事業成長と事業効率改善の両立
FY2020に初出。21回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。29社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「また、当中間連結会計期間における営業収益は5,562,999千円(前年同期比16.5%増)、営業利益848,137千円(前年同期比69.6%増)、経常利益850,488千円(前年同期比68.8%増)、親会社株主に帰属する中間純利益489,049千円(前年同期比169.2%増)、調整後EBITDA(※2)は756,370千円(前年同期比92.3%増)となりました。」
営業収益、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益、調整後EBITDAがいずれも前年同期を上回り、成長と収益性の両立に関する中間期実績が改善している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、当連結会計年度における営業収益は9,974,670千円(前年同期比2.0%増)、営業利益1,341,141千円(前年同期比9.3%増)、経常利益1,404,403千円(前年同期比15.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益891,901千円(前年同期比86.9%増)、調整後EBITDA(※2)は1,161,904千円(前年同期比11.3%増)となりました。」
営業収益を増加させながら営業利益、経常利益、当期純利益、調整後EBITDAも前年同期を上回り、成長と収益性の両立について通期の改善実績を示している。 - 2026-05-08前進株主総会
「営業収益は9,974,670千円(前年同期比2.0%増)、営業利益1,341,141千円(前年同期比9.3%増)、経常利益1,404,403千円(前年同期比15.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益891,901千円(前年同期比86.9%増)、調整後EBITDA(※2)は1,161,904千円(前年同期比11.3%増)となりました。」
通期の営業収益、営業利益、経常利益、当期純利益、調整後EBITDAがいずれも前年を上回り、前回の中間期悪化から収益性指標が回復した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「また、当中間連結会計期間における営業収益は4,774,392千円(前年同期比3.3%減)、営業利益499,969千円(前年同期比14.2%減)、経常利益503,885千円(前年同期比11.4%減)、親会社株主に帰属する中間純利益181,648千円(前年同期比69.2%増)、調整後EBITDA(※2)は393,228千円(前年同期比16.7%減)となりました。」
中間期の営業収益、営業利益、経常利益、調整後EBITDAが前年同期比で減少し、成長と事業効率改善のテーマでは収益性指標が悪化した。一方、中間純利益は前年同期比で増加している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、当連結会計年度における営業収益は9,780,950千円(前年同期比9.1%増)、営業利益1,227,328千円(前年同期は59,145千円の営業損失)、経常利益1,211,854千円(前年同期比978.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益477,245千円(前年同期は12,635,778千円の当期純損失)、調整後EBITDA(※2)は1,043,843千円(前年同期比0.4%増)となりました。」
営業収益を拡大しながら、営業損益・経常損益・純損益が黒字化し、調整後EBITDAも1,043,843千円となった。成長と収益性の両立について、前年度の損失計上から改善実績を示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「海外ENS事業(海外におけるコンサルティング・ファーム、金融機関等を主要顧客層とする事業領域)は、前年同期間と比べて約12%の取扱高成長となりました。前年の下期にかけてマクロ環境の影響を受けて業績が低迷しておりましたが、当期においては自助努力による収益性回復を目指して、営業活動強化などの施策を行っております。」
海外ENS事業について営業活動強化などの施策を進め、取扱高が前年同期比約12%成長となった。中間連結会計期間全体でも営業利益582,602千円、経常利益568,566千円、調整後EBITDA472,341千円となり、前年同期の損失から収益性が改善している。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「海外ENS事業(海外におけるコンサルティング・ファーム、金融機関等を主要顧客層とする事業領域)は、前年の下期にかけてマクロ環境の影響を受けて業績が低迷しておりましたが、当期においては自助努力による収益性回復を目指して、営業活動強化などの施策を行っております。また、当第1四半期連結累計期間における営業収益は2,520,976千円(前年同期比18.1%増)、営業利益385,589千円(前年同期は営業損失82,505千円)、経常利益378,674千円(前年同期は経常損失92,015千円)、親会社株主に帰属する四半期純利益60,542千円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失112,118千円)、調整後EBITDA(※2)は332,712千円(前年同期比116.4%増)となりました。」
