上期は通期計画線上だが、下期はコスト逆風を織り込んだまま

2026年上期の売上収益は2兆3,216億67百万円、調整後営業利益は2,809億円で、前年同期比ではそれぞれ約10％増、20％増となった。通期予想は売上収益4兆5,000億円、調整後営業利益5,150億円であり、単純計算の進捗率は売上収益51.6％、調整後営業利益54.5％である。上期終了時点では、通期予想の半分を超える売上と利益を確保しているため、少なくとも上期までの実績は通期計画線上にある。

ただし、会社は上期を計画対比で上振れと評価する一方、下期は中東情勢に伴うコスト上昇などによって計画対比で下振れる見込みと説明している。通期予想から上期実績を機械的に差し引くと、通期達成には下期に売上収益2兆1,783億円、調整後営業利益2,341億円が必要になる。この金額は会社が別途示した下期予想ではなく、通期予想と上期実績との差額であるため、第3四半期決算では実際の下期需要・価格・コストの進捗と照合する必要がある。

第1四半期は売上収益1兆1,134億円、調整後営業利益1,222億円だったのに対し、第2四半期単独では売上収益1兆2,082億円、調整後営業利益1,587億円、利益率13.1％まで伸びた。第2四半期単独の営業利益率は第1四半期より高く、上期の増益が単なる為替換算差だけでなく、販売量、売値、商品構成、再編効果を伴っていたかを確認できる材料になっている。第3四半期では、第2四半期単独の高い利益水準が一時的なものだったのか、年末商戦や冬用タイヤ需要を通じて継続しているのかが焦点となる。

下期のリスクとして、決算説明資料では中東情勢に伴うコスト上昇を下期600億円強、年間700億円程度と試算している。米国関税の年間影響も250億円程度を織り込んでいる。第3四半期決算では、これらの試算額に対する実績影響、売値・MIX改善やコストダウンによる吸収額、通期予想5,150億円を維持するために第4四半期へ繰り越される負担の有無を確認したい。