研究開発への経営資源集中
FY2016に初出。34回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
ネクセラファーマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1後退有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費は、前年同期比1,474百万円減少し、6,000百万円となりました。これは主に、研究開発の領域の重点的な絞り込みを進めたことによるものです。当中間連結会計期間においては、研究開発費全体の88％は英国における活動によるものです。」
研究開発への資源集中方針は維持されているが、研究開発領域の重点的な絞り込みにより研究開発費は6,000百万円へ減少し、英国への配分比率も88％となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における、IFRSに基づく当社グループの研究開発費は14,466百万円となりました。」
研究開発費は前年度の11,816百万円から14,466百万円へ増加し、研究開発への投資拡大が年度実績として更新された。英国での活動が研究開発費全体の89％を占めた。 - 2026-02-26前進株主総会
「当期の研究開発費は、前期比2,650百万円増加し、14,466百万円となりました。」
研究開発費が14,466百万円に増加し、研究開発への資源集中の実績が更新された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費は、前年同期比1,987百万円増加し、7,474百万円となりました。これは主に、研究開発への投資の増加及び円安の影響によるものです。当中間連結会計期間においては、研究開発費全体の89％は英国における活動によるものです。」
研究開発費は前年同期比1,987百万円増の7,474百万円となり、英国での活動が全体の89％を占めた。研究開発への資源集中の実績が更新された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における、IFRSに基づく当社グループの研究開発費は11,816百万円となりました。」
研究開発費は前年度比1,741百万円増の11,816百万円となり、研究開発への資源集中が継続・拡大した。研究開発費全体の87％は英国での活動によるものとされた。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費は、前年同期比1,448百万円増加し、5,487百万円となりました。なお、NPJ/NPKを連結範囲に含めたことによる影響を除く研究開発費は、前年同期比635百万円増加し、4,674百万円となりました。これは主に、研究開発体制の強化に伴う支出の増加、及び円安の影響によるものです。当中間連結会計期間においては、研究開発費全体の85％は英国における活動によるものです。」
研究開発費は5,487百万円となり、NPJ/NPKの連結影響を除いても4,674百万円へ増加した。研究開発体制の強化を背景に、英国での活動への資源集中も継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は、前年同四半期比1,206百万円増加し、3,163百万円となりました。なお、NPJ/NPKを連結範囲に含めたことによる影響を除く研究開発費は、前年同四半期比792百万円増加し、2,749百万円となりました。」
研究開発体制強化等への支出により、研究開発費は3,163百万円、NPJ/NPKの連結影響を除いても2,749百万円となった。研究開発費全体の86％は英国での活動によるものとされた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、前連結会計年度比2,621百万円増加し、10,075百万円となりました。なお、IPJ/IPKを連結範囲に含めたことによる影響を除く研究開発費は、前連結会計年度比1,740百万円増加し、9,194百万円となりました。」
研究開発体制の強化に伴う支出等により、研究開発費は10,075百万円、IPJ/IPK取得影響を除いても9,194百万円となった。研究開発費全体の90％は英国での活動によるものとされた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費は、前年同四半期に比べ1,390百万円増加し、7,013百万円となりました。」
研究開発体制の強化に伴う支出等により、研究開発費が前年同期比1,390百万円増の7,013百万円となった。研究開発費全体の94％は英国での活動によるものとされた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は、前年同四半期比341百万円増加し、4,039百万円となりました。これは主に、研究開発体制の強化に伴う支出の増加によるものですが、円安も影響しております。」
研究開発体制の強化に伴う支出により、研究開発費は前年同期比341百万円増の4,039百万円となった。研究開発費全体の98％を英国での活動に配分している状況も継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は、前年同四半期連結累計期間に比べ153百万円増加し、1,957百万円となりました。これは主に、研究開発体制の強化に伴う支出の増加によるものですが、円安も影響しております。」
研究開発体制の強化に伴う支出増により、研究開発費は前年同期比153百万円増の1,957百万円となった。研究開発費全体の98％を英国での活動に配分している状況も継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、前連結会計年度比1,523百万円増加し、7,454百万円となりました。これは主に、当社グループが独自で行う創薬及び初期開発への投資の増加、医薬品の開発を加速させるための構造改革費用、円安の影響、及びインフレに伴うコスト上昇によるものです。研究開発費全体の98％は英国における活動によるものです。」
