原油・ナフサ価格変動による製品価格是正・合理化不足のリスク
FY2016に初出。29回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
東亞合成がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。54社中38社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「アクリルモノマーは、一部製品の販売終了に加え、中東情勢の影響による原料調達制約に伴い販売数量が減少したことから、減収となりました。」
中東情勢に伴う原料調達制約が販売数量減少・減収として実際に現れ、原料調達・製品販売価格の変動リスクが具体化している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「アクリルモノマーは、一部製品の販売数量減少と原料価格の下落に連動した販売価格低下が影響し、減収となりました。」
原料価格の下落に連動した販売価格低下がアクリルモノマーの減収要因として2025年度の業績に実際に現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の上昇等により、12億６千６百万円（前年同期比40.4%減益）となりました。」
原材料価格の上昇等がポリマー・オリゴマー事業の営業利益を前年同期比40.4％減少させる要因として実際の業績に現れている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原油・ナフサ価格に連動した適正な製造コストおよび販売価格となるように、国内の取引先を中心に価格フォーミュラを取り決めていますが、価格が乱高下する場面や海外の競争市場では、こうした対策が機能しない可能性もあります。」
原燃料価格上昇時の価格改定、下落時の販売価格低下・棚卸資産評価損、価格フォーミュラが機能しない海外競争市場のリスクを継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、昨年から原燃料価格の高騰に対応し価格改定をいたしましたが、全般的な販売数量減やアクリル製品の海外市況悪化により、22億５百万円（前年同期比42.9%減益）となりました。」
原燃料価格高騰への価格改定を進めている一方、販売数量減や海外市況悪化が利益を圧迫しており、価格・市況変動リスクへの対応が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、電解製品は原燃料価格上昇に応じた価格改定をいたしましたが、販売数量減の影響が大きく減益となりました。アクリルモノマー製品は販売数量減の影響と海外市況の大幅下落により減益となりました。」
原燃料価格上昇への価格改定を進めている一方、販売数量減とアクリルモノマーの海外市況大幅下落が減益要因となっており、価格・市況変動の影響が強まっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原燃料・資材等の高騰は、当社グループの製造コストの上昇につながります。特に、原油・ナフサ価格の高騰は、基幹化学品事業のアクリルモノマー製品をはじめとした製造コストの上昇の要因となり、当該変動を反映した販売価格の是正および合理化が十分に実施できなかった場合、当社グループの利益を圧迫する可能性があります。」
原燃料価格上昇による製造コスト上昇と、価格是正・合理化が追いつかない場合の利益圧迫が年度の主要リスクとして明示されている。価格下落時の販売価格低下や棚卸資産評価損も含め、影響範囲が整理・拡大している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、原燃料価格の上昇による変動費増がありましたが、引続き価格改定をすすめた結果、59億４千７百万円（前年同期比1.3%増益）となりました。」
原燃料価格上昇による変動費増が継続して発生し、価格改定を進めて対応している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、原燃料価格の高騰による変動費増がありましたが、価格改定やアクリル製品での強い海外市況により、38億６千３百万円（前年同期比2.7%増益）となりました。」
原燃料価格の高騰による変動費増が営業利益の減少要因として実際に発生しており、価格改定等で一部を補っている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ロシアのウクライナ軍事侵攻による、エネルギー価格のさらなる上昇、原材料や部品の調達不安、インフレ圧力の高まりなど、先行きに対し急速に不透明感が増しました。」
従来の原油・ナフサ等の価格変動に加え、軍事侵攻を背景とするエネルギー価格のさらなる上昇とインフレ圧力が示され、原燃料価格変動リスクが深刻化している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「管工機材製品では主要原料価格が上昇しましたが、販売製品構成差等により増益となり、」
管工機材製品で主要原料価格の上昇が実際に発生している一方、販売製品構成差等により増益となったと説明している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「アクリルモノマーでは原燃料の値上がりがありましたが販売数量増により、18億５千万円（前年同期比28.8%増益）となりました。」
原燃料価格の値上がりが当四半期のアクリルモノマー事業に実際に発生したが、販売数量増により増益となっている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「原油・ナフサ価格に連動した適正な製造コストおよび販売価格となるように、国内の取引先を中心に価格フォーミュラを取り決めていますが、価格が乱高下する場面や海外の競争市場では、こうした対策が機能しない可能性もあります。」