営業活動強化などにより、営業利益・経常利益が前年同期の損失から黒字に転じ、調整後EBITDAも前年同期比116.4%増となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「グローバルENS(グローバルなコンサルティング・ファーム、金融機関等を主要顧客層とする事業領域)においては、米国では、金利政策などに起因する株式市場の混乱などが原因となって事業環境の不安定さが継続している中、オペレーション改善や規律的なコスト管理、また、Colemanとのマーケティング施策及びデータベース連携の推進、Life Science領域の開拓、米国アリゾナ州フェニックスで拠点の開設、また、新たにHead of Americasが就任するなど、規律を持ちながらも事業を推進しております。国内においては堅調な成長が継続しております。国内事業会社向けプラットフォームにおいては、マーケティング施策の推進に伴う法人クライアント口座数の拡大基調の継続と、顧客内での利用度の高まり、また、複数商材の展開が顧客のニーズに合致していることなどにより、事業の成長が継続しております。以上の結果、当第3四半期連結会計期間末時点で登録者数は62万人超、取扱高は知見プラットフォーム事業全体で9,669百万円となりました。また、当第3四半期連結累計期間における営業収益は6,631,488千円(前年同期比5.2%増)、営業損失158,213千円(前年同期は88,012千円の営業利益)、経常損失50,283千円(前年同期は37,462千円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純損失169,324千円(前年同期は89,869千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)、調整後EBITDA(※)は817,431千円(前年同期比12.1%減)となりました。」
事業規模は拡大した一方、営業利益・経常利益が前年同期の黒字から損失に転じ、営業損失158,213千円、調整後EBITDA前年同期比12.1%減となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「グローバルENS(グローバルなコンサルティング・ファーム、金融機関等を主要顧客層とする事業領域)においては、米国では、金利政策などに起因する株式市場の混乱などが原因となって事業環境の不安定さが継続している中、オペレーション改善や規律的なコスト管理、また、Colemanとのマーケティング施策及びデータベース連携の推進、Life Science領域の開拓および新たな事業拠点を米国アリゾナ州フェニックスに開設するなどの一定の投資を行っております。国内においては堅調な成長が継続しております。以上の結果、当第2四半期連結累計期間における営業収益は4,317,854千円(前年同期比4.2%増)、営業損失129,389千円(前年同期は145,983千円の営業利益)、経常損失146,580千円(前年同期は105,819千円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純損失196,496千円(前年同期は13,473千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)、調整後EBITDA(※)は478,219千円(前年同期比30.1%減)となりました。」
オペレーション改善、規律的なコスト管理、投資選別などを進める一方、営業損益・経常損益は前年同期の黒字から赤字に転じ、調整後EBITDAも前年同期比30.1%減となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、変化のある事業環境への柔軟な対応や組織効率化などの施策、また、投資効果が見込める領域への投資を実行することによるグループとしての収益及び効率を追求し、企業価値の向上を目指します。以上の結果、当第1四半期連結累計期間における営業収益は2,134,488千円(前年同期比8.8%増)、営業損失82,505千円(前年同期は営業利益45,627千円)、経常損失92,015千円(前年同期は経常利益44,936千円)、親会社株主に帰属する四半期純損失112,118千円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失1,989千円)、調整後EBITDA(※)212,273千円(前年同期比31.5%減)となりました。」
組織効率化や投資選別を進める方針を示す一方、営業利益・経常利益が前年同期の黒字から赤字に転じ、調整後EBITDAも前年同期比31.5%減となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「米国における厳しい事業環境が継続している中においても、環境への柔軟な対応や組織効率化などの施策によるグループとしての収益及び効率を追求し、企業価値の向上を目指します。以上の結果、当第3四半期連結累計期間における営業収益は6,304,462千円(前年同期比237%増)、営業利益88,012千円(前年同期は252,086千円の営業損失)、経常利益37,462千円(前年同期は514,300千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失89,869千円(前年同期は541,244千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
