汎用製品の需要低迷と資源価格下落に伴う製品価格引下げ圧力
FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
東亞合成がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「アクリルモノマーは、一部製品の販売終了に加え、中東情勢の影響による原料調達制約に伴い販売数量が減少したことから、減収となりました。」
アクリルモノマーでは、一部製品の販売終了と中東情勢に伴う原料調達制約が販売数量減少・減収として現れており、製品別の需要・供給面の弱さが具体化している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「電解製品は、販売数量が減少し、減収となりました。アクリルモノマーは、一部製品の販売数量減少と原料価格の下落に連動した販売価格低下が影響し、減収となりました。」
基幹化学品では販売数量減少と原料価格下落に伴う販売価格低下が続く一方、ポリマー・オリゴマー、接着材料、樹脂加工製品などでは増収が記載され、製品・事業別に強弱が分かれる説明となっている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「電解製品は、昨年の増販分が減少し、減収となりました。アクリルモノマーは、一部製品の販売数量が減少し、減収となりました。工業用ガスは、製造会社のトラブルによる稼働停止により販売数量が減少し、減収となりました。」
電解製品、アクリルモノマー、工業用ガスで販売数量または前年の増販分が減少し、基幹化学品事業の減収として需要・販売面の弱さが現れている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「アクリルポリマーは、自動車部品向けの販売数量が増加し、増収となりました。アクリルオリゴマーは、ディスプレイ関係向け出荷が堅調で販売数量が増加し、増収となりました。高分子凝集剤は、海外向けの販売数量が減少し、減収となりました。」
自動車部品向けやディスプレイ関係向けでは販売数量が回復する一方、高分子凝集剤の海外向けは数量減・減収となり、製品・用途別に需要の強弱が分かれる説明へ変化している。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「電解製品は、全般的に販売数量が増加し、増収となりました。アクリルモノマーは、販売数量増により、増収となりました。工業用ガスは、堅調な需要による販売数量増で、増収となりました。」
従来の汎用製品の需要低迷・販売数量減少を中心とする説明から、基幹化学品の電解製品、アクリルモノマー、工業用ガスで販売数量増と増収が記載され、需要面の悪化が弱まっている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「わが国経済は、基礎化学品や半導体の需要が伸び悩む一方、」
基礎化学品・半導体需要の伸び悩みが年度の経営環境として継続しており、各セグメントでも自動車、電子機器、ディスプレー等の需要減少が販売数量減・減収要因となっている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「アクリルポリマーは、顧客での在庫調整による販売数量減で減収となりました。アクリルオリゴマーは、電子機器関連での需要低迷による販売数量減で減収となりました。高分子凝集剤は、海外需要低迷の影響により減収となりました。」
アクリルポリマーでは顧客の在庫調整、アクリルオリゴマーでは電子機器関連の需要低迷、高分子凝集剤では海外需要低迷がそれぞれ販売数量減・減収として現れており、需要低迷の対象が広がっている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、半導体需要の減少に見られるように、製造業では電気・電子製品などの生産数量は減少し、一部の工業用製品の需要は低迷しました。」
半導体需要の減少や電気・電子製品の生産数量減少、一部工業用製品の需要低迷が、製造業全体の事業環境として継続・具体化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「アクリルモノマー製品は、アクリル樹脂や粘着剤向けの販売数量減により減収となりました。」
従来からの汎用製品・用途別需要低迷について、アクリル樹脂や粘着剤向けアクリルモノマーの販売数量減と減収として当四半期に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「自動車やスマートフォンおよびその周辺産業での減産が続いたため、総じて販売数量は減少し」
前年まで一部用途の需要低迷として示されていた影響が、自動車、スマートフォンおよび周辺産業に広がり、グループ全体の販売数量減少として年度業績に現れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「アクリルポリマーは、自動車関連向け製品の販売数量減により、減収となりました。」
