安定収益・キャッシュフロー創出による復配の早期実現
FY2016に初出。33回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
中山製鋼所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「年間配当については、期初予想から不変の20円/株を予定。」
2026年度の年間配当予想20円が維持され、前年度実績14円からの増配予定が示された。 - FY2026年間配当14円への減少有価証券報告書
「上記の基本方針に基づき、当事業年度の配当につきましては、中間配当として実施済みの１株当たり８円と、2026年６月25日開催予定の定時株主総会の決議に基づき実施予定の期末配当１株当たり６円を合わせた、計14円となる予定であります。」
年間配当予定額は前年度の40円から14円へ減少し、安定配当方針のもとで株主還元額がさらに縮小した。 - FY2026-H1中間配当8円への減少有価証券報告書
「2025年11月６日開催の取締役会 普通株式 433 8.00 2025年９月30日 2025年12月１日 利益剰余金」
2025年9月30日を基準日とする中間配当は1株当たり8円となり、前年度中間配当の18円から減少した。 - FY2025年間配当40円への減少有価証券報告書
「上記の基本方針に基づき、当事業年度の配当につきましては、中間配当として実施済みの１株当たり18円と、2025年６月26日開催予定の定時株主総会の決議に基づき実施予定の期末配当１株当たり22円を合わせた、計40円とする予定であります。」
年間配当は前年度の50円から40円へ減少する予定であり、安定配当方針のもとで還元額が縮小した。 - FY2025-H1中間配当18円への減少有価証券報告書
「2024年11月６日開催の取締役会 普通株式 975 18.00 2024年９月30日 2024年12月２日 利益剰余金」
2024年9月30日を基準日とする中間配当は1株当たり18円となり、前年度中間配当19円から減少した。 - FY2024年間配当50円への減少有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては、上記の基本方針に基づき１株当たり31円とし、中間配当金（19円）と合わせて50円としております。」
年間配当は50円となり、前年度の55円から減少した。中間配当は19円、期末配当は31円である。 - FY2024-Q2中間配当19円への減少有価証券報告書
「2023年11月７日開催の取締役会において、2023年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額1,028百万円 ②１株当たりの金額19円00銭 ③支払請求権の効力発生日及び支払開始日2023年12月１日」
当中間期の1株当たり配当は19円となった。前年度中間配当33円から減少しているが、当年度の年間配当額は本 filing では確定していない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては、上記の基本方針に基づき１株当たり22円とし、中間配当金（33円）と合わせて55円としております。」
年間配当は55円となり、前年度の16円から増加した。安定配当方針のもとで株主還元額が拡大している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2022年11月８日開催の取締役会 普通株式 1,786 33.00 2022年９月30日 2022年12月１日 利益剰余金」
2022年9月30日を基準日とする中間配当を1株当たり33円、総額17億86百万円とする決議がなされた。前年度中間配当の1株当たり4円から増加している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年６月28日定時株主総会 普通株式 723 12.00 2022年３月31日 2022年６月29日 利益剰余金」
2022年3月期の期末配当として、1株当たり12円、総額7億23百万円の配当が実施された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては、上記の基本方針に基づき１株当たり12円とし、中間配当金（４円）と合わせて16円としております。」
年間配当は16円となり、前年度の6円から増加した。配当性向は43.1％と記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「2021年11月５日開催の取締役会 普通株式 251 4.00 2021年９月30日 2021年12月１日 利益剰余金」
2021年9月30日を基準日とする中間配当1株当たり4円が、2021年12月1日に支払われたことが記載されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「2021年11月５日開催の取締役会において、2021年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額251百万円 ②１株当たりの金額４円00銭 ③支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2021年12月１日」
中間配当を1株当たり4円とする決議がなされ、前年度中間配当の1株当たり3円から増加した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2021年６月29日定時株主総会 普通株式 188 3.00 2021年３月31日 2021年６月30日 利益剰余金」
2021年3月期の期末配当として、1株当たり3円、総額1億88百万円の支払いが実施された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては、上記の基本方針に基づき１株当たり３円とし、中間配当金（３円）と合わせて６円としております。」
