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大平洋金属(5541)・リスク対処直近の業績予想の修正(2026-08-06)では「悪化」

たな卸資産の収益性低下による原価増加

FY2019-Q3に初出。22回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-08-06。

22記載
8年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2021-Q1 – FY2021-Q3顕在化FY2022 – FY2024-Q1対処FY2024 – FY20252019: 220192020: 420202021: 120212022: 220222023: 420232024: 320242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
棚卸資産の正味実現可能価額下落203社が書いているテーマ・逆風206社・追い風0社

大平洋金属がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに41社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの207件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-06悪化業績予想の修正

    「その他では、棚卸資産簿価切下げ額の影響について、上期は追加計上の一方、下期では簿価切下げ額の縮小で戻入れが発生し、前回公表計画と同様、上期と下期の損益傾向は異なる見込みです。」

    上期に棚卸資産簿価切下げ額の追加計上を見込む前提が示され、収益性低下による原価増加リスクが再び強調された。
  2. FY2026対処有価証券報告書

    「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額(△は戻入額)は次のとおりであります。売上原価 △2,275百万円」

    棚卸資産の簿価切下げは前年度に続き戻入れとなり、戻入額は2,626百万円から2,275百万円となった。
  3. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「その結果、当中間連結会計期間の連結経営成績は、売上高が4,463百万円、前中間連結会計期間比では43.0%の減収となりました。損益面では、棚卸資産簿価切下げ額の計上もありましたが、売上原価は減少し営業損失は4,042百万円(前中間連結会計期間営業損失4,468百万円)」

    棚卸資産簿価切下げ額が当中間期にも計上され、収益性低下による原価増加リスクが実際に発生した。一方、売上原価は前年中間期から減少した。
  4. FY2025対処有価証券報告書

    「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額(△は戻入額)は次のとおりであります。売上原価 △2,626百万円」

    棚卸資産の簿価切下げ額は前年度の982百万円から2,626百万円の戻入れへ転じ、収益性低下による原価増加リスクは緩和された。
  5. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「損益面では、棚卸資産簿価切下げ額の戻入れを計上したことにより売上原価は減少しましたが減収の影響が大きく営業損失は4,468百万円(前中間連結会計期間営業損失6,194百万円)」

    棚卸資産簿価切下げ額の戻入れにより売上原価が減少し、前年中間期に比べ営業損失が縮小した。
  6. FY2024対処有価証券報告書

    「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額(△は戻入額)は、当連結会計年度において売上原価982百万円」

    棚卸資産の簿価切下げ額は前年度の8,905百万円から982百万円へ縮小した。ただし、収益性低下による原価増加はなお発生している。
  7. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「その他では、棚卸資産簿価切下げ額について、上期は追加計上の一方、下期では簿価切下げ額の縮小で戻入れ額が発生することにより、上期と下期の損益傾向は異なることが見込まれます。」

    棚卸資産の簿価切下げは上期に追加計上された一方、下期には切下げ額の縮小と戻入れが見込まれるとの見通しを再確認している。
  8. FY2024-Q2上期に追加計上、下期に縮小・戻入れ見込み有価証券報告書

    「その他では、棚卸資産簿価切下げ額について、上期は追加計上の一方、下期では簿価切下げ額の縮小で戻入れ額が発生することにより、上期と下期の損益傾向は異なることが見込まれます。」

    棚卸資産の簿価切下げは上期に追加計上された一方、下期には切下げ額の縮小と戻入れが見込まれると記載している。
  9. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「損益面では、減収要因に加え、棚卸資産の収益性低下による簿価切下げ額の計上に伴う売上原価の増加等もあり営業損失は3,292百万円(前年同四半期営業利益1,509百万円)」

    棚卸資産の収益性低下による簿価切下げが再び計上され、売上原価の増加を通じて営業損失の要因となった。
  10. FY2023悪化有価証券報告書

    「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額(△は戻入額)は、当連結会計年度において売上原価8,905百万円」

