Komori
トレンドマイクロ(4704)・事実悪化

売上微増と利益減少

FY2016-Q2に初出。39回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-29。

39記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2022-Q1 – FY2023-Q22016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 42026
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トレンドマイクロがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より1年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。49社中11社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている86社のうち14社を表示しています。上の文は86社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-29悪化tsubame104.com

    「株価急落の直接的な要因は、**営業利益予想の下方修正**です。」

    営業利益予想が、クラウド関連費用やその他費用の増加を受けて下方修正されたと報じられた。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「その結果、売上原価並びに販売費及び一般管理費の合計費用は126,803百万円(前年同期比20.3%増)と増加し、当中間連結会計期間の営業利益は21,792百万円(前年同期比23.5%減)と減益となりました。」

    売上高は前年同期比11.0%増となった一方、費用は20.3%増加し、営業利益は23.5%減少した。売上成長を費用増加が上回る構図が再び強まった。
  3. 2026-08-13再定義決算

    「その結果、当社グループ全体の当中間連結会計期間における売上高は148,596百万円(前年同期比11.0%増)と増収となりました。」

    売上高は二桁増収となった一方、営業利益は前年同期比23.5%減となり、売上成長と営業利益の動きが分かれて示された。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「一方費用につきましては、人件費をはじめ外注費が大きく減少する等、全般的に抑制できた結果、売上原価並びに販売費及び一般管理費の合計費用は218,207百万円(前年同期比2.8%減)と減少し、当連結会計年度の営業利益は57,777百万円(前年同期比20.1%増)と増益となりました。」

    売上高は前年同期比1.2%増にとどまった一方、人件費・外注費等の費用が2.8%減少し、営業利益は20.1%増となった。前年の大幅還元後に費用抑制と営業利益成長が示された。
  5. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当中間連結会計期間における売上高は133,909百万円(前年同期比0.5%減)となりました。一方費用につきましては、人件費やクラウドコストが大きく減少する等、全般的に抑制でき、売上原価並びに販売費及び一般管理費の合計費用は105,436百万円(前年同期比4.2%減)と減少し、当中間連結会計期間の営業利益は28,472百万円(前年同期比16.5%増)と増益となりました。当中間連結会計期間の経常利益は為替差損等により21,475百万円(前年同期比18.6%減)の減益となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は持分変動利益がなくなったこと等により、14,336百万円(前年同期比19.9%減)の減益となりました。」

    売上高は前年同期比0.5%減となった一方、人件費・クラウドコスト等の費用抑制により営業利益は16.5%増となった。為替差損により経常利益は18.6%減、持分変動利益がなくなったこと等により親会社株主に帰属する中間純利益は19.9%減となり、営業段階と経常・最終利益の動きが分かれた。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当連結会計年度における売上高は272,638百万円(前年同期比9.6%増)と全地域で増収となりました。」

    売上高は272,638百万円、前年同期比9.6%増、営業利益は48,105百万円、前年同期比47.6%増となった。全地域で増収となり、費用は前年同期比3.9%増に抑制された。
  7. FY2024-H1前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当中間連結会計期間における売上高は134,534百万円(前年同期比12.5%増)と全地域で増収となりました。」

    売上高は前年同期比12.5%増、営業利益は34.4%増、経常利益は42.9%増、親会社株主に帰属する中間純利益は50.9%増となり、全地域で増収となった。売上成長と利益成長がともに進展した。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第1四半期連結累計期間における売上高は65,931百万円(前年同期比12.3%増)と全地域で増収となりました。」

    全地域で増収となり、売上高は前年同期比12.3%増、営業利益は27.0%増、経常利益は52.2%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は68.7%増となった。前年度の売上成長と最終利益減少が併存した構図から、当四半期は営業段階・最終利益とも増益となった。
  9. FY2023再定義有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当連結会計年度における売上高は248,691百万円(前年同期比11.1%増)と全地域で増収となりました。一方費用につきましては、円安影響も大きく受けた人件費やSaaSビジネス拡大に伴うクラウド利用コストの増加のほか、ハードウェア関連製品の販売増加に伴う原価増加等により、売上原価並びに販売費及び一般管理費の合計費用は216,088百万円(前年同期比12.3%増)と増加し、当連結会計年度の営業利益は32,602百万円(前年同期比4.0%増)と増益となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は昨年特別利益に計上した関係会社株式売却益がなくなったことや、退職給付費用を中心にリストラクチャリング関連費用を特別損失に計上したことに加え、連結子会社からの配当金支払を前提とする税負担の発生等により法人税等も増加したことなどにより、10,731百万円(前年同期比64.0%減)の大幅な減益となりました。」

