2022年度を回復期、2023年度以降を成長期とする事業拡大
FY2021に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の売上高は6,170百万円（前年同期比26.8％増）、営業利益は232百万円（前年同期比67.5％増）、経常利益は271百万円（前年同期比90.4％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は263百万円（前年同期比27.8％減）となりました。」
中間期は売上高、営業利益、経常利益が前年同期を上回り、営業利益232百万円、経常利益271百万円を計上した。親会社株主帰属中間純利益は前年同期を下回っており、継続的な増収増益の進捗は利益項目により異なる。 - FY2025悪化有価証券報告書
「今後は各事業の継続的且つ安定的な収益確保に加え、アーティストとメディアとの連携による付加価値の創出並びに他SMEグループとの連携強化等により、継続的な増収増益を目指してまいります。」
継続的な増収増益を引き続き目標とする一方、当期は売上高が4.9％増加したものの営業利益・経常利益は前期比で減少しており、利益面では目標に対する状況が悪化した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の売上高は5,193百万円（前年同期比6.8％増）、営業利益は318百万円（前年同期比15.4％増）、経常利益は328百万円（前年同期比15.8％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は284百万円（前年同期比16.2％増）となりました。」
回復期から成長期への移行という位置付けに対し、中間期は増収増益となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期を上回った。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような厳しい経営環境の中ではありますが、積極的に事業を展開した結果、前期に続き当社グループの当第３四半期連結累計期間におきましても当初計画通りに推移しています。」
2023年12月期の黒字化を含む当初計画に対し、第3四半期累計期間も計画どおりに推移していると記載している。営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益も計上している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は4,864百万円（前年同期比57.2％増）、営業利益は276百万円（前年同期は147百万円の営業損失）、経常利益は283百万円（前年同期は134百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は244百万円（前年同期は０百万円の四半期純損失）となりました。」
2023年12月期の黒字化目標に対し、第2四半期累計で営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益を計上し、前年同期の損失から黒字に転じた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境の中、2023年12月期は黒字化を予定しており、当社グループの当第１四半期連結累計期間におきましては順調に推移しております。」
2023年12月期の黒字化を明確な年度目標として示し、第1四半期は順調に推移していると位置付けている。 - FY2022前進有価証券報告書
「しかしながら、当連結累計会計年度では４月よりオフラインコンサートを再開させ、当連結会計年度では97公演およそ75万人を動員しました。」
2022年度を回復期とする見通しに対し、4月からオフライン公演を再開し、97公演・約75万人を動員する具体的な回復実績を得た。ただし、なお営業損失は残っている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきまして、営業損失からの脱却には至っておりませんが、コンサート事業の改善に伴い業績は回復基調にあります。」
営業損失からの脱却には至っていないものの、コンサート事業の改善に伴う業績回復基調を明示した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「エンターテインメント事業は、入国措置も緩和されアーティストの来日障壁が軽減、大型オフラインイベントツアーを含む国内活動を徐々に再開させております。」
2022年度を回復期とする見通しについて、入国措置の緩和と大型オフラインイベントツアーを含む国内活動の再開が実際に進んだ。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「しかしながら、第２四半期以降は入国措置も緩和されアーティストの来日障壁が軽減、ドームやアリーナクラスでのオフラインイベントツアーを徐々に再開させ段階的な回復を見込んでおります。」
2022年度を回復期とする従来の見通しについて、第2四半期以降の入国措置緩和とドーム・アリーナ級ツアーの段階的再開を具体的な回復経路として示した。 - FY2021初出有価証券報告書
「2022年度は新型コロナウイルス感染症の影響からの回復期、2023年度以降は成長期と捉え、事業並びに利益の拡大を目指してまいります。」
年度を区切って2022年度を回復期、2023年度以降を成長期と位置付け、事業と利益の拡大を目指すロードマップを初めて明示している。