独自の創薬・初期開発への投資等により研究開発費が7,454百万円まで増加し、研究開発費全体の98％を英国での活動に配分している状況が年度実績として示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費は、前年同四半期連結累計期間に比べ1,291百万円増加し、5,623百万円となりました。これは主に、当社グループが独自で行う創薬及び初期開発への投資の増加、及び医薬品の開発を加速させるための構造改革費用によるものです。」
独自の創薬・初期開発への投資を増加させ、研究開発費は前年同期比1,291百万円増の5,623百万円となった。研究開発費全体の98％は英国での活動によるものとされた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は、前年同四半期比1,100百万円増加し、3,698百万円となりました。これは主に、当社グループが独自で行う創薬及び初期開発への投資の増加、及び医薬品の開発を加速させるための構造改革費用によるものです。」
独自の創薬・初期開発への投資を計画に沿って増加させ、研究開発費は前年同期比1,100百万円増の3,698百万円となった。研究開発費全体の98％が英国での活動によることも示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は、前年同四半期比597百万円増加し、1,804百万円となりました。これは主に、当社グループが独自で行う創薬及び初期開発への投資の増加、及び医薬品の開発を加速させるための構造改革費用によるものです。」
独自の創薬・初期開発への投資を増加させ、研究開発費は前年同期比597百万円増の1,804百万円となった。研究開発費全体の99％が英国での活動によることも示された。 - FY2021-Q3引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、2021年12月期の研究開発費が増加すると見込んでおり、通期の研究開発費に係る現金支出は5,000百万円から5,750百万円の見込みに変更します（従来の4,000百万円から5,000百万円の見込みから増加）。この変更は、価値の高い自社プログラムへの投資の増加と返還されたムスカリン作動薬プログラムに係る開発の加速を反映したものです。」
2021年12月期の研究開発費に係る現金支出見込みを従来の4,000百万円から5,000百万円から、5,000百万円から5,750百万円へ引き上げた。価値の高い自社プログラムと、アッヴィ社から返還されたムスカリン作動薬プログラムへの投資・開発加速が理由として示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費に係る現金支出は、前年同四半期比882百万円増加し、2,382百万円となりました。これは主に、当第２四半期連結累計期間において当社独自の開発プログラム（2021年１月に返還されたムスカリン作動薬プログラムを含む）の活動水準を高めたこと、新たな共同研究への支出、ポンド高の影響によるものです。」
研究開発費の現金支出が前年同期比882百万円増の2,382百万円となり、返還されたムスカリン作動薬プログラムを含む自社開発、新たな共同研究への投資を強化した。通期見込みは4,000百万円から5,000百万円で据え置かれた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費に係る現金支出は、前年同四半期比545百万円増加し、1,102百万円となりました。これは主に、当第１四半期連結累計期間においてMetrion Biosciences Limited、PharmEnable Limited及びCaptor Therapeutics SAとの新たな共同研究への支出、事業拡大のための研究開発人員の強化、ポンド高の影響、及び前第１四半期連結累計期間において外部委託企業との開発費用の負担を見直したことによる費用減少があったことによるものです。」
COVID-19下で抑制されていた前年同期から研究開発費の現金支出が545百万円増加し、新たな共同研究と研究開発人員の強化への支出が示された。研究開発費全体の98％は英国での活動によるものとされた。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費に係る現金支出は、前年同四半期比476百万円減少し、2,411百万円となりました。これは主に、COVID-19の影響によるプロジェクト活動の減少及び外部委託企業との開発費用の負担を見直したことによるものです。研究開発費全体の96％は英国における活動によるものです。」
研究開発への集中方針は維持されているが、COVID-19によるプロジェクト活動の減少と外部委託費の負担見直しにより、現金支出は前年同期比476百万円減少した。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費に係る現金支出は、前年同四半期比362百万円減少し、1,500百万円となりました。これは主に、COVID-19の影響によるプロジェクト活動の減少及び外部委託企業との開発費用の負担を見直したことによるものです。研究開発費全体の95％は英国における活動によるものです。」
研究開発への集中方針は維持されているが、COVID-19によるプロジェクト活動の減少と外部委託費の負担見直しにより、研究開発費の現金支出が前年同期比362百万円減少した。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「短期的には、外部提携先からの収益が発生しない社内の研究開発プログラムを減らしています。将来的には、社内の研究開発プログラムを再度、速やかに拡大することが可能です。」
研究開発への資源集中方針は維持されているが、COVID-19への対応として、短期的に外部収益につながらない社内研究開発プログラムを削減する運用が示された。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費に係る現金支出は、前年同四半期比2,254百万円減少し、1,862百万円となりました。これは主に、DLB患者を対象とした日本における前期第Ⅱ相試験（MATILDA）の自主的な中断に関するもの及び自社開発プログラムへの投資をより焦点を絞って行ったことによるものです。当第２四半期連結累計期間においては、研究開発費全体の96％は英国における活動によるものです。」