    棚卸資産の収益性低下による簿価切下げ額が、前年度の56百万円から8,905百万円へ大幅に増加した。
  11. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「損益面では、減収要因に加え、棚卸資産の収益性低下による簿価切下げ額の計上に伴う売上原価の増加等もあり営業損失は6,718百万円(前年同四半期営業利益2,506百万円)」

    棚卸資産の収益性低下による簿価切下げが引き続き売上原価を押し上げ、減収とともに営業損失6,718百万円の要因となった。
  12. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「損益面では、減収要因に加え、棚卸資産の収益性低下による簿価切下げ額の計上に伴う売上原価の増加等もあり営業損失は4,464百万円(前年同四半期営業利益952百万円)」

    棚卸資産の収益性低下による簿価切下げが再び計上され、売上原価の増加を通じて営業損失4,464百万円の要因となった。
  13. FY2022顕在化有価証券報告書

    「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額(△は戻入額)は、当連結会計年度において売上原価56百万円」

    前年度の簿価切下額の戻入れから転じ、棚卸資産の収益性低下による56百万円の簿価切下げが発生した。
  14. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「前連結会計年度に計上のたな卸資産の収益性低下による簿価切下げ額の一部戻入れ等を含めた営業損失は365百万円(前年同四半期営業利益1,336百万円)」

    前年度に計上した棚卸資産の簿価切下げ額の一部戻入れが生じ、収益性低下による原価増加要因は一部緩和されたが、営業損失は残った。
  15. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「前連結会計年度末において、収益性の低下に伴い切下げたたな卸資産簿価が当第2四半期連結会計期間末では収益性が改善したことで戻入れており」

    前年度末に収益性低下を受けて切り下げた棚卸資産の簿価について、当第2四半期末には収益性改善により戻入れが生じた。
  16. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「価格面では、当社フェロニッケル製品の販売価格形成の指標となる当社適用LMEニッケル価格は、各国の段階的な経済再開を背景とした需要の持ち直し等が予想され、景気回復の持続性に懸念を抱えながらも、緩やかに上昇するものと見込んでおります。この影響に伴い、前連結会計年度に計上のたな卸資産の簿価切り下げ額について、部分的な戻し入れが予想され、売上原価の押し下げ効果が見込まれます。」

    LME価格の緩やかな上昇を背景に、前年度に計上したたな卸資産の簿価切り下げ額の部分的な戻し入れが予想され、収益性低下リスクの緩和が見込まれている。
  17. FY2020悪化有価証券報告書

    「たな卸資産の収益性低下による簿価切り下げ額(2,461百万円)の計上に伴う売上原価の増加等もあって」

    前年度の簿価切り下げ額309百万円から2,461百万円へ増加し、営業損失1,879百万円の要因となった。
  18. FY2020-Q3対処有価証券報告書

    「損益面では、営業利益は、たな卸資産の収益性改善に伴う簿価切り下げ額の戻入れ等もあって1,336百万円(前年同四半期営業損失732百万円)」

    たな卸資産の収益性改善に伴う簿価切り下げ額の戻入れが生じ、前年同期に営業損失の要因となった収益性低下リスクは当四半期累計では緩和された。
  19. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「損益面では、たな卸資産の収益性低下による原価の増加要因もあり、営業損失は、991百万円(前年同四半期営業利益1,155百万円)」

    たな卸資産の収益性低下が原価増加要因となり、前年同期の営業利益から営業損失への転換に影響した。
  20. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「損益面では、たな卸資産の収益性低下による原価の増加要因もあり」

    たな卸資産の収益性低下が原価増加要因として実際の営業損失に影響したと記載している。
一緒に動いた変遷

「収益性の強化と低コスト操業」は、この変遷が動いた22回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

966544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1収益性の強化と低コスト操業9回
  3. 2LMEニッケル価格低迷とニッケル鉱石価格高による収益圧迫6回
  4. 3不動産事業の販売不振・廃棄物リサイクル事業の受注低迷6回
  5. 4特定大口顧客への営業債権集中5回
  6. 5多金属ノジュール製錬技術の研究開発4回
  7. 6国内事業の多角化による収益変動の低減4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大平洋金属の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-06の業績予想の修正で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
たな卸資産の収益性低下による原価増加|大平洋金属(5541)の変遷 | Komori