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日本電気硝子(5214)・リスク悪化直近の決算(2026-07-31)では「対処」

株式市況悪化による投資有価証券および評価差額金の減少

FY2016-Q3に初出。31回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-31。

31記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2021-Q3 – FY2022-Q3対処FY2023-Q1 – FY20242016: 12017: 320172018: 320182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 220242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
保有有価証券の時価下落による評価損221社が書いているテーマ・逆風218社・追い風3社

日本電気硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの223件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-31対処決算

    「その他有価証券評価差額金 17,865 19,644」

    その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末から増加した。
  2. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 17,299 13,727」

    その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の172億99百万円から137億27百万円へ減少した。
  3. FY2024対処有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 16,785 17,299」

    その他有価証券評価差額金は前年度末の167億85百万円から172億99百万円へ増加した。
  4. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 16,785 17,265」

    その他有価証券評価差額金は前年度末の167億85百万円から172億65百万円へ増加し、評価面の悪化が緩和された。
  5. FY2023対処有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 14,207 16,785」

    その他有価証券評価差額金は前年度末の142億7百万円から167億85百万円へ増加し、前年度までの評価面の悪化が緩和された。
  6. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 14,207 18,661」

    その他有価証券評価差額金は前年度末の142億7百万円から186億61百万円へ増加し、評価面の悪化が緩和された。
  7. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 14,207 17,033」

    その他有価証券評価差額金は前年度末の142億7百万円から170億33百万円へ増加し、投資有価証券の評価面の悪化が緩和された。
  8. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 14,207 14,715」

    その他有価証券評価差額金は前年度末の142億7百万円から147億15百万円へ増加し、前年度末から評価面の影響が緩和された。
  9. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 17,104 15,682」

    その他有価証券評価差額金は前年度末の171億04百万円から156億82百万円へ減少し、投資有価証券の評価面の悪化が続いた。
  10. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 17,104 15,487」

    その他有価証券評価差額金は前年度末の171億04百万円から154億87百万円へ減少し、投資有価証券の評価減少が続いた。
  11. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「また、投資有価証券の評価額が減少したこと等により投資その他の資産のその他が減少しました。」

    投資有価証券の評価額低下により、その他有価証券評価差額金は前年度末の171億04百万円から150億60百万円へ減少した。
  12. FY2021悪化有価証券報告書

    「また、投資有価証券の一部を売却したことにより投資有価証券が減少しました。」

    投資有価証券は474億34百万円から449億57百万円へ、その他有価証券評価差額金は187億75百万円から171億4百万円へ減少した。
  13. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 18,775 18,151」

    その他有価証券評価差額金は前年度末の187億75百万円から181億51百万円へ減少し、投資有価証券の評価減少の影響が現れた。
  14. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 18,775 19,263」

    その他有価証券評価差額金は前年度末の187億75百万円から192億63百万円へ増加し、評価額減少の影響が緩和された。
  15. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「また、投資有価証券の評価額が増加したこと等により投資その他の資産のその他が増加しました。」

    前年度まで続いていた投資有価証券の評価額減少から転じ、評価額が増加した。その他有価証券評価差額金も187億75百万円から201億86百万円へ増加した。
  16. FY2020悪化有価証券報告書

    「また、投資有価証券の売却及び評価額の減少により投資有価証券が減少しました。」

    投資有価証券は524億78百万円から474億34百万円へ減少し、その他有価証券評価差額金も211億47百万円から187億75百万円へ減少した。
  17. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「また、投資有価証券の評価額が減少したこと等により投資その他の資産のその他が減少しました。」

    投資有価証券の評価額減少が続き、その他有価証券評価差額金は前年度末の211億47百万円から186億44百万円へ減少した。
  18. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「固定資産では、減価償却があったことにより有形固定資産が減少したことに加え、投資有価証券の評価額が減少したこと等により投資その他の資産のその他が減少しました。」

    投資有価証券の評価額減少が続き、その他有価証券評価差額金は前年度末の211億47百万円から173億34百万円へ減少した。
  19. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「株式市況の低迷等によりその他有価証券評価差額金が減少しました。」

    株式市況の低迷等により、その他有価証券評価差額金は前年度末の211億47百万円から167億36百万円へ減少した。
  20. FY2019対処有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 19,481 21,147」

