大型プロジェクトに対する生産能力・供給体制の強化
FY2016に初出。32回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
ジオスターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-06悪化決算
「工事発注の遅れ等による受注・生産の減少や、大型セグメント案件の出荷遅れの継続・端境期による新規物件の減少に加え、原材料価格・物流費・人件費等の上昇により、事業環境としては厳しい状況が継続しております。」
大型案件の出荷遅れが継続し、端境期による新規物件の減少及び工事発注遅延による受注・生産減少が明示されている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「しかしながら、大型セグメント案件の掘進トラブルによる出荷遅れや予算不足に伴う工事発注の遅れに加え、原材料価格・物流費・人件費等の上昇により、事業環境としては厳しい状況が継続しております。」
大型案件について、従来の掘進時期の不透明性に加え、掘進トラブルによる出荷遅れと予算不足に伴う工事発注の遅れが具体的に記載された。受注高は前年同期比62.6％、受注残高は78.8％となっている。 - 2026-05-15悪化決算
「大型セグメント案件の掘進トラブルによる出荷遅れや予算不足に伴う工事発注の遅れに加え、原材料価格・物流費・人件費等の上昇により、事業環境としては厳しい状況が継続しております。」
大型案件について、掘進時期の不透明性に加えて掘進トラブル、出荷遅れ及び予算不足に伴う発注遅れが明示され、供給環境に関する懸念が具体化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「しかしながら、大型セグメント案件の掘進時期は依然として見通せないことに加え、諸資材価格の高止まりや人件費・物流費の上昇等によるコストアップ、工事予算不足に伴う工事の遅延等、事業環境としては厳しい状況が継続しております。」
大型セグメント案件の掘進時期の不透明性と資材・人件費・物流費の上昇に加え、工事予算不足に伴う工事遅延が明示され、大型案件の供給・出荷環境に関する懸念要因が具体化している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「受注高26,759,466千円、前年同期比96.7％、受注残高57,137,696千円、前年同期比97.0％」
受注高及び受注残高がともに前年度を下回り、受注高は96.7％、受注残高は97.0％となった。大型セグメント案件の掘進時期が見通せない状況に加え、物流費上昇やドライバー不足による工事遅延も記載されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方、大型セグメント案件の掘進時期が不透明であることや、鉄筋・セメントをはじめとする諸資材価格の高止まり、人手不足による人件費上昇、2024年問題を契機とした物流費の上昇及びドライバー不足により、事業環境としては予断を許さない状況にあります。」
大型セグメント案件の掘進時期が不透明であるとの認識を継続している。新たな生産能力拡張や供給開始のマイルストーンは示されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「受注高27,687,877千円、前年同期比174.0％、受注残高58,906,202千円、前年同期比101.3％」
当連結会計年度の受注高は前年同期比174.0％、受注残高は前年同期比101.3％となり、供給対象となる受注基盤が数値で示されている。一方、大型セグメント案件の掘進時期はなお不透明であり、新たな設備完成や供給能力増強の完了は記載されていない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、大型セグメント案件の掘進時期が不透明であることや、鉄筋、セメントをはじめとする諸資材に加え、電力等エネルギー価格の高騰等、事業環境としては予断を許さない状況にあります。」
大型セグメント案件の掘進時期が不透明であるとの認識を継続している。新たな生産能力拡張や供給開始のマイルストーンは記載されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、大型セグメント案件の掘進時期が不透明であることや、鉄筋、セメントをはじめとする諸資材に加え、電力等エネルギー価格の高騰等、事業環境としては予断を許さない状況にあります。」
大型セグメント案件の掘進時期が不透明であるとの認識を継続している。大型案件向けの新たな供給能力拡張や供給開始のマイルストーンは記載されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、大型セグメント案件の掘進時期が不透明であることや、鉄筋、セメントをはじめとする諸資材に加え、電力等エネルギー価格の高騰等、事業環境としては予断を許さない状況にあります。」
大型セグメント案件の掘進時期が不透明であるとの認識を継続している。新たな生産能力拡張や供給開始のマイルストーンは示されていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「一方で、大型セグメント案件の掘進時期が不透明であることや、鉄筋、セメントをはじめとする諸資材に加え、電力等エネルギー価格の高騰等、予断を許さない状況にあります。」
