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NANOホールディングス(4571)・リスク顕在化

臨床開発遅延・承認不確実性・上市未達リスク

FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。

18記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q3 – FY2019顕在化FY2021-Q3 – FY2023-Q2再掲FY20232016: 220162017: 220172018: 120182019: 220192020: 220202021: 120212022: 320222023: 220232024: 020242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
医薬品開発パイプラインの長期化・中止・上市不確実性69社が書いているテーマ・逆風85社・追い風0社

NANOホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。40社中20社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに22社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている69社のうち14社を表示しています。上の文は69社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「本製剤はレベル4では用量制限毒性を認め、至適用量はレベル3以下に決定されました。重篤な安全性の懸念はなく、対象疾患である難治性の再発膠芽腫に対し、1例で腫瘍の縮小を伴う長期SD(Unconfirmed PR)の所見が得られていることが公表されました。本試験結果を踏まえて、投与量およびスケジュールを再検討するPhaseIb試験の試験実施計画を策定中であり、2026年8月を目途に治験届を提出する予定です。」

    TUG1 ASOの第I相試験で最終投与レベルにおける用量制限毒性が確認され、至適用量の再設定とPhase Ib試験計画の策定に移行した。
  2. 2026-04-21顕在化その他開示

    「Dose Level 4 において 2 例での投与が実施され、2 例とも⽤量制限毒性(Dose Limiting Toxicity、DLT)が発現することを確認し、Phase I 試験が完了。」

    TUG1 ASOの第Ⅰ相試験で、用量制限毒性の発現が追加情報として具体化した。
  3. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「最終用量である第4段階において2例の用量制限毒性が発現し、被験者の登録は終了となりました。現在、新たに複数の用量で安全性および効果を検証する次相(Phase Ib)試験の治験実施計画書の策定を進めております。」

    TUG1 ASOの第Ⅰ相治験で用量制限毒性が実際に発現し、被験者登録が終了した。次相試験の計画策定へ移行している。
  4. FY2023再掲有価証券報告書

    「しかしながら、すべての創薬シードが順調に新規パイプラインへ移行しない可能性があります。」

    従来の臨床試験・承認不確実性に加え、オープンイノベーションで確保した創薬シードを新規RNA医薬パイプラインへ移行できないリスクを継続して記載している。
  5. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「当社は、創薬シードを効率的に新たなRNA医薬パイプラインとして創製するとともに知財権を取得、非臨床研究終了後から早期臨床試験終了時までに導出し、ライセンス収入を得る事業を展開します。具体的には、創薬シードは、自社および共同研究の実施などを通じたオープンイノベーションによりアカデミア、製薬また非製薬企業から確保します。しかしながら、すべての創薬シードが順調に新規パイプラインへ移行しない可能性があります。」

    臨床開発品の遅延・承認不確実性を中心とした従来のリスクに、創薬シードからRNA医薬パイプラインへ移行できないリスクと早期導出の不確実性が加わった。
  6. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「ライセンス先であるOEPと共同で臨床開発を進めてまいりましたが、本製品の開発中止に向けた手続きを進めております。」

    NC-6004について、主要評価項目達成可能性が低いとの判断に続き、製品の開発中止手続きへ移行したことで、上市未達・開発中止リスクの結果がさらに具体化した。
  7. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「2022年7月に受領したトップラインデータでは、無増悪生存期間(PFS)及び全生存期間(OS)の解析において、統計的に有意な改善が認められませんでした。本結果に基づき、OVAL試験の終了に向けた手続きを進めております。」

    VB-111のOVAL試験でPFSおよびOSに統計的に有意な改善が認められず、試験終了に向けた手続きが進められており、臨床開発・承認不確実性が新たに顕在化した。
  8. FY2022顕在化有価証券報告書

    「第Ⅱb相臨床試験の暫定的な解析において、主要評価項目(PFS)を達成する可能性が低いと推察されたため、本治験について継続しないことをOrient Europharma Co., Ltd.(以下、「OEP」といいます。)と合意いたしました。」

    臨床試験の主要評価項目未達見込みと試験中止がNC-6004で実際に発生し、臨床開発・承認不確実性が顕在化した。
  9. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「パクリタキセルミセル(NK105)につきましては、日本を含むアジア地域を対象としたライセンス先である日本化薬株式会社から、進行中の乳がんを対象とした第Ⅱ相臨床試験について、新型コロナウイルス感染症の影響等により試験終了時期が延長(2021年5月)となる見通しである旨発表されております。」

    NK105の第Ⅱ相臨床試験で終了時期の延長見通しが示され、臨床開発遅延リスクが具体化している。
  10. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「対象となる患者さんが例年より少なかったことや新型コロナウイルスの影響等により、試験期間の延長を見込んでおります。」