    売上高は11.1%増、営業利益は4.0%増となった一方、関係会社株式売却益の消失、リストラクチャリング費用、子会社配当に伴う税負担により親会社株主に帰属する当期純利益は64.0%減となった。
  10. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第3四半期連結累計期間における売上高は183,725百万円(前年同期比13.3%増)となりました。一方費用につきましては、SaaSビジネス拡大に伴うクラウド利用コストの増加に加え、円安影響も大きく受けた人件費やコロナ禍後の経済再開を受け増加した出張費等が大きく増加したこと等により、売上原価並びに販売費及び一般管理費の合計費用は154,112百万円(前年同期比13.1%増)と増加し、当第3四半期連結累計期間の営業利益は29,613百万円(前年同期比14.5%増)と増益となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は昨年あった関係会社株式売却益がなくなったことや、連結子会社からの配当金支払を前提とする税負担引当により法人税等が増加したことから12,806百万円(前年同期比55.1%減)となりました。」

    売上高が前年同期比13.3%増、営業利益が14.5%増となる一方、関係会社株式売却益の消失と法人税等の増加により親会社株主に帰属する四半期純利益は55.1%減となった。売上成長を費用増加が上回る従来の構図から、営業段階では増益、最終利益では一時要因・税負担の影響を受ける構図へ変化した。
  11. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「一方費用につきましては、SaaSビジネス拡大に伴うクラウド利用コストの増加に加え、円安影響も大きく受けた人件費やコロナ禍後の経済再開を受け増加した出張費等が大きく増加したこと等により、売上原価並びに販売費及び一般管理費の合計費用は101,347百万円(前年同期比17.0%増)と増加し、当第2四半期連結累計期間の営業利益は18,188百万円(前年同期比2.5%減)と減益となりました。」

    売上高は前年同期比13.5%増となった一方、費用は17.0%増加し、営業利益は前年同期比2.5%減となった。売上成長を費用増加が上回る構図が続いた。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第1四半期連結累計期間における売上高は58,704百万円(前年同期比16.4%増)となりました。」

    売上高は前年同期比16.4%増となった一方、費用は25.0%増加し、営業利益は14.1%減少した。売上成長を費用増加が上回る構図が続いた。
  13. FY2022悪化有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当連結会計年度における売上高は223,795百万円(前年同期比17.6%増)と全地域で増収となりました。一方費用につきましては、円安影響も大きく受けた人件費の大幅増や携帯電話ショップでの個人向けビジネスの好調に伴った外注費が増加したこと等により、売上原価並びに販売費及び一般管理費の合計費用は192,454百万円(前年同期比31.2%増)と大きく増加し、当連結会計年度の営業利益は31,340百万円(前年同期比28.2%減)と減益となりました。」

    売上高は前年同期比17.6%増となった一方、費用は31.2%増加し、営業利益は28.2%減少した。売上成長を費用増加が大幅に上回る構図が通期で明確化した。
  14. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「一方費用につきましては、円安影響も大きく受けた人件費の大幅増や携帯電話ショップでの個人向けビジネスの好調に伴った外注費が増加したこと等により、売上原価並びに販売費及び一般管理費の合計費用は136,230百万円(前年同期比30.3%増)と大きく増加し、当第3四半期連結累計期間の営業利益は25,870百万円(前年同期比25.3%減)と減益となりました。」

    売上高は前年同期比16.5%増となった一方、費用は前年同期比30.3%増、営業利益は25.3%減となり、売上成長を費用増加が上回る構図が前四半期より明確化した。
  15. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「一方費用につきましては、円安影響も大きく受けた人件費の大幅増や携帯電話ショップでの個人向けビジネスの好調に伴った外注費が増加したこと等により、売上原価並びに販売費及び一般管理費の合計費用は86,644百万円(前年同期比25.2%増)と大きく増加し、当第2四半期連結累計期間の営業利益は18,657百万円(前年同期比15.6%減)と減益となりました。」

