加工事業の世界シェア拡大
FY2016に初出。27回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。59社中8社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに36社。
- FY2026前進有価証券報告書
「加工事業は、2024年12月にエイチ・シー・スタルク・ホールディング社を連結子会社化したことにより、前年度と比べて、売上高は増加しました。また、値上げ効果や超硬製品及びタングステン製品の販売増加等により、営業利益及び経常利益は増加しました。」
H.C.Starckの連結子会社化に加え、超硬製品・タングステン製品の販売増加等により、加工事業の売上高及び利益が前年度を上回った。 - 2026-05-13実績引用決算説明資料
「H.C.Starck社の連結化に伴い売上増加、原料高騰を販売価格適正化で相殺し増益」
H.C.Starckの連結化後の売上増加と、原料高騰を販売価格適正化で相殺した加工事業の実績が示されている。 - FY2026-H1買収効果による売上増・コスト増有価証券報告書
「加工事業は、2024年12月にエイチ・シー・スタルク・ホールディングス社を連結子会社化したことにより、前年同期と比べて売上高は増加したものの、原材料等のコストが増加したことにより、営業利益は減少しました。」
H.C.Starckの連結子会社化により加工事業の売上高は増加した一方、原材料等のコスト増加により営業利益は減少し、買収後の業績への影響が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「本取得により、当社グループは、日本、欧州、北米、中国の４大市場においてタングステン事業の拠点を有することになり、日本新金属株式会社（当社連結子会社）とH.C.Starckの連携強化による研究開発力の強化、クロスセルの推進、リサイクル技術・能力の活用等を通じたシナジー創出と企業価値向上を目指す」
グローバルで顧客が認めるタングステン製品のリーディングカンパニーという目標に向け、H.C.Starck取得による4大市場の拠点化、研究開発・クロスセル・リサイクル能力活用を具体策として示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「加工事業は、主力製品である超硬製品において、為替が円安基調で推移した影響や値上げ効果があったものの、日本及び中国を中心に販売が減少したことなどから、前年同期と比べて売上高及び営業利益は減少しました。」
加工事業では、日本及び中国を中心とする超硬製品の販売減少が続き、世界市場拡大を掲げる事業の業績面での制約を再確認している。 - FY2024-Q1主要市場の販売減少有価証券報告書
「また、超硬製品において、為替が円安基調で推移した影響や値上げ効果があったものの、日本及び中国を中心に販売が減少しました。」
加工事業の世界市場拡大を掲げる中、日本及び中国を中心に超硬製品の販売が減少したことを記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「目標：グローバルで顧客が認めるタングステン製品のリーディングカンパニー」
従来の「戦略市場でのトップ３サプライヤー」という目標を、グローバルで顧客に認められるタングステン製品のリーディングカンパニーという表現に再整理している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「主要製品である超硬製品は、中国において都市封鎖の長期化の影響により販売が減少したものの、日本及び北米地域を中心に販売が増加したことから、売上高及び営業利益は前年同期を上回りました。」
中国で販売が減少した一方、日本及び北米を中心に超硬製品の販売が増加し、加工事業の売上高及び営業利益が前年同期を上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「主要製品である超硬製品は、中国において都市封鎖の長期化の影響により販売が減少したものの、日本及び北米地域を中心に販売が増加したことから、増収増益となりました。」
中国で販売が減少した一方、日本・北米を中心に超硬製品の販売が増加し、加工事業は増収増益となった。市場拡大に向けた業績上の前進が示されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらにより、循環型社会や脱炭素社会の構築に貢献し、トップ３サプライヤーとなることを目指してまいります。」
加工事業について、戦略市場でのトップ3サプライヤーという長期目標を引き続き掲げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「日本及び海外の主要国において、主要製品である超硬製品の需要が増加したことに加えて、継続的に営業損失を計上していた株式会社ダイヤメット及びその子会社３社が2020年12月に連結範囲から外れた影響等により、増収増益となりました。」
日本及び海外主要国で超硬製品の需要が増加し、加工事業は増収増益となった。加工事業の市場展開と収益改善の方向性に重要な変更はない。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「日本及び海外の主要国において、主要製品である超硬製品の需要が増加したことに加えて、継続的に営業損失を計上していた株式会社ダイヤメット及びその子会社３社が2020年12月に連結範囲から外れた影響等により、増収増益となりました。」
日本及び海外主要国で超硬製品の需要が増加し、ダイヤメット等の連結範囲除外の影響も加わって加工事業が増収増益となった。加工事業の市場展開・収益面で具体的な前進が示されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「日本及び海外の主要国において、主要製品である超硬製品の需要が増加したことに加えて、継続的に営業損失を計上していた株式会社ダイヤメット及びその子会社３社が2020年12月に連結範囲から外れた影響等により、増収増益となりました。」
