成長ステージへの移行と長期的な市場縮小に耐え得る事業基盤の構築
FY2016に初出。32回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は2026年４月１日付にて、日本製鉄株式会社との合弁契約に基づき「ＮＮ製鋼合同会社」を設立いたしました。今後は、新電気炉建設計画を着実に遂行するとともに、新電気炉の稼働開始を見据えた電気炉材の適用拡大を図るべく、株式会社ヨドコウとの業務提携の本合意に向けた協議を進めつつ、将来に向けた地歩を固めていきます。」
2030年長期ビジョンと長期計画の実行に関して、日本製鉄との合弁会社設立まで進展し、新電気炉建設・電気炉材適用拡大の実行段階が具体化した。 - 2026-05-08前進業績予想の修正
「「中山製鋼所グループの長期ビジョン実現に向けた長期計画と新電気炉投資」については、11月26日に日本製鉄株式会社と、新電気炉設備の建設、保有および当社への賃貸を目的とした合弁会社の設立に関する合弁契約を締結しました。」
新電気炉投資を中核とする長期計画が、合弁契約の締結という実行段階へ進んだ。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定める経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略に重要な変更はないと記載されている。一方、新電気炉保有を目的とする合弁会社設立に向けた実行段階の記載は別途継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「このような認識に基づき、100年先も躍動し続けるグループの土台となる「中山製鋼所グループ2030長期ビジョン」の実現のため、本投資を決定し、これを中核とする長期計画を策定いたしました。」
従来の中期経営計画を中心とする計画体系から、2030長期ビジョンと新電気炉投資を中核とする長期計画へ重心が移った。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループは、中期経営計画（2022年度～2024年度）の重点方針に沿って、グループ一体での加工分野の強化、鉄源多様化の促進や製造コストの削減に努めてまいりました。」
2022年度～2024年度の中期経営計画に沿い、加工分野強化、鉄源多様化、製造コスト削減を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画（2022年度～2024年度）の重点方針に沿って、完全子会社の三泉シヤー株式会社の第２工場を当社構内に建設し、2023年４月より本格的に営業生産を開始するなど、当社グループの諸施策を推進しました。」
2022年度～2024年度の中期経営計画に沿った施策推進が継続している。具体的には三泉シヤー第2工場の本格営業生産開始が記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、2030年のありたい姿・目指す企業として「中山製鋼所グループ2030長期ビジョン」を定め、その実現に向けて2024年度を最終年度とする３ヵ年の「中山製鋼所グループ中期経営計画」に取り組んでおります。」
2030年長期ビジョンと2022～2024年度中期経営計画に基づく施策推進が、年度方針および業績分析で継続して記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画（2022年度～2024年度）の重点方針に沿って、当社グループが掲げた目標の達成を目指して施策を推進してまいりました。」
2022～2024年度の中期経営計画に沿って、目標達成に向けた施策推進を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、本年５月10日に公表しました中期経営計画（2022年度～2024年度）の重点方針に沿って、当社グループが掲げた目標の達成を目指して施策を推進してまいりました。」
2022年度～2024年度の中期経営計画に沿った施策推進が開始され、計画の実行段階にあることが確認された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは2030年のありたい姿・目指す企業像として「中山製鋼所グループ2030長期ビジョン」を定め、その実現に向けて新たに2024年度を最終年度とする３ヵ年の「中山製鋼所グループ中期経営計画」を策定しました。」
2019～2021年度の中期経営計画から、2030年の長期ビジョンと2022～2024年度の新中期経営計画を軸とする計画体系へ移行した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、電気炉合理化投資効果の発揮やグループ協働施策の実行など、重点施策を推進してまいりました。」
2019年度～2021年度の中期経営計画に基づく電気炉合理化投資の効果発揮とグループ協働施策が、引き続き重点施策として記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、電気炉合理化投資効果の発揮やグループ協働施策の実行など、重点施策を推進してまいりました。」
2019年度～2021年度の中期経営計画に沿い、電気炉合理化投資の効果発揮とグループ協働施策を重点施策として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策を推進するとともにコスト削減に取り組んでまいりました。」
2019年度～2021年度の中期経営計画に基づくグループ協働施策とコスト削減の実行が継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「こうした経営環境のもとで、当社グループは中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策を推進するとともに、電気炉合理化投資を計画どおり完了させ、生産能力の向上を図りました。」
2019年度～2021年度の中期経営計画の実行において、電気炉合理化投資を計画どおり完了し、生産能力向上につなげたと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような厳しい経営環境下ではありますが、当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策を推進するとともに、操業努力による徹底したコスト削減に取り組んでまいりました。」
