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中山製鋼所(5408)・方針自己資本比率横ばい・ROE低下

財務基盤の維持とROEを重視した経営

FY2016に初出。35回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。

35記載
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q3 – FY2021前進FY2023-Q3 – FY2024-Q32016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 12026
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自己資本比率・ROEの複合財務目標19社が書いているテーマ・逆風2社・追い風17社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中1社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている19社のうち14社を表示しています。上の文は19社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026自己資本比率横ばい・ROE低下有価証券報告書

    「自己資本比率(%)61.9 65.1 68.7 71.6 71.6 自己資本利益率(%)5.6 11.0 8.8 5.4 2.3」

    自己資本比率は前期と同じ71.6%を維持した一方、ROEは5.4%から2.3%へ低下した。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「純資産は1,076億19百万円(前連結会計年度末1,068億10百万円)となり、8億9百万円増加しました。」

    純資産が前期末比8億9百万円増加し、自己資本比率も前期末の71.6%から72.0%へ上昇した。財務基盤の指標が改善している。
  3. FY2025自己資本比率上昇・ROE低下有価証券報告書

    「自己資本比率(%)68.7 71.6 自己資本利益率(%)8.8 5.4」

    自己資本比率は68.7%から71.6%へ上昇した一方、ROEは8.8%から5.4%へ低下し、財務基盤と資本効率の指標が異なる方向に動いた。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「純資産は1,058億28百万円(前連結会計年度末1,045億53百万円)となり、12億74百万円増加し、自己資本比率は69.5%となりました。」

    純資産が前期末比12億74百万円増加し、自己資本比率は前期末の68.7%から69.5%へ上昇した。財務基盤の改善が継続している。
  5. FY2024自己資本比率上昇・ROE低下有価証券報告書

    「当連結会計年度末における純資産の残高は、1,045億53百万円(前連結会計年度末968億59百万円)となり、76億93百万円増加し、自己資本比率は68.7%となりました。」

    純資産と自己資本比率は前期から増加した一方、ROEは前期11.0%から8.8%へ低下した。財務基盤と資本効率は同一方向ではない実績となっている。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における純資産の残高は、1,014億67百万円(前連結会計年度末968億59百万円)となり、46億8百万円増加しました。その主な要因は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上(65億22百万円の増加)及び剰余金の配当(22億19百万円の減少)であります。」

    純資産が前期末比46億8百万円増加し、自己資本比率も67.6%となった。財務基盤の改善が続いている。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における純資産の残高は、1,004億56百万円(前連結会計年度末968億59百万円)となり、35億96百万円増加しました。」

    純資産が前期末比35億96百万円増加し、主要指標上の自己資本比率も65.3%となった。財務基盤の改善が続いている。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における純資産の残高は、987億54百万円(前連結会計年度末968億59百万円)となり、18億95百万円増加し、自己資本比率は66.7%となりました。」

    純資産が前期末比18億95百万円増加し、自己資本比率は66.7%となった。財務基盤の改善が継続している。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「有利子負債(短期借入金、社債(1年内償還予定を含む)、長期借入金)が減少(159億93百万円から102億76百万円へ57億16百万円減少)したことによるものであります。」

    有利子負債が前期末から57億16百万円減少し、自己資本比率は65.1%、ROEは11.0%となった。財務基盤と資本効率の改善実績が示されている。
  10. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における純資産の残高は、950億35百万円(前連結会計年度末889億31百万円)となり、61億3百万円増加しました。」

    純資産が前期末比61億3百万円増加し、自己資本比率も61.9%から62.2%へ上昇した。負債合計は増加したが、短期借入金・長期借入金等の有利子負債は前期末から減少しており、前期から悪化していた財務基盤に改善方向の指標が示された。
  11. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における負債合計(流動負債及び固定負債)の残高は、627億16百万円(前連結会計年度末546億86百万円)となり、80億29百万円増加しました。その主な要因は、支払手形及び買掛金(217億50百万円から240億89百万円へ23億38百万円の増加)、短期借入金(76億74百万円から116億34百万円へ39億59百万円の増加)、未払法人税等(15億65百万円から26億94百万円へ11億29百万円)の増加であります。」

    短期借入金が39億59百万円増加し、負債合計も80億29百万円増加した。自己資本比率は前期末の61.9%から60.0%へ低下しており、財務基盤への負債増加圧力が続いている。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「その主な要因は、必要運転資金の増加により、短期借入金(76億74百万円から136億49百万円へ59億75百万円の増加)が増加したことなどによるものであります。」

    必要運転資金の増加により短期借入金が59億75百万円増加し、負債合計も前期末比65億39百万円増加した。自己資本比率は61.9%から59.8%へ低下した。
  13. FY2022悪化有価証券報告書

