固定資産の価値下落・収益性低下リスク
FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
JFEホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。116社中68社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに58社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「主として鉄鋼事業の連結子会社であるＪＦＥスチール㈱の事業用資産（神奈川県川崎市）について、薄板事業の再編を決定したことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額したこと等により、当該減少額を連結損益計算書の減損損失（8,743百万円）に計上いたしました。」
薄板事業再編に伴い、神奈川県川崎市の事業用資産について87億43百万円の減損損失を計上した。 - 2026-05-08対処決算
「減損損失3億47百万円」
減損損失は前期の491億52百万円から3億47百万円へ大幅に減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「主として鉄鋼事業の連結子会社であるＪＦＥスチール㈱の事業用資産（岡山県倉敷市・広島県福山市）について、第８次中期経営計画で策定した国内生産体制の再構築の方針に伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額したこと等により、当該減少額を連結損益計算書の減損損失（25,194百万円）に計上いたしました。」
国内生産体制再構築に伴い、倉敷・福山の事業用資産等について251億94百万円の減損損失を計上した。前年度の112億20百万円から増加している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「主としてＪＦＥエンジニアリング㈱の子会社における事業環境の悪化した事業用資産（三重県津市）および遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額したこと等により、当該減少額を連結損益計算書の減損損失（11,220百万円）に計上いたしました。」
固定資産の価値下落・収益性低下リスクが、前年度の35億42百万円から112億20百万円へ増加した減損損失として実際に発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「主としてエンジニアリング事業の遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額したこと等により、当該減少額を要約四半期連結損益計算書の減損損失（4,372百万円）に計上いたしました。」
固定資産の価値下落・収益性低下リスクが、エンジニアリング事業の遊休資産等に係る43億72百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 25 2,441」
第1四半期の減損損失は24億41百万円となり、前年同期の2,500万円から増加した。固定資産の価値下落・収益性低下リスクが四半期損益に現れている。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、主として遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額したこと等により、当該減少額を連結損益計算書の減損損失（3,542百万円）に計上いたしました。」
減損損失は前年度の113億55百万円から35億42百万円へ減少した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「主として事業環境の悪化した事業用資産（ミャンマー）について、帳簿価額を回収可能価額まで減額したこと等により、当該減少額を連結損益計算書の減損損失（11,355百万円）に計上いたしました。」
固定資産の価値下落・収益性低下リスクが、ミャンマーの事業用資産等に係る113億55百万円の減損損失として発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「主として事業環境の悪化した事業用資産（ミャンマー）について、帳簿価額を回収可能価額まで減額したこと等により、当該減少額を要約四半期連結損益計算書の減損損失（5,830百万円）に計上いたしました。」
固定資産の価値下落・収益性低下リスクが、ミャンマーの事業用資産等に係る58億30百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、主として遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額したこと等により、当該減少額を連結損益計算書の減損損失（7,544百万円）に計上いたしました。」
前年度の東日本製鉄所を中心とする2,388億26百万円の大規模減損に対し、当年度の減損損失は75億44百万円となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「東日本製鉄所千葉地区・京浜地区の両地区について、本構造改革を前提に、足元の厳しい環境を踏まえ、将来キャッシュ・フローを算定した結果、回収可能価額が同所の保有する事業用資産の帳簿価額を下回ったため、将来キャッシュ・フローの現在価値350,983百万円まで帳簿価額を減額し、当該減少額232,418百万円を減損損失として計上しております。」
固定資産の価値下落・収益性低下リスクが、東日本製鉄所の構造改革に伴う2,324億18百万円の減損損失として発生した。年度の減損損失は合計2,388億26百万円となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「主として事業環境の悪化した事業用資産(インドネシア)について、帳簿価額を回収可能価額まで減額したこと等により、当該減少額を連結損益計算書の減損損失(10,252百万円)に計上いたしました。」
固定資産の価値下落・収益性低下リスクが、インドネシアの事業用資産等に係る102億52百万円の減損損失として発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「「鉄鋼事業」セグメントにおいて、5,752百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産の価値下落・収益性低下リスクが、鉄鋼事業における57億52百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「主として事業環境の悪化した事業用資産（ＪＦＥスチール㈱知多製造所）について、帳簿価額を回収可能価額まで減額したこと等により、当該減少額を減損損失（28,496百万円）として特別損失に計上いたしました。」
固定資産の価値下落・収益性低下リスクが、知多製造所を中心とする284億96百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「主としてドイツのプラントエンジニアリング企業の買収に伴い計上したのれん・無形固定資産について、当初予定していた収益を見込めなくなったことから、帳簿価額の全額を減額したこと等により、当該減少額を減損損失（9,408百万円）として特別損失に計上いたしました。」
固定資産の価値下落・収益性低下リスクが、ドイツのプラントエンジニアリング企業関連資産を中心とする94億08百万円の減損損失として具体化した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「「エンジニアリング事業」セグメントにおいて、のれんを含む固定資産について7,399百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産の価値下落・収益性低下リスクが、エンジニアリング事業における73億99百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有している固定資産について、時価下落・収益性の低下等に伴い資産価値が低下した場合は、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
当期に資源権益や中国等の事業用資産について49億93百万円の減損損失を計上している。