ブリヂストン（5108）・リスク顕在化
タイヤ・タイヤ原材料に対する関税リスク
FY2025-H1に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025。直近の記載は2026-08-07。
5記載
2年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
保護主義通商政策・地政学情勢による事業不確実性364社が書いているテーマ・逆風371社・追い風0社
ブリヂストンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。135社中106社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの372件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-07顕在化決算説明資料
「米国関税影響：第2四半期累計 前年比 250億円（計画並）」
米国関税による業績影響を、第2四半期累計の実績額として更新している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「米国関税、中東情勢に伴うコストインフレ等の減益影響がありながらも」
タイヤ・タイヤ原材料に対する関税リスクについて、米国関税が当中間連結会計期間の減益影響として実際に記載されている。 - 2026-05-14再掲決算説明資料
「米国関税影響：2月想定（グロス影響約550億円／年間）より大きな変更無し。」
米国追加関税による業績影響について、2月時点の年間グロス影響想定から大きな変更がないと記載している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「米国の追加関税の影響が、当社グループにおける直材費や米国向け輸出タイヤに及んだほか」
タイヤ・タイヤ原材料に対する関税リスクについて、米国追加関税が直材費・米国向け輸出タイヤおよび業績に実際に影響した。 - FY2025-H1初出有価証券報告書
「また、タイヤやタイヤ原材料を対象とした関税などによる影響を受ける可能性があります。」
タイヤおよびタイヤ原材料への関税が業績・財政状態に影響する可能性を、独立したリスクとして記載している。