事業の選択と集中による収益力向上
FY2016に初出。25回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに83社。
- FY2023前進有価証券報告書
「「事業ポートフォリオの最適化」については、事業の整理を進めたことにより、事業の選択は概ね完了いたしました。」
事業の整理・選択が概ね完了したと明示し、Phase１のコスト削減・プロセス最適化及びPhase２のROICスプレッド・エコノミックプロフィット最大化へ、ポートフォリオ経営の重点を移している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社は、中期経営戦略において事業ポートフォリオの最適化を掲げて取り組みを進めており、シリコンウェーハ事業を専業とするＳＵＭＣＯ社と対象事業について協議を重ねた結果、同社の下で垂直統合による事業運営を行うことが対象事業の価値向上に資するものであり、当社及び対象事業にとって最良であるとの判断に至り、本取引を実行することといたしました。」
事業ポートフォリオ最適化の具体策として、多結晶シリコン事業を高純度シリコン社へ承継したうえでＳＵＭＣＯへ譲渡する取引を決定し、事業の垂直統合による価値向上を図る段階へ進んだ。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社がオーナーシップを取るべき事業を、ビジョン・会社の目指す姿と整合性のある事業、自社としてガバナンスできる事業、世界または特定の地域でリーダーの地位を得られる事業、及び中長期的に資本コストを上回るリターンを継続できる事業として集中を図り」
事業ポートフォリオ最適化の基準を引き続き示すとともに、2022年3月31日にアルミ事業2社の譲渡・事業承継を実行し、選択と集中が進展した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2021年11月25日開催の取締役会において、当社の連結子会社であるユニバーサル製缶株式会社及び三菱アルミニウム株式会社について、米国を本拠とするApollo Global Management, Inc.の関連会社が管理するファンドが保有する昭和アルミニウム缶株式会社に対し、当社が保有するユニ缶社の全ての株式を譲渡すること及び吸収分割により三菱アルミ社のアルミ圧延・押出事業を承継させたうえで新会社に分離再編すること等に関する契約を締結することを決議し、同日付で昭和アルミニウム缶社との間で本契約を締結いたしました。」
事業ポートフォリオ最適化の具体策として、ユニバーサル製缶株式の全株式譲渡と三菱アルミニウムのアルミ圧延・押出事業の分離再編に関する契約を締結した。実行予定日は2022年3月31日である。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間より、持分の一部を売却したことにより㈱ダイヤコンサルタントを、持分の全部を売却したことにより㈱ダイヤプラザを、それぞれ連結の範囲から除外しております。」
事業ポートフォリオの選択と集中に関する具体的な進展として、ダイヤコンサルタントの持分一部売却とダイヤプラザの全持分売却が実施され、連結範囲から除外された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社がオーナーシップを取るべき事業を、ビジョン・会社の目指す姿と整合性のある事業、自社としてガバナンスできる事業、世界または特定の地域でリーダーの地位を得られる事業、及び中長期的に資本コストを上回るリターンを継続できる事業として集中を図り」
従来の3カテゴリーによる選択と集中を、ビジョンとの整合性、ガバナンス可能性、リーダー性、資本コスト超過リターンを基準とするポートフォリオ最適化へ具体化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「2020年12月４日に本件譲渡を実行いたしました。」
事業ポートフォリオの選択と集中に関する具体的な進展として、ダイヤメット及び関連子会社の全株式譲渡を2020年12月4日に実行した。 - FY2021-Q2達成有価証券報告書
「その後、当社はエンデバー社との間で協議・検討を進め、2020年11月25日開催の取締役会において本件譲渡を実施することを正式に決議し、同日付でエンデバー社との間で本件譲渡に関する最終契約書を締結し、2020年12月４日に本件譲渡を実行いたしました。」
事業ポートフォリオの選択と集中に関する具体策として、ダイヤメットの全株式を第三者へ譲渡する最終契約を締結し、2020年12月4日に譲渡を実行した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、マテリアルリアルエステート㈱は清算を結了したため、連結の範囲から除外しております。」
事業ポートフォリオの選択と集中に関する具体的な進展として、マテリアルリアルエステートの清算が結了し、連結範囲から除外された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの事業を「安定成長事業」、「成長促進事業」及び「収益改善事業」の３つのカテゴリーに分け、各事業の特性に適した方向性を定め、課題を明確化した上で、事業の選択と集中を推進し資本効率の改善を図ります。」
3カテゴリーによる事業ポートフォリオ管理、選択と集中、資本効率改善の枠組みを引き続き掲げている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間より、マテリアルエネルギー株式会社は清算を結了したため、連結の範囲から除外しております。」