超硬製品の国内外需要が増加し、ダイヤメット及び子会社3社の連結範囲除外の影響もあり、加工事業が増収増益となった。加工事業の市場展開・収益面で具体的な前進が示されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「長期目標 戦略市場でのトップ３サプライヤー」
加工事業の世界シェア拡大という従来の目標を、戦略市場でのトップ3サプライヤーという順位目標として具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「超硬製品は、新型コロナウイルス感染症の世界的流行の影響等により、中国を除く主要国において、自動車向け製品を中心に販売が減少したことから、減収減益となりました。」
中国を除く主要国で自動車向け超硬製品の販売が減少し、加工事業が減収減益となった。海外市場展開の方針に重要な変更はない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「超硬製品は、中国を中心としたアジア地域等における販売が減少したことから、減収減益となりました。」
中国を中心とするアジア地域等で超硬製品の販売が減少し、加工事業は減収減益となったが、海外市場展開の方針に重要な変更はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「超硬製品は、中国を中心としたアジア地域における販売が減少したことから、減収減益となりました。」
中国を中心とするアジア地域で超硬製品の販売が減少したが、加工事業の海外市場展開方針に重要な変更はない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特に、成長段階に位置する航空宇宙産業については、経営資源を優先的に投入し、製造・開発・販売面の機能強化を図ってまいります。」
航空宇宙産業など成長性の高い産業・地域に経営資源を優先投入し、営業・製造・開発機能を強化する方針を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「超硬製品は、国内、欧米、中国及び東南アジアを中心とした各市場における需要が堅調に推移したことから、増収増益となりました。」
超硬製品で国内、欧米、中国、東南アジアの需要が堅調に推移し、増収増益となった。加工事業の市場拡大に向けた業績上の前進が示されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「超硬製品は、国内、欧米、中国及び東南アジアを中心とした各市場における需要が堅調に推移したことから、増収増益となりました」
超硬製品で国内、欧米、中国、東南アジアの需要が堅調に推移し、増収増益となった。加工事業の海外市場拡大が業績に現れている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「超硬製品は、国内及び中国での需要増加に加え、販売促進に積極的に取り組んだことから、増収増益となりました。」
超硬製品で国内・中国の需要増加と販売促進により増収増益となり、加工事業の市場拡大に向けた業績上の前進が示されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「切削工具に関しては、DIAEDGE（三菱マテリアル㈱）及びMOLDINO（三菱日立ツール㈱）の２つのブランドを新たに立ち上げ、展開を開始しました。これらのブランドのもと、顧客の真のパートナーとして信頼を得られるよう、顧客視点に立ったソリューション提供に取り組んでまいります。」
加工事業の市場・世界シェア拡大に向け、2ブランドの立ち上げと顧客視点のソリューション提供を開始した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「高機能製品は、主要製品である焼結部品の需要増加に加え、新製品立ち上げにより、国内及び欧米で販売が増加したことから、増収増益となりました。」
高機能製品で新製品を立ち上げ、国内および欧米で販売増加・増収増益となった。加工事業の市場拡大に向けた具体的な進展である。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「超硬製品は、国内、欧米及び東南アジアでの需要増加に加え、販売促進に積極的に取り組んだことから、増収増益となりました。」
超硬製品について、欧米・東南アジアを含む海外需要の増加と販売促進により増収増益となり、加工事業の市場拡大が業績に現れている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「超硬製品は、海外、特に欧米、東南アジアでの需要増加に加え、販売促進に積極的に取り組んだことから、増収増益となりました。」
加工事業では、欧米・東南アジアの需要増加と販売促進により超硬製品が増収増益となり、海外市場拡大に向けた事業進展を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「営業拠点や製造拠点の増設や販売網の拡充を進めることに加え、産業別の受注活動に力点を置き、エンドユーザー向け直接販売の拡大を図るなど、営業活動の強化に努めてまいります。」
加工事業の市場拡大に向け、拠点増設、販売網拡充、産業別受注、直接販売を引き続き進める方針を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「自動車、航空機、医療分野への拡販、振興国を中心とした販売網、生産拠点の拡充により、世界シェアの拡大を目指します。」
重点市場への拡販と新興国中心の販売網・生産拠点拡充を通じた世界シェア拡大を掲げている。