2018年までの中期経営計画による生産効率向上
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- FY2025前進有価証券報告書
「営業利益が前期に比べ33億１千万円増益の43億８千４百万円（前期比308.3％増）となりました。」
合理化改善等による生産性向上と商品力強化を進め、営業利益は43億8,446万9千円、前期比308.3％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「損益の状況につきましては、営業利益が前年同期に比べ10億７千９百万円増益の17億６千万円（前年同期比158.4％増）となりました。営業利益は同期間において過去最高となりました。製品としては新技術を搭載した新製品スタビライザの売上高増に伴う収益構成の改善、直材費低減としてのグローバル調達ソーシングの改善や仕入先様と一体となり改善を行うエンジニアリング調達の推進、生産技術面からはＳＤＧｓカーボンニュートラル対応として、より低温・コンパクトな設備にてばね製品を加工・製造できる冷間工法技術を採用した設備投資の拡大、加えて働き方改革の一環として間接部門人員の工数管理・分析システム導入による生産性向上など、従来レベルの改善領域を更に上回る原価低減施策を実施した結果があらわれてきております。」
新製品、グローバル調達、エンジニアリング調達、冷間工法設備、間接部門の工数管理・分析システムなど、従来を上回る生産性・原価改善施策を実施し、中間期の営業利益が同期間で過去最高となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「第４四半期の急激な生産台数変動に対する生産性ロスを最小限に抑えながら、中長期経営計画で掲げていた製品の高付加価値化として新技術を搭載した新製品スタビライザの量産開始による収益性の向上に加え、グローバルにおけるエンジニアリング調達改善強化など従来の延長線上を超える原価低減を実施いたしました。」
急激な生産変動への生産性ロス抑制、新製品スタビライザの量産開始、エンジニアリング調達改善を実施したと報告している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「中長期経営計画を着実に実行し、デジタル化を推進することで、工場及びスタッフ部門の生産性を向上し、生産量の変化にも柔軟に追従できる体制を構築してまいります。」
従来の製造工程改善・生産効率向上のテーマを、新たな中長期経営計画の下で、デジタル化を手段とする生産性向上・柔軟な生産体制の構築へ整理している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ピンチをチャンスに変えるべくグループを挙げて取組んでまいりました生産性向上による労務費・稼動費の低減、スクラップ低減等による原材料費低減、及び固定費の変動費化などの総費用低減活動の成果により、当四半期連結累計損益が黒字に転換いたしました。」
生産性向上、労務費・稼動費低減、スクラップ低減、固定費の変動費化を実施し、総費用低減活動の成果として第3四半期連結累計損益が黒字に転換したと説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「中期経営計画を着実に実行し、設備や物流など製造工程のさらなる改善を進め、生産量の変化に柔軟に対応できる仕組みを構築し、生産効率を向上させてまいります。」
中期経営計画の実行、設備・物流を含む製造工程の改善、生産量変動への対応、生産効率向上を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「中期経営計画を着実に実行し、設備や物流など製造工程のさらなる改善を進め、生産量の変化に柔軟に対応できる仕組みを構築し、生産効率を向上させてまいります。」
中期経営計画の実行、設備・物流を含む製造工程の改善、生産量変動への対応、生産効率向上を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中期経営計画を着実に実行し、設備や物流など製造工程のさらなる改善を進め、生産量の変化に柔軟に対応できる仕組みを構築し、生産効率を向上させてまいります。」
中期経営計画の実行、設備・物流を含む製造工程の改善、生産量の変化に対応する仕組みの構築、生産効率向上を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画を着実に実行し、設備や物流など製造工程のさらなる改善を進め、生産量の変化に柔軟に対応できる仕組みを構築し、生産効率を向上させてまいります。」
中期経営計画の実行、設備・物流を含む製造工程の改善、生産量変動への柔軟な対応、生産効率向上を再掲している。2018年という期限は本 filing では明記されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「新たな環境変化に対応した2018年までの中期経営計画を策定し、設備や物流など製造工程の改善を進め、生産量の変化に柔軟に対応できる仕組みを構築し、生産効率を向上させてまいります。」
2018年を期限とする中期計画を設定し、設備・物流を含む製造工程の改善と、生産量変動への柔軟な対応を通じた生産効率向上を掲げている。