環境への柔軟な対応や組織効率化を進める中、営業利益・経常利益が前年同期の損失から黒字に転じ、純損失も縮小している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「米国における厳しい事業環境が継続している中においても、環境への柔軟な対応や組織効率化などの施策によるグループとしての収益及び効率を追求し、企業価値の向上を目指します。以上の結果、当第2四半期連結累計期間における営業収益は4,142,089千円(前年同期比249%増)、営業利益145,983千円(前年同期は96,694千円の営業損失)、経常利益105,819千円(前年同期は148,805千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失13,473千円(前年同期は218,216千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
柔軟な対応や組織効率化を進める中で、営業利益・経常利益が前年同期の損失から黒字に転じ、純損失も縮小した。一方、親会社株主に帰属する四半期純損失は残っている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、当第1四半期連結累計期間における営業収益は1,962,741千円(前年同期比248%増)、営業利益45,627千円(前年同期比62%減)、経常利益44,936千円(前年同期比63%減)、親会社株主に帰属する四半期純損失1,989千円(前年同期間は親会社株主に帰属する四半期純利益96,634千円)となりました。」
営業収益は大幅に増加した一方、営業利益・経常利益は前年同期比で減少し、親会社株主に帰属する四半期純損失を計上した。成長と収益性改善の両立というテーマでは収益性面の悪化が記載されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、当第3四半期連結累計期間における営業収益は1,872,244千円(前年同期比66%増)、営業損失252,086千円(前年同期は131,578千円の営業利益)、経常損失514,300千円(前年同期は123,378千円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純損失541,244千円(前年同期は127,947千円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
営業収益は増加した一方、営業利益・経常利益・純利益は損失に転じ、成長と事業効率改善の両立を示す業績面では悪化が記載されている。主因として買収関連費用が示されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループの事業は、法人クライアント口座数の増加順調により「ビザスクinterview」が成長し、また、「ビザスクexpert survey」、「ビザスクlite」、「ビザスクpartner」などのサービスも順調に成長を続けております。以上の結果、当第1四半期連結会計期間末時点で国内登録者数(注)は約15万人となり、また、当第1四半期連結累計期間における当社のアレンジしたフルサポート形式のスポットコンサルによる知見提供取引の件数(「ビザスクinterview」のみ)は6千件超となり、取扱高は知見プラットフォーム事業全体で908百万円(前年同期比88%増加)となりました。また、当第1四半期連結累計期間における営業収益は563,670千円(前年同期比85%増)、営業利益119,835千円(前年同期比1,484%増加)、経常利益120,102千円(前年同期比4,921%増加)、親会社株主に帰属する四半期純利益96,634千円(前年同期比4,186%増加)となりました。」
サービス成長に伴い、営業収益563,670千円、営業利益119,835千円となり、前年同期比で営業利益1,484%増など、成長と収益性の改善を示す実績を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「取扱高に対する営業費用の比率は、2020年2月期の58.2%から2021年2月期の54.3%に低下しております。当社グループでは、今後も「ビザスクinterview」における更なるマッチング効率の向上を進めると共に、「ビザスクinterview」以外の知見提供取引についての事業成長投資を進め、先行投資と事業効率改善のバランスに注視しつつ、中期的な事業成長と事業効率改善を達成して参ります。」
取扱高に対する営業費用比率が58.2%から54.3%へ低下し、事業成長と効率改善の両立について測定可能な改善を示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社では、今後も「ビザスクinterview」における更なるマッチング効率の向上を進めると共に、「ビザスクinterview」以外の知見提供取引についての事業成長投資を進め、先行投資と事業効率改善のバランスに注視しつつ、中期的な全社成長と事業効率改善を達成して参ります。」
従業員1人あたり月間取扱高などの効率指標を示し、成長投資と効率改善を同時に進める方針である。