投資有価証券評価差額金の大幅減少
FY2022-Q3に初出。10回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中10社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに39社。
- FY2026-H1その他有価証券評価差額金の減少有価証券報告書
「また、剰余金の配当231百万円及びその他有価証券評価差額金が297百万円減少、非支配株主持分が197百万円減少したことによるものであります。」
その他有価証券評価差額金が297百万円減少し、非支配株主持分の197百万円減少や配当とともに純資産減少要因となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 576,643 642,628」
その他有価証券評価差額金は642,628千円となり、前期末の576,643千円から65,985千円増加した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「また、剰余金の配当115百万円により減少したものの、その他有価証券評価差額金が367百万円増加、非支配株主持分が252百万円増加したことによるものであります。」
その他有価証券評価差額金が367百万円増加し、前期に見られた評価差額金の減少から増加に転じた。 - FY2024-H1その他有価証券評価差額金の減少有価証券報告書
「その主な要因は、その他有価証券評価差額金が128百万円減少及び非支配株主持分が89百万円減少したものの、親会社株主に帰属する中間純利益284百万円により利益剰余金が増加したことによるものであります。」
その他有価証券評価差額金は128百万円減少した。一方、中間純利益による利益剰余金の増加により、純資産全体は前期末比110百万円増加した。 - FY2024-Q1その他有価証券評価差額金の減少有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 653,652 △ 39,035」
当第1四半期連結累計期間のその他有価証券評価差額金は39,035千円の減少となった。前期から増加基調にあった評価差額金に、当四半期は減少の動きが生じている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「その主な要因は、その他有価証券評価差額金が408百万円増加及び非支配株主持分が266百万円増加、親会社株主に帰属する四半期純利益318百万円により利益剰余金が増加したことによるものであります。」
その他有価証券評価差額金が408百万円増加し、純資産は前連結会計年度末比1,045百万円増加した。前期に大幅減少した評価差額金は増加基調を継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「その主な要因は、その他有価証券評価差額金が299百万円増加及び非支配株主持分が195百万円増加、親会社株主に帰属する四半期純利益244百万円により利益剰余金が増加したことによるものであります。」
その他有価証券評価差額金が299百万円増加し、純資産も前連結会計年度末比768百万円増加した。前期に大幅減少した評価差額金は増加基調を継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「その主な要因は、その他有価証券評価差額金が389百万円増加及び非支配株主持分が260百万円増加、親会社株主に帰属する四半期純利益172百万円により利益剰余金が増加したことによるものであります。」
その他有価証券評価差額金が389百万円増加し、純資産は前連結会計年度末比821百万円増加した。前期に大幅減少した評価差額金が当四半期には増加に転じている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末の純資産は6,693百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,363百万円減少いたしました。その主な要因は、その他有価証券評価差額金が1,155百万円、非支配株主持分が883百万円、また親会社株主に帰属する当期純損失303百万円により減少したものであります。」
その他有価証券評価差額金が1,155百万円減少し、非支配株主持分の減少や当期純損失と合わせて純資産が2,363百万円減少した。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の純資産は6,840百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,216百万円減少いたしました。その主な要因は、その他有価証券評価差額金が1,231百万円減少、非支配株主持分929百万円減少したことによるものであります。」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末から1,231百万円減少し、純資産減少の主要因となった。投資有価証券残高も4,817百万円から1,659百万円へ減少している。