次年度1,800億円の設備投資計画
FY2017に初出。12回の記載のうち5回が「後退」で、最初の「後退」はFY2020。直近の記載は2026-07-24。
信越化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-24再掲決算
「投 資 額 3,500」
2027年3月期の年間設備投資額を3,500億円とする計画を再掲している。 - FY2026後退有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資計画（新設・拡充）は、3,500億円で、セグメントごとの内訳は次のとおりです。」
次年度設備投資計画を前期の3,700億円から3,500億円へ引き下げ、自己資金で賄う計画としている。 - 2026-04-28後退決算
「投 資 額 3,500」
2027年3月期の投資額予想は3,500億円で、前期の実績3,397億円を上回る一方、前回の次年度計画3,700億円を下回る水準となっている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資計画（新設・拡充）は、3,700億円で、セグメントごとの内訳は次のとおりです。」
次年度設備投資計画は前期と同じ3,700億円で、資金調達方法も自己資金を継続している。 - FY2024後退有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資計画（新設・拡充）は、3,700億円で、セグメントごとの内訳は次のとおりです。」
次年度設備投資計画を前期の3,800億円から3,700億円へ引き下げた。資金調達方法は自己資金を継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資計画（新設・拡充）は、3,800億円で、セグメントごとの内訳は次のとおりです。」
次年度設備投資計画を前期の2,700億円から3,800億円へ引き上げた。資金調達方法はいずれも自己資金としている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資計画（新設・拡充）は、2,700億円で、セグメントごとの内訳は次のとおりです。」
次年度設備投資計画を前期の2,200億円から2,700億円へ引き上げ、生活環境基盤材料、電子材料、機能材料等に自己資金で配分する計画を示している。 - FY2021後退有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間では当期実績に比べ約４%減少の総額2,200億円を見込んでおり、その資金は、自己資金で賄う予定であります。」
次年度設備投資計画は前回の2,400億円から2,200億円へ減少し、当期実績比でも約4％減少する計画となった。自己資金で賄う方針は継続している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間では当期実績に比べ約10%減少の総額2,400億円を見込んでおり、その資金は、自己資金で賄う予定であります。」
前回の次年度設備投資計画3,000億円から2,400億円へ減少し、当期実績比でも約10％減少する計画となった。資金は自己資金で賄う方針を継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資計画（新設・拡充）は、3,000億円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。」
前回の当期末後1年間の設備投資計画2,500億円から、次年度計画を3,000億円へ引き上げ、自己資金で賄う計画としている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「なお、重要な資本的支出の予定及びその資金の調達源につきましては、当期末後１年間で当社グループ（当社及び連結子会社）は、当期実績に比べ約40%増加の総額2,500億円の設備投資を見込んでおり、自己資金で賄う予定であります。」
前回の次年度設備投資計画1,800億円から、当期末後1年間の計画を総額2,500億円へ引き上げ、自己資金で賄う計画としている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資計画（新設・拡充）は、1,800億円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。」
次年度1年間の設備投資計画を1,800億円とし、新設・増設・合理化・維持更新等に配分する計画を初めて具体的な総額で記載している。