この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年1月1日〜2026年6月30日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
ディスプレイ事業の堅調な需要継続により売上高は増加した。営業利益は、全電気溶融設備への転換・定期修繕に係る費用、マレーシア子会社の医療事業用ガラス製造設備の立ち上げ費用などの増加により減少した。経常利益は、海外子会社の借入に係る債権債務の評価替えによる為替差益などにより増加した。親会社株主に帰属する中間純利益は、複合材事業の構造改革に伴う米国子会社の生産活動停止・譲渡に係る事業構造改善費用などにより減少した。
該当事項はありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 156,406百万円（前年比 +1.7%） |
| 営業利益 | 11,373百万円（前年比 -31.8%） |
| 経常利益 | 16,290百万円（前年比 +14.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,414百万円（前年比 -36.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 86.34円 |
| 自己資本比率 | 当期末 73.6 / 前期末 70.2 |
| 総資産 | 674,490百万円 |
| 純資産 | 499,959百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 24,127百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -9,605百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -36,081百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 100,255百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 300,000百万円（前年比 -3.7%） / 営業利益 20,000百万円（前年比 -41.4%） / 経常利益 25,000百万円（前年比 -33.8%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 15,000百万円（前年比 -49.4%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 3,200億円 → 3,000億円（-6.0%） / 営業利益 330億円 → 200億円（-39.0%） / 経常利益 330億円 → 250億円（-24.0%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 230億円 → 150億円（-35.0%） |
| 年間配当予想 | 150円 銭 → 160円 銭 |
| セグメント別売上高 | セグメント 電子・情報 / 当期 887億円 / 前年同期 836億円 / 前年同期比 6、セグメント 機能材料 / 当期 676億円 / 前年同期 701億円 / 前年同期比 -3 |
| 減価償却費 | 13,538百万円 |
| 減損損失 | 11,498百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 4,933百万円、固定資産売却益 1,878百万円、その他 2,221百万円 / 特別損失 事業構造改善費用 12,968百万円、その他 1,205百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な変更 無 / 新規 非開示 / 除外 非開示 / 会社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 89,523,246 |
| 期末自己株式数 | 15,839,576 |
| 業績の増減要因 | ディスプレイ事業の堅調な需要継続により売上高は増加した。営業利益は、全電気溶融設備への転換・定期修繕に係る費用、マレーシア子会社の医療事業用ガラス製造設備の立ち上げ費用などの増加により減少した。経常利益は、海外子会社の借入に係る債権債務の評価替えによる為替差益などにより増加した。親会社株主に帰属する中間純利益は、複合材事業の構造改革に伴う米国子会社の生産活動停止・譲渡に係る事業構造改善費用などにより減少した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中間期は、ディスプレイ事業の堅調な需要継続により売上高が増加した一方、ディスプレイ事業の全電気溶融設備への転換・定期修繕費用や、マレーシア子会社の医療事業用ガラス製造設備の立ち上げ費用の増加により営業利益が減少した。経常利益は海外子会社の借入に係る債権債務の評価替えによる為替差益などで増加したが、親会社株主に帰属する中間純利益は、複合材事業の構造改革に伴う米国子会社の生産活動停止・譲渡に係る事業構造改善費用などにより減少した。通期予想の修正理由として、中国経済の減速、中東情勢の緊迫化、円安による原燃料価格の高騰、ディスプレイ事業の定期修繕費用の増加、複合材事業の構造改革に伴う費用発生などを挙げている。