コストダウンなど効率化の推進
FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち32回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- 2026-10-07前進決算説明資料
「価格改定や粗利改善、国内外におけるコスト削減の効果などにより増益。」
価格改定、粗利改善、国内外のコスト削減が第1四半期の増益要因として具体的に示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「<収益構造改革のポイント>① 間接コスト削減 ② 業務・組織体制の効率化 ③ 建材事業の構造改革 ④ 製造体制の適正化 ⑤ 欧州子会社の構造改革」
効率化施策を5つの構造改革として整理し、間接コスト、組織、建材、製造体制、欧州子会社を対象とする全社的な改革へ拡張した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「2025年７月に中期経営計画を見直し、「早期業績回復に向けた収益構造改革を断行」を基本方針として、間接コスト削減、業務・組織体制の効率化、建材事業の構造改革、製造体制の適正化、欧州子会社の構造改革を推進しております」
効率化施策が、従来の個別的なコストダウンから、間接コスト削減、業務・組織体制効率化、製造体制適正化、欧州子会社改革を含む収益構造改革へ再整理された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「商業施設事業においては、小売業界における業態の枠を超えた競争の激化やインバウンド需要増加を背景に、新規出店や店舗改装の積極的な投資が行われました。その需要を取り込み、上半期としては過去最高の売上高230億93百万円（前年同期比4.0％増）となりました。利益については、物流コストの増加があったものの、売上高の増加や価格改定を含めた収益改善施策により、セグメント利益10億99百万円（前年同期比7.7％増）となりました。」
価格改定を含む収益改善施策を進め、物流コスト増加の影響がある中でも商業施設事業のセグメント利益は前年同期比7.7％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「支店集約、バックオフィス拡大、生産自動化・省人化、生産・工場・物流拠点の再編を実施」
効率化の取り組みについて、支店集約、バックオフィス拡大、生産自動化・省人化、拠点再編を実施したと記載した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益については、売上高の増加や価格改定を含めた収益改善施策の効果などにより、セグメント利益11億14百万円（前年同期比227.7％増）となりました。」
価格改定を含む収益改善施策の効果が商業施設事業の利益改善として現れ、セグメント利益は前年同期比227.7％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「建材事業においては、価格改定の浸透や「住宅省エネキャンペーン」によるリフォーム需要の獲得などがありましたが、依然として建築市場の低迷が続いており、売上高931億62百万円（前年同期比1.3％減）となりました。利益については、売上高の減少がありましたが、価格改定を含めた収益改善施策の効果などにより、セグメント利益６億88百万円（前年同期より12億85百万円の改善）となりました。」
価格改定を含む収益改善施策により、建材事業は減収下でもセグメント利益が前年同期から12億85百万円改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「建材事業においては、価格改定の効果や政府主体の先進的窓リノベ事業などの大型支援制度によるリフォーム需要の増加などにより、売上高449億78百万円（前年同期比2.7％増）となりました。利益については、価格改定を含めた収益改善施策の効果などがありましたが、エネルギーや諸資材価格の上昇影響や住宅着工戸数の低迷による販売量の減少もあり、セグメント損失３億０百万円（前年同期より４億67百万円の改善）となりました。」
価格改定を含む収益改善施策の効果により、建材事業のセグメント損失は前年同期から4億67百万円改善した。 - FY2023前進有価証券報告書
「STEP-G：固定費削減、製品ミックス改善、収益改善実施 タイでの生産能力増強や物量取り込みなどにより計画達成」
効率化・収益改善について、STEP-Gで固定費削減と製品ミックス改善を実施し、タイでは生産能力増強・物量取り込みによって計画達成と記載した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「マテリアル事業においては、輸送分野が減少したものの、一般機械分野が好調であったことや、アルミ地金市況に連動する売上の増加などにより、売上高293億98百万円（前年同期比19.4％増）となりました。利益については、諸資材価格の上昇影響はあったものの、収益改善施策の実施により、セグメント利益19億43百万円（前年同期比21.0％増）となりました。」
諸資材価格上昇の影響がある中でも、収益改善施策の実施によりマテリアル事業のセグメント利益は前年同期比21.0％増となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「マテリアル事業においては、自動車の減産による影響があったものの、一般機械分野が好調であったことや、アルミ地金市況に連動する売上の増加などにより、売上高143億３百万円（前年同期比19.8％増）となりました。利益については、収益改善施策や価格改定を進めましたが、諸資材価格の上昇影響により、セグメント利益８億57百万円（前年同期比18.7％減）となりました。」
