事業収益力の強化
FY2016に初出。33回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-29。
トクヤマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
- 2026-07-29悪化決算説明資料
「通期業績は増収ながら、原燃料コストの上昇等により減益の見込み。」
第1四半期の営業利益は前年同期比23％減となり、通期予想も前期の370億円から340億円へ減少する見込みとされた。事業収益力について、直近の増益傾向から弱含む数値が示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「半導体関連製品の販売が堅調に推移したこと、および製造コストの改善が進んだこと等により、前期より7,049百万円増加し、37,017百万円（前期比23.5％増）となりました。」
通期営業利益が前期比23.5％増となり、半導体関連製品の販売堅調と製造コスト改善が具体的な増益要因として示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「半導体関連製品の販売が堅調に推移したこと、および製造コストの改善が進んだこと等により、前年同期より5,193百万円増加し、19,152百万円（前年同期比37.2％増）となりました。」
中間期営業利益は前年同期比37.2％増となった。半導体関連製品の販売堅調と製造コスト改善が、事業収益力の具体的な改善要因として示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「半導体関連製品の販売が堅調に推移したこと、及び製造コストの改善が進んだこと等により、前年同期より5,382百万円増加し、13,958百万円（前年同期比62.8％増）となりました。」
営業利益は前年同期比62.8％増となった。半導体関連製品の販売堅調と製造コスト改善が、事業収益力の具体的な改善要因として示されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「半導体市場の減速により半導体関連製品の販売が軟調に推移したものの、セメントや化学品の国内販売価格の上昇や、ヘルスケア関連製品の販売が堅調に推移したこと等により、前年同期より3,775百万円増加し、16,937百万円（前年同期比28.7％増）となりました。」
半導体関連製品の販売軟調という逆風がある一方、国内販売価格の上昇とヘルスケア関連製品の販売堅調により、営業利益は前年同期比28.7％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「半導体関連製品の販売数量減少や、化学品の海外市況の低迷があったものの、セメントや化学品の国内販売価格の上昇や、ヘルスケア関連製品の販売が堅調に推移したこと等により、前年同期より279百万円増加し、8,576百万円（前年同期比3.4％増）となりました。」
第2四半期累計の営業利益は前年同期比3.4％増加した。国内販売価格の上昇とヘルスケア関連製品の堅調な販売が、半導体販売数量減少や化学品海外市況低迷を上回る増益要因として示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「セメントや化学品等の販売価格上昇や、ライフサイエンス関連製品の販売が堅調に推移したこと等により、前年同期より34百万円増加し、5,142百万円（前年同期比0.7％増）となりました。」
営業利益は前年同期比0.7％増となった。セメント・化学品等の販売価格上昇やライフサイエンス関連製品の販売堅調が増益要因として記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「物流費及び原燃料コスト等の増加、ならびに塩化ビニルモノマーの海外市況下落等により、前期より10,202百万円減少し、14,336百万円（前期比41.6％減）となりました。」
通期営業利益は143億36百万円となり、物流費・原燃料コストの増加と塩化ビニルモノマー海外市況下落等により前期比41.6％減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「物流費及び原燃料コスト等の増加、ならびに塩化ビニルモノマーの海外市況下落等により、前年同期より3,956百万円減少し、13,161百万円（前年同期比23.1％減）となりました。」
第3四半期累計の営業利益は前年同期比23.1％減少した。物流費・原燃料コストの増加と塩化ビニルモノマー海外市況の下落が、事業収益力の悪化要因として示されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「物流費及び原燃料コスト等の増加により、前年同期より3,368百万円減少し、8,296百万円（前年同期比28.9％減）となりました。」
物流費及び原燃料コスト等の増加により、当第2四半期累計の営業利益は前年同期比28.9％減少した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「苛性ソーダの海外市況上昇等はあったものの、物流費及び原燃料コスト等の増加により、前年同期より2,388百万円減少し、5,108百万円（前年同期比31.9％減）となりました。」
