石油化学原料・油脂原料の価格変動リスク
FY2016に初出。22回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-07。
ADEKAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中38社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- 2026-08-07顕在化決算
「一方、製菓向けショートニングなどの一部製品において、原料価格の高騰に伴う採算性を考慮した販売対応により数量が減少し、減益となりました。」
原料価格の高騰が販売数量の減少と食品事業の減益として実際に表れている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「一方、今後の動向によっては、原材料や包装材料価格の上昇やサプライチェーンの混乱などが生じる可能性があります。」
中東情勢に関連して、原材料・包装材料価格の上昇、ホルムズ海峡封鎖、海上運賃上昇、原材料の逼迫など、原材料調達・価格変動リスクを具体化している。 - 2026-05-14顕在化決算
「現時点では一部の原材料に逼迫が生じているものの、当面は供給体制を維持できる見込みです。」
原材料の価格・供給リスクについて、一部原材料の逼迫が実際に生じたと記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「③ 原材料価格に関しても米国による関税引き上げ政策の影響を受ける可能性があります。④ 日本国内のエチレン設備の統廃合が検討・実行されていく中で、当連結グループの原材料の安定調達に影響が出る可能性があり、複数購買化の検討を進めることでそのリスクに備えていきます。」
原材料価格リスクについて、米国関税政策と国内エチレン設備の統廃合による安定調達への影響を新たに具体化した。複数購買化を対応策として記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結グループの事業で用いる主要原材料である石油化学原料及び油脂原料、電力等ユーティリティの購入価格は、国内・国外の市況、為替相場の変動の影響を受けます。」
従来の石油化学原料・油脂原料に加え、電力等ユーティリティを対象に含め、産油国の地政学リスク、異常気象、森林火災、人口増加や代替燃料需要など価格変動要因を具体化している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「情報・電子化学品全体では、先端半導体向け製品の販売好調とディスプレイ関連材料の持ち直しにより増収となりました。利益は原材料価格の高騰、一部製品の販売価格下落に加え、設備投資に伴う固定費の増加もあり、前年同期に比べ減益となりました。」
原材料価格の高騰が一部製品の販売価格下落や設備投資に伴う固定費増加とともに、情報・電子化学品の減益要因として実際に表れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「食品分野は、行動制限の緩和やインバウンド需要の回復により土産物や外食の需要が回復しましたが、物価上昇に伴う消費者の節約・低価格志向は根強く、また卵の供給不足による影響もあり、厳しい事業環境が続きました。」
食品事業で卵の供給不足が事業環境への実際の影響要因として記載され、原材料・供給面のリスクが顕在化している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、利益面は、パーム油等の原料価格高騰に対し、販売価格の改定を推し進めましたが、用役・副原料・包装材・物流費のさらなるコスト増をカバーするには至らず、営業損失となりました。」
パーム油等の原料価格高騰に加え、用役・副原料・包装材・物流費の上昇が食品事業の営業損失として実際に表れた。化学品事業でも原燃料価格高騰と販売価格改定のタイムラグによる減益を記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「食品事業全体では、原料価格高騰に伴う販売価格の改定により前年同期に比べ増収となりました。一方、利益面は度重なる原料価格の上昇に販売価格の改定が追いつかず、また副原料・包材、用役、物流費の高騰や為替の円安進行が追い打ちとなり営業損失となりました。」
原料価格の度重なる上昇、副原料・包材・用役・物流費の高騰が食品事業の営業損失として実際に表れたと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大やウクライナ情勢の悪化等に起因する世界経済の冷え込み、工場の稼働停止、物流混乱等により、化学品・食品を問わず原料の安定調達への懸念が広がっており、それに伴う価格変動のリスクが高まっています。」
従来の市況・為替要因に加え、ウクライナ情勢の悪化、工場停止、物流混乱による原料安定調達と価格変動リスクの高まりを記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「機能化学品全体では、原料価格高騰や物流混乱の影響を受けましたが、販売数量の増加と一部製品の価格改定により、前年同期に比べ増収増益となりました。」
