専門人材・小規模組織・特定人物への依存
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
NANOホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026従業員数・組織構成を更新有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、当社グループは従業員数23名の小規模組織であります。」
従業員数は前回記載の20名から23名へ増加した。研究開発部門11名、投資事業及び管理部門12名の構成で、人的資源への依存リスクは継続している。 - FY2025従業員数が増加有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、当社は従業員数20名の小規模組織であります。限られた人的資源に依存しているため、従業員に業務遂行上の支障が生じた場合や大量に退職した場合には、各種業務に影響を及ぼすおそれがあります。」
従業員数はFY2023の17名から20名へ増加したが、小規模組織と限られた人的資源への依存をリスクとして継続記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「本報告書提出日の前月末現在、当社は従業員数17名の小規模組織であります。限られた人的資源に依存しているため、従業員に業務遂行上の支障が生じた場合や大量に退職した場合には、各種業務に影響を及ぼすおそれがあります。」
従業員数がFY2022の24名から17名へ減少し、小規模組織・人的資源依存のリスクがさらに数値化された。採用計画、人材のバックアップ、教育訓練等による対応も記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当事業年度末現在、当社は従業員数24名の小規模組織であります。限られた人的資源に依存しているため、従業員に業務遂行上の支障が生じた場合や大量に退職した場合には、各種業務に影響を及ぼすおそれがあります。」
従業員数が前事業年度末の29名から24名へ減少し、小規模組織・人的資源依存のリスクを継続して記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当事業年度末現在、当社は従業員数29名の小規模組織であります。限られた人的資源に依存しているため、従業員に業務遂行上の支障が生じた場合や大量に退職した場合には、各種業務に影響を及ぼすおそれがあります。」
従業員数が前事業年度末の42名から29名へ13名減少し、組織体制変更に伴う退職および採用抑制が理由とされた。小規模組織・人的資源依存のリスクが数値上拡大した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は小規模組織であり、研究開発体制及び社内管理体制も、この規模に応じたものとなっております。」
小規模組織、限られた人的資源、専門人材および代表取締役社長CEOへの依存をリスクとして継続記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は小規模組織であり、研究開発体制及び社内管理体制も、この規模に応じたものとなっております。」
小規模組織、限られた人的資源、専門人材・CEOへの依存、および急激な規模拡大による固定費増加のリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は小規模組織であり、研究開発体制及び社内管理体制も、この規模に応じたものとなっております。」
小規模組織、限られた人的資源、専門人材・CEOへの依存、および急激な規模拡大による固定費増加のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は小規模組織であり、研究開発体制及び社内管理体制も、この規模に応じたものとなっております。」
専門人材の確保、限られた人的資源、代表取締役社長CEOへの依存、急激な規模拡大による固定費増加を記載している。従業員数は55名。