天然ゴム等の原材料供給・価格リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- 2026-08-07悪化決算説明資料
「下期は中東情勢に伴う原材料等コスト上昇影響の顕在化」
原材料価格リスクについて、上期の原材料単価良化の記載から、下期には中東情勢に伴うコスト上昇影響が顕在化する見通しへ変化している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「販売伸長、売値・MIX改善、原材料単価の良化に加え、グローバルでの継続的なビジネスコストダウン活動と事業再編・再構築を通じたビジネス体質改善が業績を下支えし」
天然ゴム等の原材料価格リスクについて、当中間連結会計期間は原材料単価の良化が業績を下支えする要因となったと記載している。 - 2026-05-14悪化決算説明資料
「原油価格上昇による原材料コストアップ影響は第2四半期以降（主に下期）の発生を見込む。」
原材料価格リスクについて、原油価格上昇によるコストアップが今後発生する見通しを具体的に示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、コスト面では、地政学リスクを反映した原油価格の急騰に加え、海上運賃単価やエネルギーコスト、労務費などについても高騰が続き、当社グループの収益性を圧迫する要因となりました。」
原油、海上運賃、エネルギーコスト、労務費などのコスト高騰が収益性を圧迫する状況を通期でも継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、コスト面では、地政学リスクを反映した原油価格の急騰に加え、海上運賃単価やエネルギーコスト、労務費などについても高騰が続き、当社グループの収益性を圧迫する要因となりました。」
原油、海上運賃、エネルギーコスト、労務費などの高騰が収益性を圧迫する状況を継続して記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「地政学リスクを反映した原油価格の急騰に加え、海上運賃単価やエネルギーコスト、労務費などについても高騰が続き、当社グループの収益性を圧迫する要因となりました。」
従来の天然ゴム等の原材料価格高騰に加え、地政学リスクを背景とする原油価格の急騰、海上運賃、エネルギーコスト、労務費の高騰が収益性を圧迫したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方、コスト面では、昨年来の世界経済の持ち直しと連動する形で天然ゴム・原油が高値圏で推移し、海上運賃単価や工場でのエネルギーコストについても高騰が続いており、当社グループの収益性を圧迫する要因となっております。」
天然ゴム等の原材料価格高止まりに加え、原油、海上運賃単価、工場エネルギーコストの高騰が収益性を圧迫する状況を継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「コスト面においては、世界経済の持ち直しと連動する形で、天然ゴム・合成ゴムなどの原材料が高値圏で推移、また、海上運賃についても大きく単価が高騰しており、当社グループの収益性を圧迫する要因となっております。」
天然ゴム・合成ゴムなどの原材料が高値圏で推移し、収益性を圧迫する状況が続いていると記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇の影響などにより、営業利益は771億円(前年同期比23％減)」
原材料価格の上昇が引き続き発生し、営業利益を押し下げる要因となったと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、売上高は22,074億円(前年同期比10％増)となりましたが、原材料・素材価格の上昇を受け、営業利益は2,744億円(前年同期比９％減)となりました。」
原材料・素材価格の上昇が引き続き発生し、タイヤ部門の営業利益を押し下げていると記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、昨年から続く原材料・素材価格の上昇に対応すべく、適切な製品価格の改定を実施してまいりました」
原材料・素材価格の上昇が引き続き発生し、タイヤ部門の営業利益を押し下げていると記載している。前四半期に続き、リスクが実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は8,518億円(前年同期比３％増)となりましたが、原材料価格の高騰の影響などにより、営業利益は1,030億円(前年同期比５％減)」
原材料価格リスクについて、原材料・素材価格の高騰が当四半期に実際に発生し、営業利益が前年同期比5％減少する影響が生じたと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「天然ゴムの安定供給に支障が生じた場合、当社グループの生産に必要な量を確保することが困難になり」
天然ゴム等の供給停止、需給逼迫、価格高騰、特定供給元への依存を原材料調達リスクとして記載している。