を行うエンジニアリング調達の推進、生産技術面からはＳＤＧｓカーボンニュートラル対応として、より低温・コンパクトな設備にてばね製品を加工・製造できる冷間工法技術を採用した設備投資の拡大、加えて働き方改革の一環として間接部門人員の工数管理・分析システム導入による生産性向上など、従来レベルの改善領域を更に上回る原価低減施策を実施した結果があらわれてきております。」
グローバル調達ソーシング、仕入先と一体となった工程改善、冷間工法設備、工数管理システムなど、原価・生産性改善の対象を広げ、営業利益の過去最高につなげたと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、ＫＰＩ指標による現場競争力強化や原価低減活動等により、生産現場の強固な足元固め、変化に対応できるモノづくりを目指してまいりました。」
KPI指標、現場競争力強化、原価低減、生産性向上を継続し、変化に対応できる生産現場づくりを進めている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「新技術を搭載した新製品スタビライザー「SDM」の量産開始などによる収益性向上に加え、グローバルにおける直材費調達改善強化など従来の延長線上を超える原価低減やお客様に対する販価改訂により、インフレ影響を跳ね返しました。」
SDMの量産開始による収益性向上、グローバルな直材費調達改善、従来の延長線上を超える原価低減、販価改訂を組み合わせ、インフレ影響を吸収して営業利益を増加させたと報告している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「合理化改善としては、直材調達において単なるコスト比較を超えた仕入先の工程改善を支援して仕入先とともに原価を下げる取組みをグローバルで推進するなど従来の枠を超えた活動にチャレンジいたしました。」
直材調達で仕入先の工程改善を支援し、仕入先とともに原価を下げるグローバルな活動へ、従来の合理化改善の範囲を広げている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「主要取引先の自動車生産台数の増加、北米地域の黒字化を含むグローバルでの合理化改善、前年生じた動力光熱費等の一部売価反映等の増益要因がインフレ影響を凌駕し、増益となりました。」
グローバルでの合理化改善、北米黒字化、動力光熱費等の一部売価反映を組み合わせ、インフレ影響を上回る増益要因を形成したと報告している。 - FY2023前進有価証券報告書
「競争力強化への取組みとして、売上変動に強い体質作りによる体質強化、合理化改善等による生産性向上、商品力の強化による売上拡大への取組み等、全機能が一丸となって拡販活動を行ってきました。また、ＫＰＩ指標による現場競争力強化や原価低減活動等により、生産現場の強固な足元固め、変化に対応できるモノづくりを目指してまいりました。」
KPI指標、合理化改善、生産性向上、原価低減、商品力強化を一体で進めている。年間77億円のインフレ影響下でも全費目の改善活動を実施したが、営業利益の減少を完全には抑えられなかった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「原材料購入に対してはグローバル最廉価調達活動を推進し、インド・中国等における新たな仕入先の開拓を行い、従来の延長線上を超える原価低減の準備も行っております。」
グローバル最廉価調達を推進し、インド・中国などで新たな仕入先を開拓して、従来以上の原価低減に向けた準備を進めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「過去最高値を更新する合理化改善としましては、北米地域におけるケーブル事業から収益率の高いシャシばね事業への事業構造転換推進による収益力の向上、直材費の鋼材調達に対するグローバル最廉価地域、仕入先からの購入、仕入先と一体となった購入部品原価低減推進や、加えて、当社の強みである製造現場改善による、労務費・稼働費低減の強化、物流効率向上などあらゆる費目の総費用低減活動をグループをあげて取組んでまいりました。」
北米の事業構造転換、グローバル最廉価地域からの鋼材調達、購入部品原価低減、製造現場改善、物流効率向上など、合理化改善の手段を具体化し、過去最高値を更新したと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「第３四半期以降は、生産台数の挽回に加え、全員参加により過去最高レベルの直接材料費・購入部品費から、労務費を筆頭にした全加工費、及びあらゆる固定費の改善による合理化改善を更に押し上げ、また、主要なお客様との鋼材・物流費、資材・動力光熱費等のインフレ影響全般の売価反映の最終結論が年度後半に集中的に決定される状況を勘案し、後半追い上げの利益獲得による通期目標の達成を目指します。」
直接材料費、購入部品費、労務費、加工費、固定費の改善を含む合理化活動をさらに進め、インフレ影響の売価反映と合わせて通期目標の達成を目指す方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、ＫＰＩ指標による現場競争力強化や原価低減活動等により、生産現場の強固な足元固め、変化に対応できるモノづくりを目指してまいりました。」
KPI指標、原価低減活動、生産現場の基盤強化、変化に対応できるモノづくりという取り組みを年度報告でも継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「合理化改善としては、我々の強みとする生産性向上による労務費・稼働費の改善、固定費の変動費化、および原材料改善による全員参加での総費用改善活動を実施しており、外部環境に左右されず損益分岐構造を維持、改善できる強い経営体質づくりを実施しております。」
生産性向上、固定費の変動費化、原材料改善による総費用改善を継続し、損益分岐構造の維持・改善を目指す取り組みを具体化している。第3四半期の増益確保という結果も報告している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「前年同四半期に対し売上増及び合理化改善の効果により、営業利益は増益となりましたが、一方で鋼材・物流費の高騰など計画外の原価上昇影響により、その増益幅は限定的なものとなりました。」
合理化改善の効果が営業利益の損失から利益への転換に寄与した一方、鋼材・物流費高騰による原価上昇が効果の一部を相殺した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ピンチをチャンスに変えるべくグループを挙げて取組んでまいりました生産性向上による労務費・稼動費の低減、スクラップ低減等による原材料費低減、及び固定費の変動費化などの総費用低減活動の成果により、当四半期連結累計損益が黒字に転換いたしました。」
生産性向上、スクラップ低減、固定費の変動費化など、現場の原価低減施策を具体化し、その成果として累計損益が黒字に転換したと報告している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ＫＰＩ指標による現場競争力強化や原価低減活動等により、生産現場の強固な足元固め、変化に対応できるモノづくりを目指してまいりました。」
KPI指標、原価低減活動、生産現場の基盤強化、変化に対応できるモノづくりを引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ＫＰＩ指標による現場競争力強化や原価低減活動等により、生産現場の強固な足元固め、変化に対応できるモノづくりを目指してまいりました。」
KPI指標、原価低減活動、生産現場の基盤強化、変化に対応できるモノづくりを引き続き掲げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「ＫＰＩ指標による現場競争力強化や原価低減活動等により、生産現場の強固な足元固め、変化に対応できるモノづくりを目指してまいりました。」
KPI指標、原価低減活動及び生産現場の基盤強化を通じ、変化に対応できるモノづくりを目指す具体的な施策を初めて明示している。