ウクライナ情勢によるエネルギー価格高騰と製造コスト上昇
FY2022に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
大平洋金属がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。80社中45社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-06対処業績予想の修正
「なお、中東情勢は予測困難な状態にあり、原油関連の極端な価格変動によってエネルギー関連の価格高騰が原価へ影響を与えておりますが、機動的な調達体制等による徹底したコスト管理により、当第1四半期連結累計期間では業績に大きな影響はありません。」
エネルギー価格高騰の原価影響は継続する一方、調達体制等によるコスト管理により当四半期の業績への大きな影響はなかった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「調達面では、フェロニッケル製品の主原料であるニッケル鉱石の価格は底堅いニッケル鉱石需要等を背景に価格高であり、また、世界的な資源高により諸原燃料価格は高水準にあり、生産コストは高止まりが継続しました。」
ニッケル鉱石・諸原燃料価格の高止まりにより、生産コストが高止まりする状況を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「中東やウクライナ情勢の影響に伴うエネルギー価格高騰の影響は、当社グループの製造コストを上昇させる可能性はあります。」
中東・ウクライナ情勢によるエネルギー価格高騰と製造コスト上昇の可能性を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「調達面においては、フェロニッケル製品の主原料であるニッケル鉱石の価格は底堅いニッケル鉱石需要等を背景に価格高であり、また、世界的な資源高により諸原燃料価格は高水準にあり、生産コストは高止まりする状況となりました。」
ウクライナ情勢等が続く中、ニッケル鉱石・原燃料価格の高止まりによる生産コスト上昇を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「調達面においては、フェロニッケル製品の主原料であるニッケル鉱石の価格は底堅いニッケル鉱石需要等を背景に価格高であり、また、世界的な資源高により諸原燃料価格は高水準にあり、生産コストが上昇する状況となりました。」
ニッケル鉱石、原燃料の価格高により生産コストが上昇する状況を、ウクライナ情勢等が続く中で再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「調達面においては、フェロニッケル製品の主原料であるニッケル鉱石の価格は、インドネシア未加工鉱石禁輸政策による影響及び底堅いニッケル鉱石需要等を背景に価格高であり、また、諸原燃料価格は、世界的な資源高により電力の価格も含めて高水準にあり、生産コストが上昇する状況となりました。」
ウクライナ情勢等の影響が続く中、ニッケル鉱石、原燃料、電力の価格高により生産コストが上昇する状況を再確認している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「調達面においては、フェロニッケル製品の主原料であるニッケル鉱石の価格は高水準で推移しており、また、世界的な資源高に伴い製造過程で使用する原燃料及び電力の価格の高騰に伴い生産コストの上昇幅が拡大しており、損益へ大きな影響を与えることが見込まれます。」
鉱石価格に加え、世界的な資源高による原燃料・電力価格高騰が生産コスト上昇幅を拡大させ、損益への大きな影響が見込まれている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「調達面においては、フェロニッケル製品の主原料であるニッケル鉱石の価格は高水準で推移しており、また、世界的な資源高に伴い製造過程で使用する原燃料及び電力の価格の高騰に伴い生産コストの上昇幅が拡大しており、損益へ大きな影響を与えることが見込まれます。」
ニッケル鉱石価格の高止まりに加え、原燃料・電力価格の高騰によって生産コストの上昇幅が拡大し、損益への影響が大きくなる見込みとされた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「価格面では、ニッケル鉱石の価格に関しては、インドネシア未加工鉱石禁輸政策による影響及び底堅いニッケル鉱石需要等を背景に高水準で推移しており、また、製造過程で使用する原燃料価格及び電力コストの高騰等によって、生産コストの上昇幅が拡大することとなり大きな影響を受けました。」
ニッケル鉱石価格に加え、原燃料価格・電力コストの高騰により生産コストの上昇幅が拡大し、実際に大きな影響を受けたと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「調達面においては、ニッケル鉱石は生産に見合う数量は確保する見通しの一方で、ニッケル鉱石価格及び燃料、諸原料価格等が高水準で推移しており、生産コストへの影響が見込まれます。」
ニッケル鉱石価格に加え、燃料・諸原料価格も高水準で推移し、生産コストへの影響が見込まれると記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「ウクライナ情勢の緊迫化により、エネルギー価格高騰の影響は、当社グループの製造コストを上昇させる可能性はあります。」
ウクライナ情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格高騰が、製造コスト、財政状態、経営成績、キャッシュ・フローに影響する可能性を新たなリスクとして記載している。