自動車関連向けアクリルポリマーで販売数量減・減収が発生し、需要低迷の影響が継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「アクリルポリマーは、自動車産業向けの販売数量減により減収となりました。アクリルオリゴマーは、中国でのロックダウンによる需要減の影響がありましたが、インキ用途や電子製品向け出荷が堅調で増収となりました。」
自動車向けアクリルポリマーの販売数量減に加え、中国のロックダウンによるアクリルオリゴマー需要減が発生しており、需要低迷の対象が広がっている。一方、インキ・電子製品向けには堅調な出荷も残っている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「アクリルポリマーは、自動車産業での生産調整の影響で販売数量減となり減収となりました。」
前年まで回復・増加していた需要について、自動車産業の生産調整によるアクリルポリマーの販売数量減・減収が現れ、需要低迷の対象が再び具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当セグメントは全般的な需要の回復に伴い販売が増加しました。」
前年までの需要低迷・販売数量減少から、全般的な需要回復と販売増加へ改善した状況を継続して記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当セグメントは全般的な需要の回復に伴い販売が増加いたしました。電解製品は、一部、需要の回復が遅れた分野もありましたが、販売数量増となりました。アクリルモノマー製品は、アクリルゴムや塗料向けなどの需要の増加が見られ、また、シンガポール子会社においても販売数量は増加しました。」
従来の需要低迷・販売数量減少を中心とする説明から、全般的な需要回復と販売数量増加へ変化している。ただし、電解製品では一部分野の回復遅れが残っている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「電解製品は、カセイソーダ等の無機製品は一部顧客の需要は回復いたしましたが、販売数量減により減収となりました。アクリルモノマーは全般的に需要が回復し、海上輸送の混乱がありましたものの、その影響は軽微にとどまり、販売数量はシンガポール子会社も含め増加し増収となりました。」
汎用製品全体の需要低迷を中心とした従来の説明から、製品別に需要回復と販売数量増がみられる一方、電解製品では数量減が残るという差異のある説明へ変化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「自動車やエレクトロニクス関連製品の需要は、年後半に向けてコロナ禍前の水準に回復してきましたが、一方、製紙向けなどの回復は遅れ、需要構造に大きな変化が生じました。」
需要低迷の対象が製紙向けなどにも残り、回復時期や需要構造の変化が明示されている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境につきましては、半導体や抗菌・抗ウイルス向けの需要は引き続き堅調でしたが、自動車をはじめとした多くの産業分野向けの需要については回復時期に時間差が生じており本格的な改善にまではいたりませんでした。また、原油やナフサなどの原料価格は、第１四半期後半から低水準で推移し、アクリルモノマーをはじめとした基幹化学製品の販売価格は弱含みとなりました。」
半導体・抗菌・抗ウイルス用途を除く多くの産業分野では需要回復に時間差が生じ、本格改善に至っていない。原料価格の低水準推移に伴う基幹化学製品の販売価格弱含みも継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「自動車をはじめとした幅広い産業分野において需要が減退し、半導体関連や抗菌・抗ウイルス用途を除く大部分の製品の販売数量は減少しました。また、原油やナフサなどの原料価格低下は、アクリルモノマー製品など一部製品の販売価格の引き下げを伴いました。」
需要減少の対象が幅広い産業分野と大部分の製品へ広がり、原料価格低下に伴う販売価格引下げも発生している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は、アクリルモノマーなどの汎用製品が需要の低迷などから販売数量が減少し、減収となりました。」
汎用製品について、需要低迷に伴う販売数量減少が全社の減収要因として現れており、従来のエレクトロニクス関連製品等に限られた需要減少から対象が広がっている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「原料価格の値下がりに伴うアクリルモノマー製品の価格低下やシンガポール子会社で昨年実施した一部アクリルモノマー製品の生産停止の影響などから減収となりました。また、機能性接着剤や無機機能材料などの高付加価値品の販売不振や固定費負担の増加などから減益となりました。」
原料価格下落に伴う製品価格低下に加え、高付加価値品の販売不振と固定費負担増加が減収・減益要因として実際の業績に現れている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「国内需要は底堅く推移しましたが、世界経済の不透明感の強まりから携帯端末や半導体製品などのエレクトロニクス関連製品の販売や輸出に陰りが見られました。」