原料価格高騰と物流混乱が機能化学品事業に実際に影響したが、販売数量増加と一部価格改定により増収増益となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「製パン、製菓用のマーガリン、ショートニング、フィリング類は、国内での菓子パン需要回復や中国市場の深耕により前年同期に比べて販売は堅調に推移しましたが、利益面はパーム油等の原料価格が未だかつてない記録的な高値圏で推移した影響を受け、極めて厳しい状況となりました。」
パーム油等の原料価格が記録的な高値圏で推移し、食品事業の利益面に極めて厳しい影響が実際に生じた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「樹脂添加剤全体では、原料価格高騰の影響を受けましたが、販売数量の増加により、前年同期に比べ増収増益となりました。」
樹脂添加剤事業で原料価格高騰の影響が実際に発生し、販売数量の増加がその影響を補ったと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大による世界経済の冷え込み、ロックダウン措置等による稼働停止、物流混乱等により化学品・食品を問わず原料の安定調達の懸念、それに伴う価格変動のリスクが高まっています。」
原材料価格の市況・為替要因に加え、感染症、ロックダウン、物流混乱による原料安定調達と価格変動のリスクを引き続き記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大による世界経済の冷え込み、ロックダウン措置等による稼働停止、物流混乱等により化学品・食品を問わず原料の安定確保のリスク、それに伴う価格変動のリスクが高まっております。」
新型コロナウイルス感染症、ロックダウン、物流混乱により、化学品・食品双方の原料確保・価格変動リスクが高まったと記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「樹脂添加剤全体では、原材料価格上昇の影響や積極的な設備投資による固定費の増加により、前第３四半期連結累計期間に比べ増収減益となりました。」
樹脂添加剤では原材料価格上昇が実際に減益要因となった。機能化学品・食品でも原材料価格上昇による減益を記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「樹脂添加剤全体では、原材料価格上昇の影響や積極的な設備投資による固定費の増加により、前第２四半期連結累計期間に比べ増収減益となりました。」
樹脂添加剤では原材料価格上昇が実際に減益要因となった。食品事業でも乳原料などの原材料価格上昇により増収減益となっている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「樹脂添加剤全体では、原材料価格上昇の影響や積極的な設備投資による固定費の増加により、前第１四半期連結累計期間に比べ増収減益となりました。 食品事業全体では、乳原料などの原材料価格上昇の影響を受け、前第１四半期連結累計期間に比べ増収減益となりました。」
樹脂添加剤では原材料価格上昇と設備投資による固定費増加、食品では乳原料などの原材料価格上昇が実際に減益要因となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「基礎化学品全体では、原材料及び燃料価格上昇の影響を大きく受け、前第３四半期連結累計期間に比べ増収減益となりました。」
基礎化学品事業では原材料・燃料価格上昇が利益を押し下げ、食品事業でも油脂や乳原料などの原材料価格上昇により前年同期比で増収減益となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「基礎化学品全体では、原材料及び燃料価格上昇の影響を大きく受け、前第２四半期連結累計期間に比べ増収減益となりました。一方で、油脂や乳原料などの原材料価格高騰の影響を大きく受けました。」
基礎化学品事業と食品事業で、原材料・燃料価格の上昇や油脂・乳原料価格の高騰が実際に利益を押し下げたと記載している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、原材料及び燃料価格上昇の影響を受けました。一方で、油脂などの原材料価格高騰の影響を大きく受けました。」
基礎化学品事業では原材料・燃料価格上昇の影響を受け、食品事業では油脂などの原材料価格高騰の影響を大きく受けたと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結グループの事業で用いる主要原材料である石油化学原料及び油脂原料の購入価格は、国内・国外の市況、為替相場の変動の影響を受けます。」
原油・ナフサ・天然ガス、油糧作物・穀物、パーム油・大豆油などの価格変動要因を挙げ、販売価格転嫁や為替ヘッジでの対応を記載している。