中間配当3円と期末配当3円を合わせ、年間配当6円を実施した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2020年11月５日開催の取締役会 普通株式 188 3.00 2020年９月30日 2020年12月１日 利益剰余金」
2020年9月30日を基準日とする中間配当として、1株当たり3円、総額1億88百万円の支払いが実施された。 - FY2021-Q2中間配当3円の決議有価証券報告書
「2020年11月５日開催の取締役会において、2020年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額188百万円 ②１株当たりの金額３円00銭 ③支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2020年12月１日」
2020年9月30日を基準日とする中間配当として、1株当たり3円、総額1億88百万円を決議した。 - FY2021-Q1年間配当6円の実施有価証券報告書
「2020年６月26日定時株主総会 普通株式 376 6.00 2020年３月31日 2020年６月29日 利益剰余金」
復配後の配当として、2020年3月期は1株当たり6円を実施した。内訳は普通配当4円と記念配当2円であり、前年度の年間配当8円とは構成・金額が異なる。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年11月６日開催の取締役会において、2019年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額251百万円 ②１株当たりの金額４円00銭 ③支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2019年12月２日」
復配後の中間配当として、1株当たり4円の配当を実施した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2019年11月６日開催の取締役会において、2019年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額251百万円 ②１株当たりの金額４円00銭 ③支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2019年12月２日」
復配後の中間配当として、当期も1株当たり4円の配当を決議した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2019年６月21日定時株主総会 普通株式 251 4.00 2019年３月31日 2019年６月24日 利益剰余金」
復配後の配当として、1株当たり4円、総額2億51百万円の期末配当が2019年6月24日に効力発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当期末の配当につきましては、2019年６月21日開催の第125回定時株主総会において、１株につき４円とすることを決議し、既に実施している中間配当金１株当たり４円を合わせた１株当たり年間配当金は８円となりました。」
復配後の年間配当8円を維持し、期末配当4円と中間配当4円を実施した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「平成30年11月６日開催の取締役会において、平成30年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額251百万円 ②１株当たりの金額４円00銭 ③支払請求権の効力発生日及び支払開始日 平成30年12月３日」
復配後の中間配当として、1株当たり4円を決議した。前年度中間配当の1株2.50円から増加している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「平成30年６月27日定時株主総会 普通株式 345 5.50 平成30年３月31日 平成30年６月28日 利益剰余金」
復配後の期末配当について、1株当たり5.50円、配当総額3億45百万円の支払いが実施されたことが記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「以上の状況から、当期末の配当につきましては、平成30年６月27日開催の第124回定時株主総会において、１株につき５円50銭とすることを決議し、既に実施している中間配当金１株当たり２円50銭を合わせた１株当たり年間配当金は８円となりました。」
復配後、期末配当5.50円と中間配当2.50円を合わせ、年間配当は1株8円となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年11月２日開催の取締役会において、平成29年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額157百万円 ②１株当たりの金額２円50銭 ③支払請求権の効力発生日及び支払開始日 平成29年12月１日」
復配後の配当として、1株当たり2.50円の中間配当を決議している。 - FY2018-Q1達成有価証券報告書
「平成29年６月27日定時株主総会、普通株式、配当金の総額314百万円、１株当たり配当額5.00円、基準日平成29年３月31日、効力発生日平成29年６月28日」
前期に決議された1株5円の復配について、平成29年6月28日に配当の効力が発生したことが記載されている。 - FY2017達成有価証券報告書
「以上の状況から、当期の配当につきましては、平成29年６月27日開催の第123回定時株主総会において、１株につき５円とすることを決議致しました。」
前期まで無配だった状態から、当期について1株5円の配当を決議し、復配を実施した。 - FY2016初出有価証券報告書
「安定した収益とキャッシュフローの創出により、復配の早期実現を目指します。」
再生段階で無配としつつ、収益・キャッシュフローの安定化を条件に復配を目標としている。