国内需要は底堅い一方、携帯端末・半導体製品などエレクトロニクス関連製品の販売および輸出に陰りが見られたと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「また、エレクトロニクス製品やモビリティ材料に使用される高付加価値製品の減販や電力料をはじめとした原燃料価格の上昇が収益を圧迫しました。」
需要減少の対象が高付加価値製品にも及び、原燃料価格上昇とともに収益圧迫要因として実際の業績に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境につきましては、緩やかに回復する国内景気を背景に汎用製品の需要は底堅く推移しましたが、一方、原燃料価格の上昇や年後半から顕著となった一部のエレクトロニクス関連製品の需要減退などが利益を圧迫する要因となりました。」
汎用製品需要は底堅い一方、原燃料価格上昇とエレクトロニクス関連製品の需要減退が利益圧迫要因として年度業績に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原燃料価格の高騰による変動費上昇に加えアクリルポリマーの増産対応やタイ子会社での操業開始関連の費用が増加したことなどから、23億７千３百万円（前年同期比31.7%減益）となりました。」
原燃料価格高騰による変動費上昇が、アクリルポリマーの増産対応費用等とともに営業利益の減益要因として実際に現れている。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「緩やかに回復する国内景気を背景に汎用製品の需要は底堅く推移するとともに半導体をはじめとしたエレクトロニクス関連製品の需要も好調でしたが、原油価格の高騰に伴う原燃料費や物流費などのコスト上昇が利益を圧迫する要因となりました。」
従来の汎用製品需要低迷を中心とした説明から、汎用製品需要は底堅く、半導体等の需要も好調である一方、原燃料費・物流費の上昇が利益を圧迫する説明へ変化している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「高分子凝集剤は、販売数量の減少により減収となりました。」
従来からの価格下落圧力に加え、高分子凝集剤では販売数量の減少が実際の減収要因として現れている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「高分子凝集剤は、販売価格は低下しましたが販売数量の増加により増収となりました。」
化学製品全般の需要は好調となる一方、高分子凝集剤では販売価格の低下が継続しており、需要低迷中心の従来の説明から、製品別の価格下落圧力へと焦点が移っている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、アクリルオリゴマーは増益となりましたが、高分子凝集剤の販売価格の下落やアクリルポリマーの固定費増加などから、34億７千３百万円（前年同期比0.8%減益）となりました。」
高分子凝集剤の販売価格下落が、アクリルポリマーの固定費増加とともにポリマー・オリゴマー事業の減益要因として実際の業績に現れている。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「回復基調が続く国内景気を背景に汎用製品の需要が好調に推移したほか、エレクトロニクスや車載用材料などに使用される高付加価値製品の販売も増加しました。また原油をはじめとした原燃料価格は、比較的低位で安定した値動きが続きました。」
従来の汎用製品需要低迷・資源価格下落による値下げ圧力から、汎用製品需要の好調と原燃料価格の低位安定へと事業環境の説明が変化している。一方、高分子凝集剤では販売価格の軟調な推移が残っている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「高分子凝集剤は、販売価格は軟調に推移しましたが販売数量の増加により増収となりました。」
販売価格の軟調な推移という価格下落圧力が、当四半期に実際に発生した事象として記載されている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「汎用製品に対する値下げ圧力の強まりなどを背景に売上高は減少しましたものの、製造変動費の低減が利益拡大に寄与しました。」
汎用製品の値下げ圧力が売上高の減少要因となる一方、製造変動費の低減が利益要因となる構図を年度でも記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「苛性ソーダおよび無機塩化物は、需給バランスの軟化が続き販売価格は弱含みで推移したことなどから減収となりました。」
需給軟化や原料価格低下に伴う販売価格の弱含み・値下げ圧力が引き続き減収要因として記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「景気回復の停滞感が強まる中、汎用製品を中心に需要は低調に推移しました。また原油などの資源価格安は、製品価格の引き下げ圧力となり減収要因になりました」
需要低迷と製品価格の引下げ圧力が実際の減収要因になったと説明している。