固定資産・のれんの減損リスク
FY2018に初出。15回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
日本電気硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,475 11,498」
当中間期に減損損失114億98百万円を計上し、前年同期の14億75百万円から大幅に増加した。固定資産・のれん等の減損リスクが追加的に実現している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 1,475」
当中間期に減損損失14億75百万円を計上し、固定資産・のれん等の減損リスクが追加的に実現した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「減損損失 23,826」
2024年度に固定資産の減損損失238億26百万円を計上し、ディスプレイ用ガラス製造で126億90百万円、複合材用ガラス製造で111億35百万円を認識した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「上記のうち、減損損失として表示したもの 12,551百万円 上記のうち、事業構造改善費用として表示したもの 10,943百万円」
ディスプレイ、医療、複合材、遊休資産等について減損損失を計上し、減損損失表示12,551百万円、事業構造改善費用表示10,943百万円となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「事業構造改善費用は、ディスプレイ事業及びガラス繊維事業の構造改革を目的とした、当社の海外連結子会社の整理に伴い発生した費用であり、主な内容は固定資産の減損損失及び減価償却費です。」
海外連結子会社の整理に伴う構造改善費用の主な内容として、固定資産の減損損失が引き続き計上された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 10,197」
当第2四半期累計期間に減損損失101億97百万円を計上し、固定資産・のれん等の減損リスクが追加的に実現した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 732」
当第3四半期累計期間に減損損失7億32百万円を計上し、固定資産・のれん等の減損リスクが追加的に実現した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「ガラスファイバについては、子会社であるエレクトリック・グラス・ファイバ・アメリカ, LLC（以下、「EGFA」）で、労働力不足による稼働回復の遅れや世界的なサプライチェーンの混乱に伴う物流費や原燃料費の高騰により収益の回復が遅れており、収益性が低下し、営業損失を計上しております。」
EGFAで収益性低下・営業損失が発生し、固定資産減損損失11億31百万円を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「医療用ガラス、照明用ガラス、耐熱ガラス等製造については、一部の製品について販売が想定を下回り、生産性の改善がこれを十分に補いきれなかったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、これらの減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
医療用・照明用・耐熱ガラス等で販売が想定を下回り、減損損失5億41百万円を計上した。米国ガラス繊維事業の商標権や遊休資産も含め、当年度の減損損失は24億19百万円。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響に関する仮定について、2020年12月期第２四半期報告書の追加情報の記載から重要な変更はありません。」
感染症の影響を一時的とする会計上の見積りに関する仮定について、第２四半期報告書から重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新型コロナウイルス感染症拡大による影響は一時的で、当社製品への需要は当第２四半期連結会計期間を底に緩やかに回復するものと想定しており、長期的には当社グループの事業に著しい影響を与えるものではないと仮定して、固定資産の減損会計等に関する会計上の見積りを行っています。」
感染症影響を一時的とし、第２四半期を需要の底として回復する仮定に基づき固定資産の減損会計等の見積りを行っている。仮定が変化した場合には財政状態・経営成績に影響する可能性も併記している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「欧米のガラス繊維事業子会社の固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、これらの減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
欧米ガラス繊維事業子会社で減損損失347億75百万円を計上した。内訳は米国198億63百万円、オランダ80億87百万円、英国64億35百万円などで、のれん減損も165億86百万円含まれる。 - FY2018初出有価証券報告書
「事業に係る設備やのれんなどについて、今後の事業の収益性や市況等の動向によっては、減損損失が発生し、当社グループの事業、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
設備・のれんの収益性や市況の変化、遊休固定資産の地価・景気動向による減損リスクを記載した。