    売上高は前年同期比15.3%増となった一方、費用が25.2%増加し、営業利益は前年同期比15.6%減となった。売上成長を費用増加が上回る構図が明確化した。
  16. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「一方費用につきましては、円安影響も大きく受けた人件費の大幅増や携帯電話ショップでの個人向けビジネスの好調に伴った外注費が増加したこと等により、売上原価並びに販売費及び一般管理費の合計費用は39,312百万円(前年同期比21.5%増)と大きく増加し、当第1四半期連結累計期間の営業利益は11,115百万円(前年同期比9.1%減)と減益となりました。」

    売上高は前年同期比13.1%増となった一方、費用が21.5%増加し、営業利益は前年同期比9.1%減となった。売上成長を費用増加が上回る構図が再び明示された。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当連結会計年度における売上高は190,359百万円(前年同期比9.4%増)となり 、全地域で増収となりました。」

    全地域で増収となり、売上高は前年同期比9.4%増、営業利益は10.6%増、経常利益は11.7%増、親会社株主に帰属する当期純利益は42.6%増となった。
  18. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第3四半期連結累計期間における売上高は139,180百万円(前年同期比9.6%増)となり、全地域で増収となりました。」

    全地域で増収となり、売上高は前年同期比9.6%増、営業利益は25.7%増、経常利益は28.8%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は35.2%増となった。
  19. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第2四半期連結累計期間における売上高は91,329百万円(前年同期比9.0%増)となりました。」

    売上高は前年同期比9.0%増、営業利益は10.3%増、経常利益は11.8%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は9.1%増となり、売上・利益の増加が確認された。
  20. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第1四半期連結累計期間における売上高は44,594百万円(前年同期比5.9%増)となりました。」

    売上高は前年同期比5.9%増、営業利益は20.8%増となり、前年同期の利益水準から改善した。一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比0.6%減となった。
  21. FY2020再定義有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当連結会計年度における売上高は174,061百万円(前年同期比5.4%増)となりました。」

    通期では売上高が前年同期比5.4%増、営業利益が4.7%増となった一方、親会社株主に帰属する当期純利益は3.7%減となり、売上・営業利益の増加と最終利益の減少が併存する構図となった。
  22. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「さらに、研究開発部門のソフトウェアが算定過程の誤りにより過年度から過大に計上されていたことが判明し、当第3四半期連結会計期間において一括して修正を行いました。当該修正が営業利益に与える影響は3,522百万円の減少となりました。その結果、売上原価並びに販売費及び一般管理費の合計費用は99,493百万円(前年同期比8.4%増)と増加となり、当第3四半期連結累計期間の営業利益は27,535百万円(前年同期比5.6%減)と減益となりました。」

    売上高は前年同期比5.0%増となった一方、費用が8.4%増加し、営業利益は前年同期比5.6%減となった。ソフトウェア等の過年度過大計上の一括修正により営業利益が3,522百万円減少したことも影響した。
  23. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第2四半期連結累計期間における売上高は83,811百万円(前年同期比5.5%増)となりました。」

    全体売上高は前年同期比5.5%増、営業利益9.6%増、経常利益6.9%増、親会社株主に帰属する四半期純利益10.8%増となった。
  24. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第1四半期連結累計期間における売上高は42,125百万円(前年同期比6.7%増)となりました。」

    全体売上高は前年同期比6.7%増、営業利益は8.7%増、経常利益は24.0%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は28.4%増となり、利益成長が進んだ。
  25. FY2019前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当連結会計年度における売上高は165,195百万円(前年同期比3.0%増)となりました。」

    通期売上高は前年同期比3.0%増、営業利益は5.2%増となった。一方、親会社株主に帰属する当期純利益は1.3%減となり、利益項目ごとの差異も記載された。
  26. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第3四半期連結累計期間における売上高は120,933百万円(前年同期比2.5%増)となりました。一方費用につきましては、株価変動に伴う自社株連動型報酬が減少したものの、主に人員増に伴う人件費や携帯ショップでの個人向けビジネスの好調に伴い販売委託としての外注費が大幅に増加したことなどにより、売上原価および、販売費及び一般管理費の合計費用は91,775百万円(前年同期比1.1%増)と増加となり、当第3四半期連結累計期間の営業利益は29,157百万円(前年同期比7.1%増)と増益となりました。」

