増収でも営業利益が減少し、通期予想の大幅下方修正後も下期の利益回復が必要

FY2026-H1の売上高は1,564億6百万円で、前年同期の1,537億88百万円から1.7％増加した。しかし、営業利益は113億73百万円と前年同期の166億68百万円から31.8％減少し、売上高営業利益率は前年同期の10.8％から7.3％へ3.5ポイント低下した。売上規模は維持されているものの、設備転換、定期修繕、立ち上げ費用、原燃料価格などのコスト負担が増収効果を上回った形である。

通期予想は、売上高3,200億円から3,000億円、営業利益330億円から200億円、経常利益330億円から250億円、親会社株主に帰属する当期純利益230億円から150億円へ修正された。売上高の上期進捗率は52.1％、営業利益は56.9％、経常利益は65.2％、純利益は42.8％であり、表面的には営業利益と経常利益の進捗が50％を上回る。一方、単純差し引きでは下期に売上高1,435億94百万円、営業利益86億27百万円、経常利益87億円、純利益85億86百万円が必要で、純利益については上期実績を上回る水準を下期に計上する前提となる。

今回の下方修正では、中国経済の減速、中東情勢、円安による原燃料価格上昇に加え、ディスプレイ事業の定期修繕費用、複合材事業の構造改革費用、生産性改善の遅れが示されている。次回決算では、営業利益率が7.3％から反発するか、ディスプレイの販売数量減少が継続するか、複合材改革による費用が一巡するかを確認したい。通期予想を維持する場合でも、下期86億27百万円の営業利益をどの事業とコスト改善で稼ぐのか、事業別利益や数量・単価の追加開示がなければ検証しにくい。