事業ポートフォリオの選択と集中に関する具体的な進展として、マテリアルエネルギー株式会社の清算が結了し、連結範囲から除外された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その達成に向けた全社方針を「事業ポートフォリオの最適化」、「事業競争力の徹底追求」及び「新製品・新事業の創出」としております。」
事業ポートフォリオの最適化、事業競争力の徹底追求、新製品・新事業の創出という全社方針を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、10年後を見据えた長期経営方針において、中長期の目標（目指す姿）を「国内外の主要マーケットにおけるリーディングカンパニー」、「高い収益性・効率性の実現」及び「市場成長率を上回る成長の実現」とし、その達成に向けた全社方針を「事業ポートフォリオの最適化」、「事業競争力の徹底追求」及び「新製品・新事業の創出」としております。」
事業ポートフォリオの最適化を含む3つの全社方針を引き続き掲げており、新たな再編案件などの進展は本 filing では示していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、2017年11月29日開催の取締役会において、当社の連結子会社である三菱マテリアル不動産株式会社（以下「不動産社」という。）の全株式をフォートレス・バリュー・プロパティーズ・ホールディングス合同会社（以下「フォートレス社」という。）に譲渡することを決議し、2018年２月26日付で全株式を譲渡いたしました。」
事業ポートフォリオ最適化と資本効率改善の具体策として、計画段階だった不動産子会社の全株式譲渡を2018年2月26日に実行した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2017年11月29日開催の取締役会において、当社の連結子会社である三菱マテリアル不動産株式会社（以下、「不動産社」という。）の全株式をフォートレス・バリュー・プロパティーズ・ホールディングス合同会社（以下、「フォートレス社」という。）に譲渡することを決議し、同日付で株式譲渡契約を締結いたしました。なお、株式譲渡は2018年２月28日付で行われる予定です。」
事業ポートフォリオ最適化と資本効率改善の具体策として、不動産子会社の全株式譲渡契約を締結し、2018年2月28日の譲渡予定を開示した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「中国でセメントの製造、販売事業を行っていた烟台三菱水泥有限公司の当社保有持分全てを譲渡したため、当第１四半期連結累計期間より、同社を連結の範囲から除外しました。」
事業ポートフォリオの選択と集中に関する具体的な進展として、中国のセメント事業会社の保有持分全てを譲渡し、連結範囲から除外した。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループの事業を「安定成長事業」、「成長促進事業」及び「収益改善事業」の３つのカテゴリーに分け、各事業の特性に適した方向性を定め、課題を明確化した上で、事業の選択と集中を推進し資本効率の改善を図ります。」
従来の選択と集中を、3カテゴリーによる事業ポートフォリオ最適化と資本効率改善の枠組みに整理し直した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社は、グループ成長戦略のひとつである「成長基盤の強化」の一環として、持続的成長を実現するための「戦略投融資の実施」と「財務体質の改善」に注力しておりますが、現在の財務状況、今後の事業展開等を総合的に勘案した結果、本売却の実行が、当社グループ全体の長期経営方針に適うとの判断に至り、新日鐵住金株式会社と協議の上、当社及び新日鐵住金株式会社がそれぞれ保有するＳＵＭＣＯ株式の一部（両社同数の株式）を売却することといたしました。」
資産・事業の選択と集中および財務体質改善の具体的進展として、平成29年２月10日にＳＵＭＣＯ株式14,586,800株を売却し、売却価額258億円、売却損益151億円（概算）、売却後持分比率13.42％となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の固定資産売却益は、主にさいたま総合事務所の土地の一部を売却したことによるものであります。」
前四半期報告書で契約締結まで示されていた資産売却が実行され、固定資産売却益160億26百万円を計上した。事業選択と集中および財務体質改善に向けた具体的な進展である。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当社は、平成28年６月29日開催の取締役会において、下記のとおり、固定資産を譲渡することについて決議し、平成28年６月30日付で譲渡契約を締結いたしました。本件譲渡に伴い、第２四半期連結会計期間において、固定資産売却益として127億円の特別利益を計上する見込みであります。」
経営資源の有効活用を目的とする土地譲渡について、取締役会決議と契約締結まで進み、2016年9月の譲渡と127億円の売却益計上見込みを示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「収益性の高い事業には積極的に経営資源を投入するとともに、他社との提携も視野に入れた、事業の見直し、再編、整理に積極的に取り組んでおります。」
収益性の高い事業への資源投入と、提携を含む事業再編・整理を進めている。