    「有利子負債(短期借入金、社債(1年内償還予定を含む)、長期借入金)が増加(67億51百万円から159億93百万円へ92億41百万円増加)し、純資産については889億31百万円となり、自己資本比率は61.9%となりました。」

    成長投資・運転資金等に伴い有利子負債が増加し、自己資本比率も前期の68.6%から61.9%へ低下した。
  14. FY2022-Q3自己資本比率低下・有利子負債増加有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における負債合計(流動負債及び固定負債)の残高は、582億98百万円(前連結会計年度末386億26百万円)となり、196億72百万円増加しました。その主な要因は、支払手形及び買掛金、電子記録債務、有利子負債(短期借入金、長期借入金及び社債)(67億51百万円から101億23百万円へ33億71百万円の増加)及び未払法人税等が増加したことによるものであります。」

    負債合計と有利子負債が前期末から増加し、自己資本比率も68.6%から60.0%へ低下した。
  15. FY2022-Q2純資産増加・自己資本比率低下有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における純資産の残高は、855億63百万円(前連結会計年度末843億56百万円)となり、12億6百万円増加しました。」

    純資産は前期末比12億6百万円増加した一方、自己資本比率は前期末の68.6%から65.0%へ低下した。
  16. FY2022-Q1純資産増加・自己資本比率低下有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における純資産の残高は、847億円(前連結会計年度末843億56百万円)となり、3億43百万円増加し、自己資本比率は66.1%となりました。」

    純資産は前期末から増加した一方、自己資本比率は前期末の68.6%から66.1%へ低下した。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「Net有利子負債 △115億円 △75億円」

    2021年3月期のNet有利子負債はマイナス115億円と示され、2022年3月期目標のマイナス75億円を上回る財務余力が記載されている。
  18. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「その主な要因は、未払金(22億81百万円から14億45百万円へ8億35百万円の減少)及び有利子負債(短期借入金、長期借入金及び社債)が減少(77億63百万円から69億31百万円へ8億32百万円の減少)しましたが、支払手形及び買掛金(141億1百万円から165億49百万円へ24億47百万円の増加)及び電子記録債務(4億91百万円から12億48百万円へ7億56百万円の増加)が増加したことによるものであります。」

    有利子負債が前連結会計年度末から8億32百万円減少した。純資産は831億89百万円、自己資本比率は68.7%となり、財務基盤の改善が続いている。
  19. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における負債合計の残高は、347億33百万円(前連結会計年度末376億95百万円)となり、29億61百万円減少しました。その主な要因は、支払手形及び買掛金、未払金並びに有利子負債が減少したことによるものであります。」

    負債合計は前期末比29億61百万円減少し、有利子負債も77億63百万円から71億93百万円へ5億70百万円減少した。自己資本比率は70.3%となり、財務基盤の改善が進展している。
  20. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における純資産の残高は、824億12百万円(前連結会計年度末817億50百万円)となり、6億62百万円増加し、自己資本比率は69.5%となりました。」

    純資産が6億62百万円増加し、自己資本比率は前期末の68.4%から69.5%へ上昇した。
  21. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「その主な要因は、支払手形及び買掛金(195億55百万円から176億14百万円へ19億41百万円の減少)、未払金(23億86百万円から14億91百万円へ8億94百万円の減少)並びに有利子負債(短期借入金、長期借入金及び社債)が減少(87億80百万円から79億55百万円へ8億24百万円の減少)したことによるものであります。」

    有利子負債が前期末から8億24百万円減少し、負債合計も41億39百万円減少した。自己資本比率は67.0%となり、財務基盤の改善が進んでいる。
  22. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「その主な要因は、支払手形及び買掛金(195億55百万円から172億24百万円へ23億31百万円の減少)、未払費用(16億59百万円から13億70百万円へ2億88百万円の減少)並びに有利子負債(短期借入金、長期借入金及び社債)が減少(87億80百万円から82億23百万円へ5億56百万円の減少)したことによるものであります。」

    有利子負債が前期末から5億56百万円減少し、自己資本比率は66.6%となった。財務基盤の改善が進展している。
  23. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における純資産の残高は、805億27百万円(前連結会計年度末798億63百万円)となり、6億63百万円増加し、自己資本比率は64.8%となりました。」

    純資産が6億63百万円増加し、自己資本比率は前期末の64.1%から64.8%へ上昇した。財務基盤に関する具体的な進展が示されている。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「負債については447億41百万円となり、前連結会計年度末と比べ17億42百万円減少しました。これは主として、未払金が増加しましたが、支払手形及び買掛金、有利子負債(短期借入金、長期借入金、社債)が減少したことによるものであります。」