    全体売上高は前年同期比2.5%増、営業利益は7.1%増、経常利益は11.3%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は6.2%増となり、前四半期の利益増加基調が続いた。
  27. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「一方費用につきましては、株価変動に伴う自社株連動型報酬が減少したものの、主に人員増に伴う人件費や携帯ショップでの個人向けビジネスの好調に伴い販売委託としての外注費が大幅に増加したことなどにより、売上原価および、販売費及び一般管理費の合計費用は61,171百万円(前年同期比2.6%増)と増加となり、当第2四半期連結累計期間の営業利益は18,288百万円(前年同期比2.4%増)と増益となりました。」

    売上高は前年同期比2.5%増、営業利益は2.4%増となり、売上微増・利益減少の構図から、費用増加を伴いながらも利益が増加する構図へ変化した。
  28. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「一方費用につきましては、株価変動に伴う自社株連動型報酬が減少したものの、主に人員増に伴う人件費が増加したことなどにより、売上原価および、販売費及び一般管理費の合計費用は30,163百万円(前年同期比5.1%増)と増加となり、当第1四半期連結累計期間の営業利益は9,308百万円(前年同期比0.0%増)と前年同期と同水準となりました。」

    売上高は前年同期比3.9%増にとどまり、費用は5.1%増加して営業利益は前年同期と同水準となった。人員増に伴う人件費の増加が費用増の主因として示された。
  29. FY2018悪化有価証券報告書

    「主に人員増や人材育成などによる人件費増加のほか、パブリッククラウドの利用料やネットワークセキュリティ関連売上が増加したことによるハードウェアコストが増加したこと等により、売上原価および、販売費及び一般管理費の合計費用は124,573百万円(前年同期比10.9%増)と増加となり、当連結会計年度の営業利益は35,836百万円(前年同期比1.7%減)と減益となりました。」

    売上高は前年同期比7.8%増となった一方、費用は10.9%増となり、営業利益は前年同期比1.7%減となった。費用増加が売上成長を上回る構図が通期でも確認された。
  30. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「一方費用につきましては、主に人員増による人件費増加のほか、ネットワークセキュリティ関連売上が増加したことによるハードウェアコストやパブリッククラウドの利用料が増加したこと等により、売上原価および、販売費及び一般管理費の合計費用は90,749百万円(前年同期比13.6%増)となり、売上高は増加したものの費用の増加を吸収できませんでした。」

    売上高は前年同期比9.5%増となった一方、人員増による人件費、ハードウェアコスト、パブリッククラウド利用料などの費用が13.6%増加し、営業利益は前年同期比2.5%減、経常利益は1.4%減となった。前四半期までの利益増加基調から、費用増加が売上増加を上回る構図へ変化した。
  31. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第2四半期連結累計期間における売上高は77,490百万円(前年同期比9.7%増)となりました。一方費用につきましては、自社株連動型報酬は減少したものの、主に人件費のほか、ネットワークセキュリティ関連売上が増加したことによるハードウェアコストやパブリッククラウドの利用料が増加したこと等により、売上原価および、販売費及び一般管理費の合計費用は59,638百万円(前年同期比9.7%増)となり、当第2四半期連結累計期間の営業利益は17,851百万円(前年同期比9.6%増)となりました。また、当第2四半期連結累計期間の経常利益は為替差損が減少したこと等により、18,242百万円(前年同期比15.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は13,468百万円(前年同期比18.4%増)となりました。」

    売上高は前年同期比9.7%増、営業利益は9.6%増、経常利益は15.7%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は18.4%増となった。人件費、ハードウェアコスト、パブリッククラウド利用料などの費用も増加した。
  32. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第1四半期連結累計期間における売上高は37,993百万円(前年同期比7.8%増)となりました。一方費用につきましては、主に人件費の他、パブリッククラウドの利用料が増加したこと等によって売上原価および、販売費及び一般管理費の合計費用は28,689百万円(前年同期比8.1%増)となり、当第1四半期連結累計期間の営業利益は9,303百万円(前年同期比6.7%増)となりました。また、当第1四半期連結累計期間の経常利益は為替差損が減少したこと等により、9,148百万円(前年同期比16.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は6,585百万円(前年同期比21.3%増)となりました。」

    全体売上高は前年同期比7.8%増、営業利益は6.7%増、経常利益は16.8%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は21.3%増となり、前年同期より利益成長が明確になった。
  33. FY2017前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当連結会計年度における売上高は148,811百万円(前年同期比12.8%増)と全地域において増収となりました。」