大型セグメント案件の掘進時期の不透明性が継続している。受注高は15,916,701千円、前年同期比49.9％、受注残高は58,128,382千円、前年同期比86.2％となり、前年から減少している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、大型セグメント案件の掘進時期が不透明であることや、鉄筋、セメントをはじめとする諸資材に加え、電力等エネルギー価格の高騰等、引き続き予断を許さない状況にあります。」
大型セグメント案件の掘進時期が不透明であるとの認識を継続している。エネルギー価格高騰は原材料価格リスクとして別途反映している。新たな生産能力拡張や供給開始のマイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、大型セグメント案件の掘進時期が不透明であることや、鉄筋、セメントをはじめとする諸資材価格の高騰等、引き続き予断を許さない状況にあります。」
大型セグメント案件の掘進時期が不透明であるとの認識を継続している。新たな生産能力拡張や供給開始のマイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、大型セグメント案件の掘進開始時期についてはいまだ未定の部分があることや、鉄筋、セメントをはじめとする資材価格の高騰等、引き続き予断を許さない状況にあります。」
大型セグメント案件の掘進開始時期に未定の部分が残るとの認識を継続している。新たな生産能力拡張や供給開始のマイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方、東京外かく環状道路等大型セグメント物件の掘進開始時期が未だ不透明であることや鉄筋をはじめとした材料価格の上昇、顧客における新型コロナウイルス感染症拡大に伴うリスク等、引き続き予断を許さない状況にあります。」
大型セグメント物件の掘進開始時期が不透明であるとの認識、材料価格上昇及び顧客工事への感染症影響リスクを継続して記載している。新たな生産能力拡張や供給開始のマイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q2大型案件の掘進開始時期不透明有価証券報告書
「一方、東京外かく環状道路等大型セグメント物件の掘進開始時期が不透明であることや鉄筋をはじめとする材料の価格高騰、顧客における新型コロナウイルス感染症拡大に伴うリスク等、引き続き予断を許さない状況にあります。」
大型プロジェクト向けの供給体制について、東京外かく環状道路等の大型セグメント物件で掘進開始時期が不透明であると記載している。新たな生産能力拡張や供給開始のマイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「一方、2020年10月に発生した東京外かく環状道路工事現場付近での地表面陥没事故に伴う工事中断が継続しており、顧客において新型コロナウイルス感染症が原因となり工事が中断されることも考えられる等、引き続き予断を許さない状況にあります。」
大型プロジェクトに関連する工事中断が継続していると記載している。新たな生産能力の拡張や供給開始のマイルストーンは示されていない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループの属する土木業界につきましては、公共投資は堅調に推移しており、先行きについても関連予算の執行により堅調に推移することが見込まれます。しかし、2020年10月に発生した東京外かく環状道路工事現場付近での地表面陥没事故に伴い、出荷遅れが発生しており、加えて顧客において新型コロナウイルス感染症が原因となり工事が中断されることも考えられる等、引き続き予断を許さない状況にあります。」
大型プロジェクトを含む供給体制について、東京外かく環状道路工事現場付近の地表面陥没事故に伴う出荷遅れが実際に発生していると記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「特にリニア中央新幹線の第一首都圏トンネル（北品川工区）で使用するＲＣセグメントについては、工事の施工会社から2018年度に受注し、2019年度７月より生産を開始しました。」
リニア中央新幹線向けＲＣセグメントについて、2018年度の受注及び2019年度７月の生産開始という供給体制を再確認している。新たな生産能力拡張や追加の供給開始は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「特にリニア中央新幹線の第一首都圏トンネル（北品川工区）で使用するＲＣセグメントについては、工事の施工会社から2018年度に受注し、2019年度７月より生産を開始しました。」
リニア中央新幹線向けＲＣセグメントについて、2018年度の受注及び2019年度７月の生産開始という既記載の供給体制を再確認している。新たな生産能力拡張は示されていない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「特にリニア中央新幹線の第一首都圏トンネル（北品川工区）で使用するＲＣセグメントについては、工事の施工会社から2018年度に受注し、2019年度7月より生産を開始しました。」