    その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の194億81百万円から211億47百万円へ増加し、前年度の減少から回復した。
  21. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「また、一部の投資有価証券の評価額が減少したことから、投資その他の資産のその他が減少しました。」

    投資有価証券の評価額減少が続き、その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の194億81百万円から187億37百万円へ減少した。
  22. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「また、一部の投資有価証券の評価額が減少したことから、投資その他の資産のその他が減少しました。」

    投資有価証券の評価額減少が続き、その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の194億81百万円から177億74百万円へ減少した。
  23. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「株式市況の回復によりその他有価証券評価差額金が増加しました。」

    前年度に続いた投資有価証券の時価下落による評価差額金の減少から転じ、株式市況の回復によりその他有価証券評価差額金が194億81百万円から215億13百万円へ増加した。
  24. FY2018悪化有価証券報告書

    「主として、一部の投資有価証券を売却したことや投資有価証券の時価が下がったことから、投資その他の資産が減少しました。」

    投資有価証券の売却と時価下落により投資その他の資産が減少した。その他有価証券評価差額金も301億23百万円から194億81百万円へ減少した。
  25. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「また、一部の投資有価証券の時価が下がったことから、投資その他の資産におけるその他が減少しました。」

    投資有価証券の時価下落が資産減少として継続して現れた。その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の301億23百万円から269億21百万円へ減少した。
  26. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「また、主に投資有価証券の時価が下がったことから、投資その他の資産におけるその他が減少しました。」

    投資有価証券の時価下落が実際の資産減少として現れた。その他有価証券評価差額金も301億23百万円から221億22百万円へ減少した。
  27. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「また、一部の投資有価証券の評価額が減少したことから、投資その他の資産におけるその他が減少しました。」

    前回までの評価額増加の記載から転じ、一部投資有価証券の評価額が減少した。その他有価証券評価差額金は301億23百万円から262億26百万円へ減少した。
  28. FY2017-Q3対処有価証券報告書

    「また、一部の投資有価証券の評価額が増加したことから、投資その他の資産のその他が増加しました。」

    前回までの株式市況悪化による評価額減少とは異なり、投資有価証券の評価額が増加した。その他有価証券評価差額金も前年同期の減少から当期は40億51百万円増加した。
  29. FY2017-Q2対処有価証券報告書

    「また、一部の投資有価証券の評価額が増加したことから、投資その他の資産のその他が増加しました。」

    前回の株式市況悪化による評価額減少とは異なり、一部投資有価証券の評価額が増加した。その他有価証券評価差額金は225億58百万円から265億60百万円へ増加している。
  30. FY2017-Q1対処有価証券報告書

    「また、一部の投資有価証券の評価額が増加したことなどから、投資その他の資産のその他の科目が増加しました。」

    前回記載された株式市況悪化による投資有価証券・評価差額金の減少とは異なり、一部投資有価証券の評価額が増加した。その他有価証券評価差額金は225億58百万円から273億83百万円へ増加している。
  31. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「株式市況の悪化により投資有価証券が減少しましたが、PPG社の欧州事業の取得代金を一時的に投資その他の資産のその他に組み入れていることから、投資その他の資産が増加しました。/また、株式市況の悪化によりその他有価証券評価差額金が減少しました。」

    株式市況の悪化が投資有価証券およびその他有価証券評価差額金の減少として実際に現れた。その他有価証券評価差額金は前年末の232億90百万円から208億47百万円へ24億43百万円減少した。
一緒に動いた変遷

「円高による中国子会社関連の為替エクスポージャー」は、この変遷が動いた31回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

141110977★123456
  1. ★この変遷
  2. 1円高による中国子会社関連の為替エクスポージャー14回
  3. 2LCD・モバイル端末・建築向けの需要および価格下落11回
  4. 3減収・経常利益急減・親会社株主帰属四半期純損失10回
  5. 4投資有価証券売却益の計上9回
  6. 5英国のEU離脱決定および中国景気減速による不確実性7回
  7. 6近年の設備投資に伴う高水準の減価償却費7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本電気硝子の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-31の決算で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
株式市況悪化による投資有価証券および評価差額金の減少|日本電気硝子(5214)の変遷 | Komori