2019年度～2021年度の中期経営計画に沿った協働施策と徹底したコスト削減の実行が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような厳しい経営環境下ではありますが、当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策を推進するとともに、操業努力による徹底したコスト削減に取り組んでまいりました。」
2019年度～2021年度の中期経営計画に沿い、グループ協働施策と徹底したコスト削減を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策やコスト削減に取り組んでまいりました。」
2019年度から2021年度の中期経営計画に沿い、グループ協働施策とコスト削減を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策やコスト削減に取り組んでまいりました。」
2019年度～2021年度の中期経営計画に沿った協働施策・コスト削減の実行を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、本年５月８日に公表しました「新中期経営計画」（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策やコスト削減に取り組んでまいりました。」
2019年度から2021年度の新中期経営計画に沿った協働施策・コスト削減の実行が継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、本年５月８日に公表しました「新中期経営計画」（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策やコスト削減に取り組んでまいりました。」
2019年度から2021年度の新中期経営計画に沿った協働施策・コスト削減の実行が確認されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「＜新中期経営計画の基本方針＞（1）”中山らしさ”を活かした事業展開・営業推進による収益力強化（2）グループ一体経営の推進による連結収益最大化（3）圧延受委託をはじめとする双方のメリットを追及した日本製鉄グループとのパートナー関係の維持・深化」
2016年度を起点とする3ヶ年計画の最終年度が未達となったことを説明した上で、新たな中期経営計画の基本方針を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、平成27年度末に事業再生を完了させ、平成28年度より成長ステージへの移行を図るべく策定した３ヵ年の中期経営計画に取り組み、前期に続き当期も所期の目標を達成することができました。」
3ヵ年の中期経営計画が最終年度に入り、前期に続いて当期も所期の目標を達成したと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、長期的な国内市場縮小に耐え得る事業基盤の構築と今後の持続的な成長を目指し、中期経営計画（平成28年度～平成30年度）に沿って、各部署において細分化された施策効果を達成すべく、全社一丸となって着実に取り組んでまいりました。」
平成28年度から平成30年度の中期経営計画に沿った、国内市場縮小への耐性と持続的成長に向けた全社的な取り組みが継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、長期的な国内市場縮小に耐え得る事業基盤の構築と今後の持続的な成長を目指し、中期経営計画（平成28年度～平成30年度）に沿って、各部署において細分化された施策効果を達成すべく、全社一丸となって着実に取り組んでまいりました。」
平成28年度から平成30年度の中期経営計画に沿った、国内市場縮小への耐性と持続的成長に向けた全社的な取り組みが継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、長期的な国内市場縮小に耐え得る事業基盤の構築と今後の持続的な成長を目指し、中期経営計画（平成28年度～平成30年度）に沿って、各部署において細分化された施策効果を達成すべく、全社一丸となって着実に取り組んでまいりました。」
平成28年度から平成30年度の中期経営計画に沿い、国内市場縮小への耐性と持続的成長に向けた取り組みを継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループは、前期末に事業再生を完了させ、当期より成長ステージへの移行を図るべく策定した３ヵ年の中期経営計画に取り組み、当期は所期の目標を達成することができました。」
平成28年度から平成30年度の3ヵ年計画について、成長ステージへの移行に取り組み、当期の所期の目標を達成したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、当連結会計年度を初年度とする中期経営計画（平成28年度～平成30年度）をスタートさせ、長期的な国内市場縮小に耐え得る事業基盤の構築や持続的な成長を支える人材・財務基盤の強化などに向け、各部署において細分化された目標を掲げ、全社一丸となって着実に取り組んでまいりました。」
平成28年度から平成30年度の中期経営計画、国内市場縮小への耐性、持続的成長を支える人材・財務基盤の強化が引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、当連結会計年度を初年度とする新中期経営計画（平成28年度～平成30年度）をスタートさせ、長期的な国内市場縮小に耐え得る事業基盤の構築や持続的な成長を支える人材・財務基盤の強化などに向け、各部署において細分化された目標を掲げ、全社一丸となって着実に取り組んでまいりました。」
平成28年度から平成30年度の新中期経営計画、国内市場縮小への耐性、持続成長を支える人材・財務基盤の強化が引き続き記載されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、当連結会計年度を初年度とする新中期経営計画（平成28年度～平成30年度）をスタートさせ、長期的な国内市場縮小に耐え得る事業基盤の構築や持続的な成長を支える人材・財務基盤の強化などに向け、各部署において細分化された目標を掲げ、全社一丸となって着実に取り組んでまいりました。」
平成28年度から平成30年度の新中期経営計画が開始され、各部署で細分化された目標を設定して実行段階に移行した。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後は、成長ステージへの移行を図るとともに、将来に亘る事業基盤を確立すべく、平成28年度を初年度とする3ヵ年の新中期経営計画を実行してまいります。」
再生支援完了後の新たな3ヵ年計画として、成長移行と市場縮小・市況変化への耐性を掲げている。