企業価値の継続的な向上
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2026。
信越化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「飛躍的に成長する半導体産業に必要不可欠な素材と技術を提供し、先端電子材料総合メーカーとしての機能、特にＡＩの進展を支える機能を拡充していきます。ＡＩインフラに関してはすべての事業セグメントで事業機会を追求します。生活環境基盤材料において規模の経済と多層的な事業展開を追求します。また、珪素化学を駆使した課題解決を推進します。」
素材技術による価値創造、安定供給、生産性向上という基本方針に加え、AIを支える先端電子材料、AIインフラの全事業セグメントでの機会追求、生活環境基盤材料の規模の経済、珪素化学による課題解決を明示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社の目指すところは、他の追随できない素材技術によって社会と産業のために価値を生み出し、株主の皆さまのご期待にお応えしていくことです。そのために、顧客や産業の課題解決に資する製品を数多く開発しています。同時に、世界最高水準の技術や品質を追求し、生産性の向上に絶え間なく努めながら、世界中の顧客に安定的に製品供給を行っています。その持続のため、顧客の動向や市況の変化に迅速かつ的確に対応することに努めています。」
従来の価値創造、製品開発、技術・品質、生産性向上、安定供給に加え、顧客動向や市況変化への迅速・的確な対応を明示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社の目指すところは、他の追随できない素材技術によって社会と産業のために価値を生み出し、株主の皆さまのご期待にお応えしていくことです。そのために、顧客や産業の課題解決に資する製品を数多く開発しています。同時に、世界最高水準の技術や品質を追求し、生産性の向上に絶え間なく努めながら、世界中の顧客に安定的に製品供給を行っています。」
企業価値向上・価値創造の基本方針を、他社が追随できない素材技術、顧客課題の解決、製品開発、世界最高水準の技術・品質、生産性向上、安定供給として継続・具体化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社の目指すところは、素材と技術によって他の追随できない価値を社会と産業のために生み出し、株主の皆さまのご期待にお応えしていくことです。……自らによる温室効果ガス排出の削減に加え、脱炭素に役立つ技術と素材の提供に注力していきます。……世界の産業と人々の生活を支えるエッセンシャルサプライヤーとしての役割を果たしていきます。」
価値創造、世界最高水準の技術・品質、生産性向上、安定供給という従来の説明に加え、自社の温室効果ガス排出削減、脱炭素技術・素材の提供、エッセンシャルサプライヤーとしての役割を明示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社の目指すところは、素材と技術によって他の追随できない価値を社会と産業のために生み出し、株主の皆さまのご期待にお応えしていくことです。……世界の産業と人々の生活を支えるエッセンシャルサプライヤーとしての役割を果たしていきます。」
企業価値向上を、他の追随できない価値の創出、顧客・産業の課題解決、環境負荷を抑えた効率化、エッセンシャルサプライヤーとしての役割へと具体化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社は、素材と技術による価値創造を通じて暮らしや社会と産業に貢献することで、株主の皆さまのご期待にお応えしていくことを目指しております。そのために、世界最高水準の技術や品質の追求とともに生産性の向上に絶え間なく努めながら、世界中の顧客と安定した取引関係を築き、経済情勢や市況の変化に的確に対応できる経営を進めております。」
従来の「企業価値を継続して高める」という基本方針を、素材・技術による価値創造、世界最高水準の技術・品質、生産性向上、顧客との安定関係、環境変化への対応という具体的な経営姿勢として説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の経営の基本方針は、企業価値を継続して高め、株主の皆様のご期待にお応えしていくことです。」
企業価値を継続的に高めることを経営の基本方針として引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の経営の基本方針は、企業価値を継続して高め、株主の皆様のご期待にお応えしていくことです。」
企業価値を継続的に高めることを経営の基本方針として引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の経営の基本方針は、企業価値を継続して高め、株主の皆様のご期待にお応えしていくことです。」
企業価値を継続的に高めることを経営の基本方針として明示している。