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シイエヌエス(4076)・目標前進直近の決算説明資料(2026-10-14)では「再定義」

受託型以外の新しいビジネスモデルの構築

FY2021に初出。20回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-10-14。

20記載
6年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2022-Q3 – 2026-07-132021: 220212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 52026
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カスタマイズ開発からクラウド汎用サービスへの事業転換19社が書いているテーマ・逆風3社・追い風16社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中1社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている19社のうち14社を表示しています。上の文は19社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-14再定義決算説明資料

    「利益率の向上 = 労働提供型から価値提供型ビジネスモデルへの転換」

    利益率向上の方向性を、労働提供型から価値提供型ビジネスモデルへの転換として明確化した。
  2. 2026-09-17前進prtimes.jp

    「このような状況を受け、U-Wayシリーズの新たなサービスとして、バックアップ・リカバリ対策を包括的に支援する「U-Way Recovery Solutions」の提供を開始することといたしました。」

    U-Wayシリーズに、バックアップ・リカバリ対策を包括的に支援する新サービスが追加された。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当社オリジナルブランドのU-Wayシリーズの拡充をはじめ、サービスの開発を進めました。U-Wayをフックとした引き合いは増加し、その受け皿は、当期初に営業力強化を目的に立ち上げた部門横断のタスクフォースが担い、新規エンドユーザーの獲得により受注拡大しております。」

    受託型以外のビジネスモデルについて、U-Wayシリーズの拡充・新サービス開発に加え、引き合いの増加と新規エンドユーザー獲得による受注拡大まで進展した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当社オリジナルサービス「U-Way」シリーズの拡充を図るとともに、企業のDX化の進展状況を診断するサービスを開発しており、当期中のリリースを目指しております。」

    受託型以外のビジネスモデルについて、U-Wayシリーズの拡充に加え、企業のDX化を診断する新サービスの開発・当期中リリースを目指す段階に進んだ。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「中期経営計画において、U-Wayシリーズの事業展開による売上高20億円を目指しておりますが、この目標の達成に向けて、各事業においてオリジナルサービスの開発・販売拡大に取り組みます。」

    受託型以外のビジネスモデルについて、U-Wayシリーズの事業展開による売上高20億円という中期目標を設定し、各事業で開発・販売拡大を進める段階へ進んだ。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「システム基盤事業では、当社独自サービス「U-Way」をフックに、SES契約ではなくサービス提供型による新規エンドユーザーへの提案機会が増えており、利益率向上に寄与しております。」

    受託・SES中心とは異なるサービス提供型の提案機会が新規エンドユーザー向けに増加し、新しいビジネスモデルの具体化が進んだ。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「上半期は新規コンサルティング案件の獲得に向けて積極的な営業活動に取り組んだ結果、下半期から開始予定の生成AI関連及び業務運用支援案件を獲得することができました。」

    受託開発中心からのビジネスモデル拡張について、生成AI関連および業務運用支援の新規コンサルティング案件を獲得し、下半期からの開始につなげた。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「2023年6月に立ち上げたコンサルティング事業においては、企業のDX戦略の策定や実行支援のニーズに対応してまいります。」

    受託開発中心からのビジネスモデル拡張について、企業のDX戦略策定・実行支援を担うコンサルティング事業を2023年6月に立ち上げた。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「ビッグデータ分析、クラウドサービス技術の強化を継続するとともに、デジタル革新技術の拡大に注力し、基盤系新サービス(IaaSソリューション)やIT技術教育サービスに着手しており、2022年10月には、当社初の独自クラウドサービス「U-Way」の提供を開始し、当該サービスのシリーズ化により拡充を図っていく計画です。」

    受託型以外のビジネスモデルについて、IaaS・教育サービスへの着手に加え、2022年10月に初の独自クラウドサービス「U-Way」を提供開始し、シリーズ化へ進展した。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「ビッグデータ分析事業では、既存顧客からのビジネスコンサルティング案件の受注が進んだことにより好調に推移いたしました。」

    受託型のシステム開発にとどまらないビジネスコンサルティング案件の受注が進み、新たなビジネスモデルの具体化が進展した。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「また、ビッグデータ分析事業では、上流工程であるコンサルティング領域への対応も開始いたしました。エンジニア兼コンサルタントとして、システム開発のみならずお客様のビジネスの改善提案までを手がける人材の育成を進めてまいります。」

    受託型のシステム開発にとどまらず、上流コンサルティングと顧客のビジネス改善提案への対応を開始した。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「ビッグデータ分析事業では、既存顧客からの受注案件の拡大、及び前年度より新たに開始したコンサルティングに関する案件が増加したことにより好調に推移いたしました。その結果、当第1四半期連結累計期間における当事業の売上高は、前年同期比29.4%増の281,382千円となりました。」

    受託型以外の新しいビジネスモデルに該当するコンサルティング案件が増加し、ビッグデータ分析事業の売上高も前年同期比29.4%増となった。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「ビッグデータ分析、クラウドサービス技術の強化を継続するとともに、デジタル革新技術の拡大に注力し、基盤系新サービス(IaaSソリューション)やIT技術教育サービスに着手しています。」

    受託型以外の新ビジネスモデルとして、IaaSソリューションとIT技術教育サービスへの着手を明記した。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「デジタル革新推進事業では、データベース技術や性能改善のコンサルティングを新しい主力サービスとして推進しております。少しずつ実績を重ねることで、拡大傾向となっています。」

    DB技術・性能改善コンサルティングについて、実績を重ねて拡大傾向にあると説明している。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「これらの新たなサービスを当社グループの次期以降の主力サービスに成長させることで市場シェア拡大を図ります。」

    DXコンサルティング、DB技術コンサルティング等の新サービスを将来の主力サービスとする方針を継続している。
  16. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「これらの新たなサービスを当社グループの主力サービスに成長させることで市場の拡大を図ります。」

    DXコンサルティング、DB技術コンサルティング、業務システム運用統制支援サービスなど、新たなサービスを主力化する段階へ具体化している。
  17. FY2021初出有価証券報告書

    「当社グループは受託型のエンジニアリングサービスやシステム開発に特化し、お客様との取引を拡大してまいりましたが、一方で受託型以外のビジネスモデルの構築が課題であると認識しています。」

    従来の受託型中心から、ビッグデータ、クラウド、デジタル革新技術を活用した新モデルへの展開を課題としている。
一緒に動いた変遷

「新技術・ソリューションの整備による市場拡大」は、この変遷が動いた20回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

141313121211★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新技術・ソリューションの整備による市場拡大14回
  3. 2ServiceNow・AI等を活用したデジタル革新ソリューションの拡充13回
  4. 3新規顧客の獲得と既存顧客ニーズの深掘り13回
  5. 4顧客業務の深い理解と上流コンサルティングの拡充12回
  6. 5クラウド基盤事業の拡大12回
  7. 6ビッグデータ分析・DXコンサルティングの拡大11回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
シイエヌエスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-14の決算説明資料で、「再定義」でした。
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