    負債合計は前期末比17億42百万円減少し、有利子負債も95億37百万円から87億80百万円へ減少した。
  25. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「有利子負債(短期借入金、長期借入金及び社債)(95億37百万円から90億11百万円へ5億26百万円の減少)」

    有利子負債が前連結会計年度末から5億26百万円減少し、自己資本比率も63.7%となった。財務基盤の改善が継続している。
  26. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における純資産の残高は、781億31百万円(前連結会計年度末773億9百万円)となり、8億22百万円増加し、自己資本比率は64.0%となりました。」

    純資産が前連結会計年度末比8億22百万円増加し、自己資本比率が64.0%となった。財務基盤に関する具体的な四半期実績が記載されている。
  27. FY2018前進有価証券報告書

    「自己資本比率(%)62.0 自己資本利益率(%)7.3」

    当連結会計年度の自己資本比率は62.0%、ROEは7.3%となり、財務基盤と資本効率に関する指標が示された。
  28. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における純資産の残高は、767億98百万円(前連結会計年度末724億92百万円)となり、43億6百万円増加しました。その主な要因は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上(40億8百万円)によるものであります。」

    親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により純資産が前連結会計年度末比43億6百万円増加し、主要指標上の自己資本比率は62.5%となった。
  29. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における純資産の残高は、750億79百万円(前連結会計年度末724億92百万円)となり、25億87百万円増加しました。」

    純利益の計上などにより純資産が25億87百万円増加し、自己資本比率は63.2%となった。財務基盤を維持し資本効率を重視する方針が継続している。
  30. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における純資産の残高は、737億70百万円(前連結会計年度末724億92百万円)となり、12億78百万円増加しました。その主な要因は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上(14億4百万円)によるものであります。」

    四半期純利益の計上により純資産が12億78百万円増加し、自己資本比率は62.2%となった。財務基盤に関する方針が継続している。
  31. FY2017前進有価証券報告書

    「その主な要因は、支払手形及び買掛金が増加(128億49百万円から196億83百万円へ68億33百万円の増加)しましたが、有利子負債(198億99百万円から97億10百万円へ101億89百万円の減少)が減少したことによるものであります。」

    当連結会計年度末の有利子負債は101億89百万円減少し、自己資本比率は62.5%、自己資本利益率は8.4%となった。財務基盤と資本効率に関する具体的な改善実績が記載されている。
  32. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「その主な要因は、支払手形及び買掛金が増加しました(128億49百万円から185億60百万円へ57億10百万円の増加)が、有利子負債(短期借入金、長期借入金及び社債)が減少しましたこと(198億99百万円から97億77百万円へ101億21百万円の減少)によるものであります。」

    前連結会計年度末から当第3四半期末にかけて有利子負債が101億21百万円減少し、負債合計も52億10百万円減少した。
  33. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「その主な要因は、支払手形及び買掛金が増加しました(128億49百万円から161億45百万円へ32億95百万円の増加)が、有利子負債(短期借入金、長期借入金及び社債)が減少しましたこと(198億99百万円から100億34百万円へ98億65百万円の減少)によるものであります。」

    前連結会計年度末から当第2四半期末にかけて有利子負債が98億65百万円減少し、負債合計も71億44百万円減少した。
  34. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における負債合計(流動負債及び固定負債)の残高は、397億68百万円(前連結会計年度末473億91百万円)となり、76億22百万円減少しました。その主な要因は、有利子負債(短期借入金及び長期借入金)が減少しましたこと(198億99百万円から102億9百万円へ96億89百万円の減少)によるものであります。」

    有利子負債が96億89百万円減少し、負債合計も76億22百万円減少した。財務基盤の改善を示す具体的な四半期実績である。
  35. FY2016初出有価証券報告書

    「環境変化に耐え得る強固な財務基盤を維持するとともに、利益成長を実現することで、資本効率(ROE)を重視した経営を実践していきます。」

    財務体質を維持しながら利益成長と資本効率を重視する姿勢を示している。
一緒に動いた変遷

「設備投資17億77百万円の実施」は、この変遷が動いた35回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2098877★123456
  1. ★この変遷
  2. 1設備投資17億77百万円の実施20回
  3. 2不動産事業による安定収益の確保9回
  4. 3鋼材市況下落に伴う鉄鋼の受注高・受注残高の減少8回
  5. 4棚卸資産増加に伴う営業キャッシュ・フローの減少8回
  6. 5鋼材需要の取り込みによる収益拡大7回
  7. 6最終ユーザーの鉄鋼需要低迷7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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