営業利益は前年同期比31.9％減少した。苛性ソーダの海外市況上昇があった一方、物流費及び原燃料コスト等の増加が収益力を押し下げた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「塩化ビニルモノマーの海外市況上昇等はあったものの、原燃料コストの増加等により、前年同期より4,581百万円減少し、17,118百万円（前年同期比21.1％減）となりました。」
第3四半期累計の営業利益は171億18百万円となり、前年同期比21.1％減少した。原燃料コストの増加が、海外市況上昇等の増益要因を上回った。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「半導体関連製品の販売は堅調に推移したものの、原燃料コストの増加等により、前年同期より1,276百万円減少し、11,665百万円（前年同期比9.9％減）となりました。」
半導体関連製品の販売は堅調だった一方、原燃料コストの増加等により第2四半期累計の営業利益は前年同期比9.9％減少した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「原燃料コストの増加等はあったものの、塩化ビニルモノマーの海外市況が上昇したこと、及び半導体関連製品の販売が堅調に推移したこと等により、前年同期より843百万円増加し、7,496百万円（前年同期比12.7％増）となりました。」
営業利益は前年同期比12.7％増の74億96百万円となった。原燃料コスト増の影響がある一方、塩化ビニルモノマーの海外市況上昇と半導体関連製品の販売堅調が増益要因として記載されている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「原燃料コストの減少はあったものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響から苛性ソーダなどの販売数量が減少したこと等により、前年同期より3,054百万円減少し、21,700百万円（前年同期比12.3％減）となりました。」
原燃料コストの減少があった一方、感染症拡大の影響による苛性ソーダなどの販売数量減少により、当第3四半期累計の営業利益は前年同期比12.3％減となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「原燃料コストの減少はあったものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響から苛性ソーダの国内の販売数量が減少したこと、及び石油化学製品の販売価格が軟調に推移したこと等により、前年同期より1,670百万円減少し、12,941百万円（前年同期比11.4％減）となりました。」
原燃料コストの減少があった一方、苛性ソーダの国内販売数量減少や石油化学製品の販売価格軟調により、営業利益は前年同期比11.4％減少した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「原燃料コストの減少はあったものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響から苛性ソーダの海外市況が下落したこと、及び石油化学製品の販売価格が軟調に推移したこと等により、前年同期より373百万円減少し、6,653百万円（前年同期比5.3％減）となりました。」
原燃料コストの減少があった一方、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う苛性ソーダの海外市況下落や石油化学製品の販売価格軟調により、営業利益は前年同期比5.3％減少した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「主力製品を中心に販売が軟調に推移したことにより、前年同期より700百万円減少し、24,754百万円（前年同期比2.8％減）となりました。」
主力製品を中心とする販売の軟調により、第3四半期累計の営業利益は前年同期比2.8％減少した。減益は続いているが、減益幅は第2四半期累計の14.1％減から縮小している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「主力製品を中心に販売が軟調に推移したことにより、前年同期より2,407百万円減少し、14,612百万円（前年同期比14.1％減）となりました。」
主力製品を中心とする販売の軟調により、第2四半期累計の営業利益は前年同期比14.1％減少した。前期から続く原燃料コスト上昇の影響に加え、販売面の弱さが事業収益力の悪化要因として示されている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「各事業の販売が軟調に推移したことにより、前年同期より1,857百万円減少し、7,026百万円（前年同期比20.9％減）となりました。」
各事業の販売軟調により、第1四半期営業利益は前年同期比20.9％減少した。事業収益力の悪化が、前期の通期減益から続いている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「各事業の販売は堅調に推移したものの、原燃料価格の上昇をはじめとする製造コストの増加が、各セグメントの営業利益を圧迫しました。これにより、前期より6,005百万円減少し、35,262百万円（前期比14.6％減）となりました。」
