コーポレート・ガバナンスの強化
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-06-26。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- 2026-06-26再掲ガバナンス
「監査役会 監査役５名 うち社外３名 取締役会 取締役11名 うち社外６名」
コーポレート・ガバナンスに関する報告書で、取締役会および監査役会の構成を開示している。 - FY2026取締役会評価4.3点有価証券報告書
「社外取締役および社外監査役による取締役会評価結果目標（満点５点） 平均4.0点以上 4.3点」
取締役会実効性について、社外役員による評価結果4.3点を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「社外取締役および社外監査役による取締役会評価結果目標 （満点5点） 平均4.0点以上 4.4点」
コーポレート・ガバナンスについて、社外役員による取締役会評価を実施し、目標4.0点以上に対して4.4点の結果を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「取締役会実効性評価について、第三者機関が関与する方式での評価を実施」
ガバナンスについて、取締役会実効性評価に第三者機関を関与させ、客観的な視点から複数の課題・改善点を指摘する運用を実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、取締役の過半数を占める独立社外取締役を選任し、その見識を踏まえた意見や指摘を受けることで取締役会における経営判断の適切性と監督機能を強化しております。」
ガバナンス体制について、取締役10名のうち独立社外取締役6名を選任し、社外取締役が過半数を占める構成を明示した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「市場動向については、国内市場だけでなくグローバル市場におけるリスク対応力をもさらに高めるため、企業統治体制を高度化していきます。」
国内外の市場リスクへの対応力を高めるため、企業統治体制を高度化する方針を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社の社外取締役は５名、社外監査役は３名であります。」
社外取締役5名、社外監査役3名を含むガバナンス体制を明示し、外部からの監督・監査体制を具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「市場動向については、国内市場だけでなくグローバル市場におけるリスク対応力をもさらに高めるため、企業統治体制を高度化していきます。」
グローバル市場におけるリスク対応力向上のため、企業統治体制を高度化する方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「市場動向については、国内市場だけでなくグローバル市場におけるリスク対応力をもさらに高めるため、企業統治体制を高度化していきます。」
グローバル市場におけるリスク対応力向上の手段として、企業統治体制を高度化する方針を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社にとってコーポレート・ガバナンスの強化は、企業価値の向上を実現し、上場企業としての社会的使命と責任を果たすための重要な経営課題として認識しております。」
ガバナンス強化を重要な経営課題とする基本的な考え方を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社にとってコーポレート・ガバナンスの強化は、企業価値の向上を実現し、上場企業としての社会的使命と責任を果たすための重要な経営課題として認識しております。」
ガバナンス強化を引き続き重要な経営課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社にとってコーポレート・ガバナンスの強化は、企業価値の向上を実現し、上場企業としての社会的使命と責任を果たすための重要な経営課題として認識しております。」
ガバナンス強化を企業価値向上と社会的責任に結びつく重要経営課題としている。