MATILDAの中断と自社開発プログラムへの投資の重点化を背景に、研究開発費の現金支出は前年同期比で減少した。英国への研究開発費集中は継続している。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費に係る現金支出は、前年同四半期比890百万円減少し、936百万円となりました。これは主に、DLB患者を対象とした日本における前期第Ⅱ相試験（MATILDA）の自主的な中断に関するもの及び自社開発プログラムへの投資をより焦点を絞って行ったことによるものです。」
研究開発への資源集中方針は維持されたが、MATILDAの中断と自社開発プログラムへの投資の重点化により、研究開発費の現金支出は前年同期から減少した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費に係る現金支出は、前年同四半期比1,945百万円増加し、4,116百万円となりました。この増加は主に、DLB患者を対象とした日本における前期第Ⅱ相試験(2018年9月18日より自主的に中断)準備のための支出の増加及び当社グループ独自の開発プログラム、プラットフォーム及びトランスレーショナル・サイエンスにおける機能強化への継続投資によるものです。当第２四半期連結累計期間においては、研究開発費全体の98％は英国における活動によるものです。」
研究開発費の現金支出が前年同期比1,945百万円増の4,116百万円となり、研究開発プログラム、プラットフォーム、トランスレーショナル・サイエンスへの継続投資と英国への98％集中が示された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費に係る現金支出は、前年同四半期比749百万円増加し、1,826百万円（69.5％増加）となりました。」
研究開発費の現金支出が前年同期比69.5％増の1,826百万円となり、DLB向け第Ⅱ相試験や自社開発プログラムへの投資拡大が数値で示された。英国での活動が研究開発費全体の97.3％を占め、2018年12月までの9か月間の現金支出見込みも7,000～7,600百万円へ修正された。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費は、前第3四半期連結累計期間に比べ1,128百万円増加し、3,456百万円(48.4％増加)となりました。当期においては、研究開発費全体の97.1％は英国における活動によるものです。」
研究開発費を3,456百万円まで増加させ、その97.1％を英国での活動に配分している状況が示され、研究開発への資源集中が再確認された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「なお第3四半期連結会計期間以降も、研究開発費は大幅に増加する見込であり、主に、日本で実施予定のレビー型認知症を対象とした第Ⅱ相前期臨床試験におけるPOC試験の開始や、当社独自のStaR技術によるGPCRをターゲットとした構造ベースドラッグデザインを活用した自社独自のパイプラインの開発促進によるものです。自社独自のパイプラインに関して、2018年以降、当社は毎年平均して3品目の化合物の臨床入りを目指しています。2018年3月期における研究開発費の現金支出額は、50百万米ドルから55百万米ドル(5,600百万円から6,200百万円)になると予測しています。」
自社パイプラインの臨床開発・トランスレーショナル医療を拡大し、HTL18318のPOC試験開始準備も進めるため、2018年3月期の研究開発費現金支出額を50～55百万米ドルと予測した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「この増加は、新薬候補(「Wave2」)により構成される自社独自のパイプライン開発促進をサポートするため、臨床開発並びにトランスレーショナル医療の拡大・拡張にむけた、Heptares社の人員増加による人件費の増加が主たる要因です。」
Wave2の開発促進に向け、臨床開発・トランスレーショナル医療の機能拡大とHeptares社の人員増加を実施した。研究開発費は1,100百万円で、その94.6％が英国での活動によるものとされた。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度より、研究開発能力の増強と臨床開発の機能拡大を開始してまいりました。この投資により、Heptares社のStaRⓇ技術を活用した構造ベースドラッグデザインによる新薬候補化合物の創薬数を年間1個から3個に増やすなど、新規候補薬の増大に努めてまいりました。さらに、前臨床段階にある自社パイプライン(Wave2)の開発促進に向け、臨床開発並びにトランスレーショナル医療の機能の強化も行っており、これにより、当グループ独自の開発パイプラインを自社独自で第Ⅰ相臨床試験、さらには第Ⅱ相、第Ⅲ相臨床試験まで進めることができると考えています。」
研究開発能力・臨床開発機能への投資を開始し、創薬数を年間1個から3個へ増やす具体的な前進を示した。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間においては、主にStaR®技術を有するHeptares社が世界大手製薬会社と提携に至ったパイプライン、自社独自のパイプラインの研究開発を行いました。」
StaR®技術を有するHeptares社の提携パイプラインと自社パイプラインを中心に研究開発資源を配分する方針が再掲された。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、主にStaR®技術を有するHeptares社のパイプラインの研究開発を行いました。」
研究開発費1,657百万円のうち海外医薬事業に1,360百万円を計上し、Heptares社のパイプラインを中心に研究開発資源を配分している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、製品開発型のバイオ医薬品企業として、経営資源を医薬品の研究開発活動に集中しています。」
製品開発型バイオ企業として、開発品、候補品探索、創薬基盤技術に研究開発資源を集中している。