販売は堅調だった一方、原燃料価格上昇などの製造コスト増加により、通期営業利益は前期比14.6％減少した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「各事業の販売は堅調に推移したものの、原燃料価格の上昇をはじめとする製造コストの増加が、各セグメントの営業利益を圧迫しました。これにより、前年同期より46億95百万円減少し、254億54百万円（前年同期比15.6％減）となりました。」
販売は堅調だったものの、原燃料価格上昇などの製造コスト増加により、第3四半期累計の営業利益は前年同期比15.6％減少した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「各事業の販売は堅調に推移したものの、原燃料価格の上昇をはじめとする製造コストの増加が、各セグメントの営業利益を圧迫しました。これにより、前年同期より18億59百万円減少し、170億19百万円（前年同期比9.8％減）となりました。」
販売は堅調だった一方、原燃料価格上昇などの製造コスト増加により、第2四半期累計の営業利益は前年同期比9.8％減となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「原燃料価格の上昇に伴う製造コストの増加等があったものの、各事業の販売が堅調に推移したことや、価格是正の効果で収益が改善したことなどにより、前年同期より３億90百万円増加し、88億83百万円（前年同期比4.6％増）となりました。」
原燃料価格上昇によるコスト増を受けながらも、販売の堅調な推移と価格是正により営業利益は88億83百万円、前年同期比4.6％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「原燃料価格の上昇に伴う製造コストの増加等があったものの、各事業の販売が堅調に推移したことや、価格是正の効果で収益が改善したことなどにより、前年同期より18億71百万円増加し、301億50百万円（前年同期比6.6％増）となりました。」
原燃料価格上昇によるコスト増を受けながらも、各事業の販売堅調と価格是正により、第3四半期累計の営業利益は301億50百万円、前年同期比6.6％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「原燃料価格の上昇に伴う製造コストの増加等があったものの、各事業の販売が堅調に推移したことや、価格是正の効果で収益が改善したことなどにより、前年同期より12億46百万円増加し、188億78百万円（前年同期比7.1％増）となりました。」
原燃料コスト上昇の影響を受けながらも、販売の堅調な推移と価格是正により営業利益が前年同期比7.1％増加し、事業収益力の数値上の前進を示している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「原燃料価格の上昇に伴う製造コストの増加等により、前年同期より８億９百万円減少し、84億93百万円（前年同期比8.7％減）となりました。」
営業利益は前年同期比8.7％減となり、原燃料価格上昇による製造コスト増加が事業収益力の悪化要因として示された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「Tokuyama Malaysia Sdn. Bhd.における稼働率の改善や減価償却費の減少、及び原燃料価格の下落に伴う製造コストの低減等により、前年同期より162億１百万円増加し、291億42百万円（前年同期比125.2％増）となりました。」
第3四半期累計期間の営業利益は291億42百万円、前年同期比125.2％増となった。マレーシアの稼働率改善、減価償却費減少、原燃料価格下落によるコスト低減が要因として記載されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「Tokuyama Malaysia Sdn. Bhd.における稼働率の改善や減価償却費の減少、及び原燃料価格の下落に伴う製造コストの低減等により、前年同期より104億76百万円増加し、180億25百万円（前年同期比138.8％増）となりました。」
第2四半期累計期間の営業利益が前年同期比138.8％増となった。マレーシアの稼働率改善、減価償却費減少、原燃料価格下落によるコスト低減が具体的要因として記載されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「Tokuyama Malaysia Sdn. Bhd.における稼働率の改善や減価償却費の減少、及び原燃料価格の下落に伴う製造コストの低減等により、前年同期より65億91百万円増加し、95億31百万円（前年同期比224.2％増）となりました。」
第1四半期の営業利益が前年同期比224.2％増となり、マレーシアの稼働率改善、減価償却費減少、原燃料価格下落によるコスト低減が具体的な要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「「事業収益力の強化」」
中期経営計画2017の重点課題の一つとして掲げている。