成長分野の強化と新たな事業の創造
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-09-09。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに56社。
- 2026-09-09前進決算説明資料
「新規顧客/EV/樹脂/異種材料接合 売上高 45億円／年 20.2億円／中間期」
新規顧客、EV、樹脂、異種材料接合を対象とする新製品拡販について、2028年目標と中間期実績を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「高付加価値製品の拡販を推進するとともに、4輪・2輪を含むEV用部品の販売拡大を図ります。さらに、新領域への技術展開を通じて社会価値の共創を実現し、持続的な成長に向けた事業基盤を強化します。当社グループは、自社技術を核にアライアンスを活用し、新市場・新製品を計画的に展開してまいります。」
成長分野の強化について、四輪・二輪EV用部品、高付加価値製品、新領域、新市場・新製品、アライアンス活用へ施策を具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「本持分取得により、当社グループは北米の大型トラック・バス向け部品市場への本格参入を実現するとともに、両社の持つ技術、ノウハウ、ネットワーク等を活用することでシナジー効果を生み出し、北米およびグローバルでの一層の事業拡大を目的に今回の持分取得に至りました。」
成長分野の強化・新たな事業創造という従来方針に沿って、ATCO PRODUCTS買収により北米大型トラック・バス向け部品市場への本格参入を実現した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「CASEといわれる自動車の大きな技術革新が進む中、当社グループは特に地球環境への配慮と次世代電気自動車へのシフトを視野に入れ、自動車分野では製品の軽量化によるCO2削減に取り組むとともに自動車以外の住設分野などの製品群を拡大することで、新たな価値と多様性を兼ね備えた持続可能な企業集団をめざしてまいります。」
CASE・次世代電気自動車への対応、製品軽量化によるCO2削減、自動車以外の住設分野への拡大を従来方針として継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「CASEといわれる自動車の大きな技術革新が進む中、当社グループは特に地球環境への配慮と次世代電気自動車へのシフトを視野に入れ、自動車分野では製品の軽量化によるCO2削減に取り組むとともに自動車以外の住設分野などの製品群を拡大することで、新たな価値と多様性を兼ね備えた持続可能な企業集団をめざしてまいります。」
成長分野・新事業の重点が、CASE・電動化対応、製品軽量化によるCO2削減、自動車以外の住設分野への製品群拡大へ再整理されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「フェーズⅡでは、製品群の転換(電動化によるパワーステアリング用ホースの減少)の影響を最小限にするべく、新規事業であるＩＨＸ(カーエアコン用内部熱交換器)の拡販、国内および海外メーカーへの新規受注活動に取り組む」
IHXの拡販、国内外メーカーへの新規受注活動、グローバルイノベーション推進部による新規商品開発を、成長分野・新事業の具体策として追加的に記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「■重点拡販商品への注力（ＩＨＸ・樹脂リキッド・成型ホースなど） ■既存・新規顧客への拡販強化 ■欧米メーカー比率のアップ（スペイン子会社とのシナジー） ■市場拡大への適切な対応 ■専門チームの設置による用途開発と確実な種まき （次世代の柱となる商品の上市） ■環境分野等での開発案件への注力 ■産業用設備分野（要素技術のビジネス化）」
フェーズⅡの成長分野強化・新規事業創造について、IHX、樹脂リキッド、成型ホースへの注力、既存・新規顧客への拡販、スペイン子会社とのシナジー、環境・産業用設備分野への展開を具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「１．成長分野の強化・拡大 ・市場拡大への適切な対応 ・既存商品の適用範囲の拡大 ・既存商品と周辺部品のモジュール化 ・重点拡販商品への注力 ２．新たな事業の創造 ・専門チームの設置による用途開発と確実な種まき ・注力商品分野の拡大（安全装置分野、環境代替エネルギー分野等）」
市場拡大、既存商品の適用範囲拡大・モジュール化、専門チームによる用途開発、安全装置・環境代替エネルギー分野への展開を重点施策としている。