近年の設備投資に伴う高水準の減価償却費
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち17回が「後退」で、最初の「後退」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
日本電気硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中7社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費11,366百万円13,538百万円」
減価償却費は前年同期の113億66百万円から135億38百万円へ増加した。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「減価償却費 14,276 11,366」
当中間期の減価償却費は前年同期の142億76百万円から113億66百万円へ減少した。 - FY2024後退有価証券報告書
「減価償却費」
減価償却費は前年度の371億85百万円から289億37百万円へ減少した。 - FY2024-H1後退有価証券報告書
「減価償却費 20,979 14,276」
中間期の減価償却費は前年同期の209億79百万円から142億76百万円へ減少した。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「減価償却費 7,727百万円 7,022百万円」
当第1四半期の減価償却費は前年同期の77億27百万円から70億22百万円へ減少した。 - FY2023減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費 28,962 37,185」
減価償却費は前年度の289億62百万円から371億85百万円へ増加した。 - FY2023-Q3減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費 20,675百万円 29,345百万円」
第3四半期累計期間の減価償却費は前年同期の206億75百万円から293億45百万円へ増加した。 - FY2023-Q2減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費 13,496 20,979」
第2四半期累計期間の減価償却費は前年同期の134億96百万円から209億79百万円へ増加した。 - FY2023-Q1減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費 6,447百万円 7,727百万円」
第１四半期の減価償却費は前年同期の64億47百万円から77億27百万円へ増加した。 - FY2022-Q3減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費 19,497百万円 20,675百万円」
第3四半期累計期間の減価償却費は前年同期の194億97百万円から206億75百万円へ増加した。 - FY2022-Q2減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費 12,624 13,496」
第2四半期累計期間の減価償却費は前年同期の126億24百万円から134億96百万円へ増加した。 - FY2022-Q1減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費 6,067百万円 6,447百万円」
第1四半期の減価償却費は前年同期の60億67百万円から64億47百万円へ増加した。 - FY2021減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費」
減価償却費は249億31百万円から267億21百万円へ増加した。 - FY2021-Q3減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費 18,362百万円 19,497百万円」
第3四半期累計期間の減価償却費は前年同期の183億62百万円から194億97百万円へ増加した。 - FY2021-Q2減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費 12,268 12,624」
第2四半期累計期間の減価償却費は前年同期の122億68百万円から126億24百万円へ増加した。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「減価償却費 6,129百万円 6,067百万円」
第1四半期の減価償却費は前年同期の61億29百万円から60億67百万円へ小幅に減少した。 - FY2020後退有価証券報告書
「減価償却費は、主に前連結会計年度に欧米ガラス繊維事業子会社に係る多額の減損損失を計上し償却負担が減少したため前連結会計年度の水準を下回りました。」
減価償却費は249億31百万円となり、前年度の285億76百万円を下回った。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「減価償却費 21,428百万円 18,362百万円」
第３四半期累計期間の減価償却費は前年同期の214億28百万円から183億62百万円へ減少した。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「減価償却費 14,357 12,268」
第２四半期累計期間の減価償却費は前年同期の143億57百万円から122億68百万円へ減少した。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「減価償却費 7,021百万円 6,129百万円」
第1四半期の減価償却費は前年同期の70億21百万円から61億29百万円へ減少した。 - FY2019後退有価証券報告書
「減価償却費 29,775 28,576」
減価償却費は前連結会計年度の297億75百万円から285億76百万円へ減少した。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「減価償却費 22,071百万円 21,428百万円」
第3四半期累計期間の減価償却費は前年同期の220億71百万円から214億28百万円へ減少した。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「減価償却費 14,475 14,357」
第2四半期累計期間の減価償却費は前年同期の144億75百万円から143億57百万円へ小幅に減少した。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「減価償却費 7,046百万円 7,021百万円」
第1四半期の減価償却費は前年同期の70億46百万円から70億21百万円へ小幅に減少した。 - FY2018減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費は増加しました。」
当連結会計年度の減価償却費は297億75百万円で、前連結会計年度の287億34百万円から増加した。 - FY2018-Q3減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費 20,630百万円 22,071百万円」
減価償却費は前年同期の206億30百万円から220億71百万円へ増加し、高水準の費用負担が続いている。 - FY2018-Q2減価償却費の高水準・増加有価証券報告書
「税金等調整前四半期純利益が減少したものの、減価償却費が高水準であったこと及びたな卸資産の減少などにより、当第２四半期連結累計期間において営業活動によって得られた資金は249億70百万円（前第２四半期連結累計期間比5億33百万円の収入増）となりました。」
減価償却費は前年同期の134億64百万円から144億75百万円へ増加し、高水準であることが再び営業キャッシュ・フローの説明要因となった。 - FY2018-Q1減価償却費増加有価証券報告書
「減価償却費 6,698百万円 7,046百万円」
減価償却費は前年同期の66億98百万円から70億46百万円へ増加した。新たな設備の稼働も記載されている。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「減価償却費／前第３四半期連結累計期間 22,940百万円／当第３四半期連結累計期間 20,464百万円」
減価償却費は前年同期の229億40百万円から204億64百万円へ減少しており、設備投資に伴う費用負担の規模は弱まっている。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「減価償却費は高水準ですが前年同四半期連結累計期間比で減少しました。」
減価償却費は高水準である一方、前年同期比では減少しており、負担の規模は弱まっている。 - FY2017-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に係る減価償却費（のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。）は、6,698百万円です。」
減価償却費は前年同期の74億62百万円から66億98百万円へ減少し、前回までの高水準という負担の表現からは弱まっている。 - FY2016-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に係る減価償却費（のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。）は、22,940百万円です。」
減価償却費は前年同期の27,650百万円から22,940百万円へ減少した。高水準という説明は明示されていないが、引き続き大きな費用項目として開示されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「一方、たな卸資産が減少したほか、近年の設備投資により減価償却費が高水準でした。」
近年の設備投資の結果として減価償却費が高水準となっていることを、営業活動によるキャッシュ・フローの説明要因として記載している。