    通期で全地域が増収となり、売上高は前年同期比12.8%増、営業利益6.1%増、経常利益5.4%増、親会社株主に帰属する当期純利益4.2%増となった。一方、費用は15.2%増加した。
  34. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第3四半期連結累計期間における売上高は107,782百万円(前年同期比13.5%増)と全地域において増収となりました。一方費用につきましては、主に人件費や株価変動に伴う自社株連動型報酬が増加し、売上原価および、販売費及び一般管理費の合計費用は79,853百万円(前年同期比15.0%増)と増加となり、当第3四半期連結累計期間の営業利益は27,929百万円(前年同期比9.4%増)となりました。また、当第3四半期連結累計期間の経常利益は為替差損の減少等により、28,145百万円(前年同期比15.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は20,515百万円(前年同期比17.5%増)となりました。」

    売上高は前年同期比13.5%増、営業利益9.4%増、経常利益15.5%増、親会社株主に帰属する四半期純利益17.5%増となり、前四半期より利益成長が明確になった。費用は前年同期比15.0%増加した。
  35. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第2四半期連結累計期間における売上高は70,639百万円(前年同期比12.7%増)と全地域において増収となりました。一方費用につきましては、主に人件費や株価変動に伴う自社株連動型報酬が増加し、売上原価および、販売費及び一般管理費の合計費用は54,352百万円(前年同期比16.4%増)となり、当第2四半期連結累計期間の営業利益は16,286百万円(前年同期比1.9%増)となりました。」

    売上高は前年同期比12.7%増、営業利益は1.9%増、経常利益は6.7%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は3.0%増となった。一方、人件費・自社株連動型報酬などにより費用は16.4%増加した。
  36. FY2017-Q1再定義有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第1四半期連結累計期間における売上高は35,250百万円(前年同期比16.2%増)となりました。一方費用につきましては、人件費や自社株連動型報酬、並びにTippingPointの買収に関する償却費が増加し、売上原価および、販売費及び一般管理費の合計費用は26,530百万円(前年同期比22.8%増)となり、当第1四半期連結累計期間の営業利益は8,720百万円(前年同期比0.1%増)となりました。」

    売上高は前年同期比16.2%増となった一方、営業利益は0.1%増にとどまり、TippingPoint償却費や人件費等の費用増加、為替差損により経常利益・純利益は減少する構図となった。
  37. FY2016再定義有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当連結会計年度における売上高は131,936百万円(前年同期比6.1%増)となりました。」

    従来の売上微増・利益減少から、通期では売上高6.1%増、営業利益10.9%増、親会社株主に帰属する当期純利益15.0%増となり、売上・利益とも増加する構図に変化。
  38. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「その結果、当社グループ全体の当第3四半期連結累計期間における売上高は92,244百万円(前年同期比0.7%増)となりました。一方費用につきましては、主に自社株連動型報酬が減少したものの、のれん償却費及び人件費が増加し、売上原価および、販売費及び一般管理費の合計費用は69,514百万円(前年同期比3.0%増)と増加となり、当第3四半期連結累計期間の営業利益は22,730百万円(前年同期比5.8%減)となりました。」

    売上高は92,244百万円、前年同期比0.7%増。費用増加により営業利益は22,730百万円、前年同期比5.8%減となり、売上微増と利益減少の構図が継続。
  39. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「売上高は60,919百万円(前年同期比0.4%増)と増収となりました。」

    売上高は前年同期比0.4%増にとどまる一方、費用増加により営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期利益が減少したと記載。営業利益は14,106百万円、前年同期比9.0%減。
一緒に動いた変遷

「Pre-GAAPベースの営業利益額成長を重視する経営指標」は、この変遷が動いた39回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

201917171515★123456
  1. ★この変遷
  2. 1Pre-GAAPベースの営業利益額成長を重視する経営指標20回
  3. 2研究開発投資19回
  4. 3円高・為替差損による業績影響17回
  5. 4アジア・パシフィック地域のセキュリティ関連ビジネス拡大17回
  6. 5キャッシュ創出と手元流動性15回
  7. 6日本地域の企業向け・個人向け両ビジネスの増収15回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トレンドマイクロの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-13の決算で、「再定義」でした。
売上微増と利益減少|トレンドマイクロ(4704)の変遷 | Komori