大型プロジェクト向け供給体制について、リニア中央新幹線の第一首都圏トンネル（北品川工区）向けＲＣセグメントを2018年度に受注し、2019年度7月から生産を開始したという具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q3大型案件の売上減少継続有価証券報告書
「これらは主に、大型案件の売上の減少等及び特別損失として連結子会社事業譲渡による関係会社事業損失５億69百万円を計上したことによるものであります。」
大型案件の売上減少が大幅減益の主因の一つとして記載されている。生産能力・供給体制の新たな拡張や完了についての記載はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「これらの主な要因は、当第１四半期連結累計期間においては大型案件の売上が継続したこともあり、売上高、営業利益、経常利益は、前年同期を上回りました。」
大型案件の売上が継続し、売上高・営業利益・経常利益が前年同期を上回ったと記載している。新たな工場増強や供給能力拡張の完了は示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「大型プロジェクトを含めたセグメント製品が増加したことから、売上高は342億66百万円（前連結会計年度比1.9％増）となりました。」
大型プロジェクトを含むセグメント製品の売上増を記載している。受注高は412億19百万円で前年同期比132.6％、受注残高は534億44百万円で前年同期比115.0％となり、大型案件への対応実績と受注基盤の拡大が示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「これらは主に、大型案件の売上が減少したことによるものであります。」
大型案件の売上減少が減収減益の主因であるとの説明を継続している。前四半期にも同じ要因が記載されており、新たな供給能力の拡張や完了は示されていない。 - FY2019-Q2大型案件売上減少有価証券報告書
「これらは主に、大型案件の売上が減少したことによるものであります。」
大型案件について、前四半期の売上計上時期の違いという説明から、当四半期は大型案件の売上減少が減収減益の主因であると記載している。生産能力・供給体制の新たな拡張や完了は示していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「これらは主に、大型案件の売上計上時期の違いによるものであります。」
大型案件が業績に影響する状況を記載しているが、供給能力や出荷体制について新たな完了・拡張マイルストーンは示していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成30年度より、大型道路プロジェクトの製品出荷が本格的に始まります。営業部門は、製品の効率的な輸送・出荷に向けて、運行管理システムにより出荷業務を一括管理すると共に、輸送コストのミニマム化を図ってまいります。また、当社製造部門と輸送委託会社が一体となり、万全の安全体制を整えて輸送・出荷作業に臨んでまいります。」
大型道路プロジェクトの本格出荷開始を平成30年度から予定し、運行管理システム、輸送コスト削減、安全体制による出荷対応を示している。出荷開始の実績完了ではなく、計画の再確認である。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「セグメント新規案件への対応力向上に向け、推し進めてまいりました茨城工場及び東松山工場の設備対策工事は完了し、本格生産に移行しております。」
大型・新規セグメント案件への供給体制強化に関連して、茨城工場及び東松山工場の設備対策工事が完了し、本格生産に移行した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「東京外かく環状道路に加え横浜地区の道路プロジェクトなどの本格生産により、関東圏の生産供給工場である東松山、茨城、金谷の３工場は高レベルの生産活動が継続しております。更に今後の本格的な出荷活動への適切な対応を行ってまいります。」
大型プロジェクト向けに東松山・茨城・金谷の３工場で高レベルの生産活動を継続し、今後の出荷に対応する方針を再確認している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「なお、かねてより推し進めてまいりました金谷工場の設備増強工事は終了し、本格生産を行っております。」
大型需要への供給体制強化に関連して、金谷工場の設備増強工事が完了し、本格生産を開始したという具体的なマイルストーンを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「東京外かく環状道路は、過去最大のプロジェクトであり、加えて横浜地区の道路プロジェクトも控えております。これらの需要増に対応するため、関東圏の生産供給工場である東松山、茨城の２工場に加えて、金谷工場の活用を図るとともに、全社の営業・技術の力を糾合し、大幅な生産増に対する着実な対応を行い、高品質な製品を安定的に製造、供給してまいります。」
東松山・茨城・金谷の工場を活用して大型案件の需要増に対応する方針。東京外かく環状道路向けでは、合成セグメントの設備増強工事が完了し、第３四半期連結会計期間から売上計上を開始したと記載されている。