モノ・サービスの新たな価値創造と消費サイクルの再定義
FY2018に初出。16回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「事業を通じて生まれた温室効果ガスの削減貢献量を算出した結果、「メルカリ」の算出対象カテゴリーで取引したことによって、2026年度は日米合計で年間推計約85万トンの温室効果ガスの排出を回避できたことがわかりました。」
事業による排出回避量が前年度の約69万トンから約85万トンへ増加した。また、累計出品数50億品、年間取引件数約2.7億件へ拡大し、価値循環の規模も広がった。 - 2026-08-05初出決算説明資料
「プロが品質を保証する真贋鑑定済みブランド品とリファービッシュ（整備済み）商品を扱う「m department」をリリース」
メルカリアプリとは独立したECサイトとして、新たな商品・販売領域の提供開始が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「事業を通じて生まれた温室効果ガスの削減貢献量を算出した結果、「メルカリ」の算出対象カテゴリーで取引したことによって、2025年度は日米合計で年間推計約69万トンの温室効果ガスの排出を回避できたことがわかりました。」
事業による排出回避量が2024年度の約61万トンから2025年度は約69万トンへ増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「事業を通じて生まれた温室効果ガスの削減貢献量を算出した結果、「メルカリ」の算出対象カテゴリーで取引したことによって、2024年度は日米合計で年間推計約61万トンの温室効果ガスの排出を回避できたことがわかりました。」
事業による環境効果について、前年度の約53万トンから、2024年度は日米合計で年間推計約61万トンの排出回避へ増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「事業を通じて生まれた温室効果ガスの削減貢献量を算出した結果、「メルカリ」の算出対象カテゴリーで取引したことによって、日米合計で年間推計約53万トンの温室効果ガスの排出を回避できたことがわかりました。」
価値循環・循環型社会の説明に、日米合計で年間推計約53万トンの排出回避という測定結果を加え、事業による環境効果を具体化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年２月１日に発表した新グループミッション「あらゆる価値を循環させ、あらゆる人の可能性を広げる（Circulate all forms of value to unleash the potential in all people）」の実現に向け、筋肉質でグローバルな事業基盤を構築し、成長と収益のバランスを意識した経営を行うことを当期の事業方針に掲げております。」
あらゆる価値の循環と人の可能性の拡張を掲げる新グループミッションを、当期方針として再確認している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、2023年２月１日に新グループミッション「あらゆる価値を循環させ、あらゆる人の可能性を広げる（Circulate all forms of value to unleash the potential in all people）」を発表いたしました。」
従来のモノ・資源を中心とした循環の説明から、あらゆる価値を循環させ、人の可能性を広げるという、より広い概念へ表現の射程が広がった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「地球資源の限界を意味する「プラネタリー・バウンダリー」という概念が広がるなか、当社グループは、事業を通じて環境課題の解決に貢献し、限りある地球資源が世代を越えて共有され、人々が新たな価値を生み出し続けることができる「プラネット・ポジティブ」（注）な世界を目指していきたいと考えています。」
従来の循環型社会・資源循環の目標を、気候変動や環境課題の解決を含む「プラネット・ポジティブ」な世界の実現へと表現を広げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「更に、環境や社会にポジティブな影響を与える事業活動を通して、限られた資源が大切に使われ、誰もが新たな価値を生み出せる社会を目指し、今年度は気候変動への対応やD＆Iを重点領域として取り組んでおります。」
環境・社会へのポジティブな影響、気候変動対応、D＆Iを重点領域とするサステナビリティ方針を再確認している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「また、環境や社会にポジティブな影響を与える事業活動を通して、限られた資源が大切に使われ、誰もが新たな価値を生み出せる社会を目指し、今年度は気候変動への対応やD＆Iを重点領域として取り組んでおります。」
循環型社会・資源循環の説明に加え、環境・社会へのポジティブな影響と、気候変動・D&Iを重点領域とする説明へとサステナビリティの射程を広げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「テクノロジーの力で世界中の個人と個人をつなぎ、誰もが簡単にモノの売り買いを楽しめる。それにより資源を循環させる豊かな社会、個人がやりたいことを実現できる社会の構築を目指します。」
資源を循環させ、循環型の豊かな社会をつくるという従来の方向性を、ミッションの背景として再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが目指す「循環型社会の実現のために必要不可欠な存在になる」という中期的なありたい姿の実現に向けて、今年度においても幅広い層に愛されるサービスを目指し、健全性の強化や利便性の向上を進めております。」
循環型社会の実現に向けて必要不可欠な存在になるという中期的なありたい姿を再確認し、健全性・利便性の向上を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが目指す「循環型社会の実現のために必要不可欠な存在になる」という中期的なありたい姿の実現に向けて、今年度においても幅広い層に愛されるサービスを目指し、健全性の強化や利便性の向上を進めております。」
循環型社会の実現に向けて必要不可欠な存在になるという中期的なありたい姿を再確認し、健全性・利便性の向上を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが目指す「循環型社会の実現のために必要不可欠な存在になる」という中期的なありたい姿の実現に向けて、今年度においても幅広い層に愛されるサービスを目指し、健全性の強化や利便性の向上を進めております。」
循環型社会の実現という従来の方向性を、「そのために必要不可欠な存在になる」という中期的なありたい姿として表現し直している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、モノなどの資産を有する出品者とそれに価値を見出す購入者を結ぶ、簡単で、楽しく、安全なＣtoＣマーケットプレイスを提供することにより、循環型社会を実現していきます。」
従来の「モノ・サービスの新たな価値創造と消費サイクルの再定義」という表現から、ＣtoＣマーケットプレイスを通じた「循環型社会」の実現へと説明の軸を置き換えている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、物・スキルなどの資産を有する出品者とそれに価値を見出す購入者を結ぶ、簡単で、楽しく、安全なプラットフォームを提供することにより、モノ・サービスの新たな価値創造と消費サイクルの再定義を目指します。」
不要品やスキルを個人間で再流通させることを、事業の価値創造として位置づけている。