マテリアル事業で収益改善施策と価格改定を継続しているが、諸資材価格の上昇影響により利益は前年同期を下回った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「商業施設事業においては、店舗建築着工が回復基調にあることや、積極的に投資を行っている流通小売業を中心に既存店改装需要を取り込んだことなどにより、売上高307億１百万円（前年同期は286億36百万円）となりました。利益については、鋼材等の原材料価格高騰の影響を受けたものの、売上の増加や業務効率の改善を進めたことなどにより、セグメント利益15億66百万円（前年同期はセグメント利益14億18百万円）となりました。」
業務効率の改善を進め、原材料価格高騰の影響下でも商業施設事業のセグメント利益は前年同期を上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「建材事業においては、住宅ローン減税の駆け込み需要なども寄与し新設住宅着工戸数が回復の動きを続けていること、リフォーム需要も引き続き堅調に推移したことや、イエナカ生活、換気・非接触対応商品などの販売が増加したことなどにより、売上高906億57百万円（前年同期は882億79百万円）となりました。利益については、資材価格の値上がりによる材料費の上昇影響があったものの、収益改善施策を進めたことや、売上の増加及び操業度の上昇などにより、セグメント利益17億18百万円（前年同期はセグメント利益14億22百万円）となりました。」
資材価格上昇の影響を受けながらも、収益改善施策、売上増加、操業度上昇により建材事業の利益が前年同期を上回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益については、資材価格の値上がりによる材料費の上昇影響があったものの、売上の増加や収益改善施策を進めたことなどにより、セグメント利益４億95百万円（前年同期はセグメント損失16百万円）となりました。」
資材価格上昇の影響を受けながらも、収益改善施策と売上増加により建材事業の損益が前年同期の損失から利益へ転換した。 - FY2021前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の業績は、売上高は3,011億84百万円（前連結会計年度比4.0％減）となりましたが、建材事業やマテリアル事業での生産コスト改善、商業施設事業での業務効率化などにより、営業利益は45億68百万円（前連結会計年度比126.7％増）となりました。」
建材・マテリアル事業の生産コスト改善、商業施設事業の業務効率化により、減収下でも営業利益が前年度比126.7％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「マテリアル事業においては、半導体製造装置などの一般機械や輸送機器関連を中心に需要獲得を進めましたが、新型コロナウイルス感染症の影響により、アルミニウム形材市場の国内需要が全般的に減少したことや、アルミニウム地金市況に連動する売上が減少したことなどにより、売上高282億12百万円（前年同期比6.0％減）となりました。利益については、加工品の増加や販管費抑制などにより、セグメント利益20億43百万円（前年同期比94.6％増）となりました。 商業施設事業においては、小売業における新規出店需要の減少や、新型コロナウイルス感染症の影響がありましたが、省人化・省力化を含む既存店改装需要の取り込みなどにより、売上高286億36百万円（前年同期比0.8％増）となりました。利益については、コストダウンの推進や業務効率化による販管費抑制などにより、セグメント利益14億18百万円（前年同期比635.5％増）となりました。」
マテリアル事業では加工品増加・販管費抑制、商業施設事業ではコストダウン・業務効率化を進め、両事業で利益改善が具体化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「マテリアル事業においては、加工品の増加や、生産効率の向上、費用の抑制などにより、セグメント利益12億29百万円（前年同期比36.3％増）となりました。商業施設事業においては、生産性の向上やコストダウン、業務効率化による販管費抑制などにより、セグメント利益10億47百万円（前年同期比662.7％増）となりました。」
マテリアル事業では生産効率向上・費用抑制、商業施設事業では生産性向上・コストダウン・業務効率化を進め、両事業で利益が前年同期を上回った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「建材事業においては、新型コロナウイルス感染症の影響により中断、延期されていた一部の建築物着工が緊急事態宣言解除後に再開され始めたものの、新設住宅着工戸数が減少した影響などにより、売上高410億62百万円（前年同期比9.8％減）となりました。利益については、粗利改善施策、販管費抑制を進めたものの、売上減少などにより、セグメント損失16百万円（前年同期はセグメント利益３億62百万円）となりました。 商業施設事業においては、小売業の人手不足を背景とした省人化・省力化需要があったものの、新型コロナウイルス感染症の影響による新店・改装投資の延期や中止などにより、売上高85億33百万円（前年同期比1.5％減）となりました。利益については、業務効率化による販管費抑制などにより、セグメント利益２億39百万円（前年同期はセグメント損失３億14百万円）となりました。」
建材事業では粗利改善施策・販管費抑制を進めたが損失となった一方、商業施設事業では業務効率化と販管費抑制により前年同期の損失から利益へ転換した。 - FY2020前進有価証券報告書
「「収益改善」では、建材事業での販売粗利改善、経費効率化及び生産コスト改善などにより収益改善が計画を上回る成果をあげました。」