原料高騰時の価格是正不足だけでなく、原料価格下落による販売価格低下・棚卸資産評価損と、価格フォーミュラが機能しない局面を含む説明へ広がっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、原油やナフサなどの原料価格は、第１四半期後半から低水準で推移し、アクリルモノマーをはじめとした基幹化学製品の販売価格は弱含みとなりました。」
原料価格の低水準推移が基幹化学製品の販売価格弱含みに波及する状況を継続して記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「また、原油やナフサなどの原料価格低下は、アクリルモノマー製品など一部製品の販売価格の引き下げを伴いました。」
原料価格低下がアクリルモノマー製品などの販売価格引下げに波及し、原料価格変動の影響が実際の売上に現れている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「原油価格は、需要の大幅な減退や産油国間の調整不調から３月に入り急落し、その他の資源価格も全般的に値下がりしました。」
原油価格の急落と資源価格全般の値下がりが発生し、原料価格変動リスクが従来より急速かつ広範な形で現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「アクリルモノマー製品は、シンガポール子会社における一部製品の生産停止の影響や原料価格低下に伴う販売価格の値下がりなどから減収となりました。」
原料価格の低下に伴う販売価格の値下がりが、アクリルモノマー製品の減収要因として実際の業績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「また、原油やナフサ価格は上昇基調に転じました。」
原油・ナフサ価格が上昇基調に転じ、原燃料価格の上昇が収益圧迫要因として当四半期に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原燃料価格の高騰による変動費上昇に加えアクリルポリマーの増産対応やタイ子会社での操業開始関連の費用が増加したことなどから、23億７千３百万円（前年同期比31.7%減益）となりました。」
原燃料価格高騰による変動費上昇が、アクリルポリマー事業の減益要因として実際に現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、主要原料価格高騰に対する価格是正の遅れやアクリルポリマーの増産対応に伴う固定費の増加などから、17億３千１百万円（前年同期比24.8％減益）となりました。」
主要原料価格高騰に対する製品価格是正の遅れが、アクリルポリマーの固定費増加とともに営業利益の減益要因として実際に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、アクリルポリマーとアクリルオリゴマーの増販効果はありましたが、原料価格値上がりによる変動費の上昇や海外子会社での固定費増加などが利益を圧迫し、９億４千７百万円（前年同期比14.3%減益）となりました。」
原料価格の値上がりが変動費の上昇を通じて利益を圧迫する事象が、当四半期のポリマー・オリゴマー事業の減益として実際に現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原燃料価格の上昇や固定費の増加は利益減少要因となりましたが、電解製品やアクリルモノマー製品の増販と価格是正が寄与し、57億９千５百万円（前年度比24.6%増益）となりました。」
原燃料価格の上昇が利益減少要因として実際の業績に現れているが、増販と価格是正が一部を補っている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、管工機材製品の販売価格の下落や主原料価格の値上がりの影響などから、12億８千１百万円（前年同期比10.3%減益）となりました。」
管工機材製品の販売価格下落および主原料価格上昇が営業利益の減益要因として実際の業績に現れている。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、電解製品やアクリルモノマー製品の増販に加え、国内外におけるカセイソーダやアクリルモノマー製品の採算是正が寄与し、29億８千５百万円（前年同期比65.4%増益）となりました。」
カセイソーダおよびアクリルモノマー製品について国内外で採算是正を進めたことが利益に寄与しており、原料・製品価格変動への対応を継続して示している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「アクリルモノマー製品は、販売数量が全般的に増加したことに加え主要原料価格の上昇に伴い製品価格の是正を進めたことなどから増収となりました。」
主要原料価格の上昇に対し、製品価格の是正を進めたことが記載されており、原料価格変動への対処が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが製造・販売する製品の主原料購入価格は、原油・ナフサ価格の変動に影響されるため、当該価格変動を反映した製品価格の是正および合理化が十分に実施できなかった場合、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼすおそれがあります。」
原油・ナフサ価格変動が主原料購入価格に波及し、製品価格是正や合理化が不十分となるリスクを記載している。