    ENT103について、患者数減少や新型コロナウイルスの影響による臨床試験期間延長の見込みを再確認している。
  11. FY2020悪化有価証券報告書

    「日本を含むアジア地域における膵がんを対象とした第Ⅲ相臨床試験は、近年の膵がん治療の進歩により、併用薬であるゲムシタビンによる単独療法が第一選択ではなくなったことを鑑み、2019年12月、日本国内において本試験に基づく製造販売承認申請は行わないことを決定いたしました。」

    NC-6004では国内承認申請を行わない決定がなされ、ENT103では患者登録の遅れによる試験期間延長を見込んでいる。臨床開発の遅延・承認不確実性が具体化した。
  12. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社のパイプラインは全て、未だ研究開発途中であり、将来、医薬品として上市される保証はなく、臨床試験段階における重篤事象の発生等による開発中止の可能性や、開発遅延の可能性もあります。」

    パイプラインの上市、臨床試験継続、承認取得にはなお不確実性があるとの認識を継続している。
  13. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「同社は、第Ⅱ相臨床試験で良好な成績が得られている状況から、VB-111単独の先行投与(プライミング投与)が必要であるとの仮説を打ち出しており、詳細な画像解析等を実施しております。」

    VB-111の第Ⅲ相試験で生存期間に差がみられなかった後、VBLが仮説検証や追加試験を進め、当社が国内開発方針を検討する状況を再確認している。
  14. FY2018顕在化有価証券報告書

    「米国を中心に行われている第Ⅲ相臨床試験である再発悪性神経膠芽腫(rGBM)患者に対する本製剤のアバスチン(一般名:ベバシズマブ)との併用とアバスチン単独群との比較試験において、あらかじめ設定された主要評価項目である全生存期間(OS)について差が見られなかったことが速報されました。」

    VB-111の海外第Ⅲ相試験で主要評価項目の全生存期間について差が見られない事象が実際に発生し、臨床開発・承認不確実性が顕在化した。
  15. FY2017対処有価証券報告書

    「第三者機関であるデータ安全性モニタリング委員会より、平成29年2月に当該試験の「継続」勧告を受け、平成29年4月に治験計画の変更内容が適切である旨の通知を受け、新規患者登録の再開を決定いたしました。」

    NC-6004で日本の第Ⅰ相試験中止と膵がん第Ⅲ相試験の登録保留が発生した一方、第三者委員会の継続勧告と計画変更の適切性通知を受け、登録再開に至った。
  16. FY2017-Q3悪化有価証券報告書

    「日本における放射線との併用療法による第Ⅰ相臨床試験につきましては、平成28年12月、本試験を中止することを決定いたしました。その影響を受けて、日本及びアジア地域で実施中の転移性及び進行性膵がんを対象とした第Ⅲ相臨床試験において、リスクベネフィット解析が終了するまで新規患者登録を控えておりますが、平成29年2月、本試験の有効性及び安全性に関して、第三者評価委員会であるデータ安全性モニタリング委員会による中間解析が実施され、本試験の継続が勧告されました。」

    NC-6004で日本の第Ⅰ相試験中止と膵がん第Ⅲ相試験の新規患者登録保留が発生し、臨床開発の遅延・不確実性が拡大した。一方、中間解析では試験継続が勧告された。
  17. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「平成28年7月、同試験において主要評価項目が達成されなかったと発表されました。同社によると、臨床試験データ解析中であり、開発方針検討中とのことであります。」

    NK105の第Ⅲ相国際共同試験で主要評価項目未達が実際に発生し、臨床開発の不確実性・上市未達リスクが顕在化した。
  18. FY2016初出有価証券報告書

    「当社のパイプラインは全て、未だ研究開発途中であり、将来、医薬品として上市される保証はなく、臨床試験段階における重篤事象の発生等による開発中止の可能性や、開発遅延の可能性もあります。」

    承認済み医薬品はなく、臨床試験の重篤事象、遅延、承認不可、市場受容の不確実性を列挙している。
一緒に動いた変遷

「新株予約権付社債・新株予約権による株式価値希薄化」は、この変遷が動いた18回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

753333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新株予約権付社債・新株予約権による株式価値希薄化7回
  3. 2研究開発先行による赤字・営業キャッシュフローのマイナス5回
  4. 3提携拡大・パイプライン導入・M&Aによる事業ポートフォリオ拡充3回
  5. 4ライセンス契約・共同研究契約への依存3回
  6. 5専門人材・小規模組織・特定人物への依存3回
  7. 6特定販売先への依存3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
NANOホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-21のその他開示で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
臨床開発遅延・承認不確実性・上市未達リスク|NANOホールディングス(4571)の変遷 | Komori