建材事業の販売粗利、経費、生産コストの改善が計画を上回ったと記載し、収益改善施策の具体的な進捗を示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「建材事業においては、消費税増税後の反動減や前年度に発生したエクステリア分野での災害復興需要が収束したことなどにより、売上高1,467億99百万円（前年同期比3.6％減）となりました。利益については、販売部門、生産部門での収益改善を進めたこと、またアルミニウム地金価格が前年度より低い水準で推移したことなどにより、セグメント利益35億44百万円（前年同期比357.9％増）となりました。商業施設事業においては、小売業の人手不足を背景とした省人化・省力化投資などの需要獲得はあったものの、新規出店需要が減少したことなどにより、売上高284億23百万円（前年同期比4.7％減）となりました。利益については、業務効率化による収益改善を進めたことなどにより、セグメント利益１億92百万円（前年同期はセグメント損失81百万円）となりました。」
販売・生産部門の収益改善および商業施設事業の業務効率化を進め、建材事業は増益、商業施設事業は前年同期の損失から利益へ転換した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益については、販売部門・生産部門での収益改善や一部商品での価格改定を進めたこと、またアルミニウム地金価格が前年度より低い水準で推移したことなどにより、セグメント利益34億58百万円（前年同期比420.7％増）となりました。」
販売部門・生産部門の収益改善と一部商品の価格改定を進め、建材事業のセグメント損益が大幅に改善した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「建材事業においては、住宅分野での厳しい競争環境が継続しましたが、ビル分野、エクステリア分野での売上増により、売上高455億33百万円（前年同期比0.0％減）と前年並みになりました。利益については、一部商品の価格改定や収益改善、アルミニウム地金価格の低下などにより、セグメント利益３億62百万円（前年同期はセグメント損失５億68百万円）となりました。」
一部商品の価格改定と収益改善により、建材事業のセグメント損益が前年同期の5億68百万円の損失から3億62百万円の利益へ改善した。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益については、売上の増加に加え、一部商品の価格改定や生産部門の収益改善などにより、セグメント利益７億49百万円（前連結会計年度は、21億７百万円のセグメント損失）となりました。」
一部商品の価格改定と生産部門の収益改善により、建材事業のセグメント損益が前年度の21億7百万円の損失から7億49百万円の利益へ転換した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益については、売上の増加や一部商品の価格改定、生産部門の収益改善などにより、セグメント利益７億74百万円（前年同期はセグメント損失16億98百万円）となりました。」
一部商品の価格改定と生産部門の収益改善などにより、建材事業のセグメント損失が前年同期の16億98百万円から7億74百万円の利益へ転換した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益については、アルミ地金価格の上昇影響があったものの、一部商品の価格改定や生産部門の収益改善などにより黒字化し、セグメント利益６億64百万円（前年同期はセグメント損失８億58百万円）となりました。」
一部商品の価格改定と生産部門の収益改善により、建材事業のセグメント損失が前年同期の8億58百万円から6億64百万円の利益へ転換した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益については、アルミ地金価格上昇影響がありましたが、一部商品の価格改定や、生産部門の収益改善を進めた結果、前年からは改善し、セグメント損失５億68百万円（前年同期はセグメント損失８億77百万円）となりました。」
一部商品の価格改定と生産部門の収益改善を進め、建材事業のセグメント損失は前年同期の8億77百万円から5億68百万円へ縮小した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「建材事業においては、基幹サッシやリフォーム玄関ドアなどの商品拡充や販売強化、コストダウンに努めましたが」
商品拡充、販売強化、コストダウンによる効率化を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「建材事業においては、貸家を中心に新設住宅着工戸数の持ち直しが見られた中で商品拡充や販売強化、コストダウンなどに努めたものの」
商品拡充、販売強化、コストダウンなどの効率化施策を継続しているが、建材事業では需要要因により利益が前年同期比9.3％減となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「建材事業においては、新設住宅着工戸数の持ち直しが見られましたが、非木造建築着工が低水準で推移していることなどにより、売上高は1,008億３百万円（前年同期比3.2％減）となりました。セグメント利益は、コスト削減やアルミ地金価格の低下などにより、22億30百万円（前年同期比26.8％増）となりました。」
コスト削減を進め、アルミ地金価格の低下の影響も含めて、建材事業のセグメント利益が前年同期比26.8％増となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「改装・リフォーム事業の強化」「非建材事業の強化」「海外展開」に引き続き取り組むとともに、コストダウンなど効率化に注力してまいりました。」
中期経営計画の目標達成に向けた施策として、コストダウンなどの効率化を明示している。