基幹技術の深化・融合と研究開発
FY2016-Q2に初出。22回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2024前進有価証券報告書
「先端半導体の製造に使用する高解像度の感光性フィルムを新たに開発し、先端パッケージの有機インターポーザーにおいて、線幅と配線間隔が各1.5マイクロメートルという微細な銅回路形成を実現します。」
研究開発について、半導体後工程材料の高解像度化、AI半導体向け材料の能力増強、8インチSiC、生成AI・計算科学の活用など、複数の具体的な成果・開発段階が示された。研究開発費は448億6百万円となった。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、212億68百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、2024年上期の研究開発費212億68百万円を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、348億36百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期累計の研究開発費348億36百万円を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、228億95百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期累計の研究開発費228億95百万円を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、354億22百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費354億22百万円を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、237億5百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費237億5百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、117億69百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費117億69百万円を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、222億71百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はないが、日立化成㈱及びその子会社を連結の範囲に含めたことに伴い、機能材料、先端部品・システムの研究にも共同で取り組んでいく。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、日立化成グループを含む機能材料・先端部品・システムの共同研究と、研究開発費222億71百万円を記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、97億49百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はないが、今般、日立化成㈱及びその子会社を連結の範囲に含めたことに伴い、機能材料、先端部品・システムの研究にも共同で取り組んでいく。」
研究開発活動の基本状況に重要な変更はないとしつつ、日立化成との連結を契機に機能材料・先端部品・システムの共同研究へ対象を広げた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、49億21百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、2020年第1四半期累計の研究開発費49億21百万円を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、連結中期経営計画「The TOP 2021」に基づき、「移動・輸送」「エネルギー」「ライフスタイル」「情報電子」「建設・インフラ」「産業機器」「ライフサイエンス＆ヘルスケア」という７つの事業領域に対応した「マルチマテリアル」「異種材料接合」「次世代半導体プロセス」など10の技術領域に研究開発資源を集中し、新たな個性派事業創出に繋がる次世代の新規事業パイプライン創出に重点を置いた施策を進めている。」
研究開発資源を7つの事業領域・10の技術領域に集中し、次世代の新規事業パイプライン創出を進める枠組みを明示した。研究開発費は206億5百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、153億47百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費153億47百万円を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、100億60百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費100億60百万円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、47億55百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費47億55百万円を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成31年からは、新中期経営計画「The TOP 2021」に基づき、融合製品開発研究所の拡大、先端技術ラボの新設などにより、一層の研究成果顕現を目指した体制とする。また横浜市が公募する研究開発拠点施設整備・運営等事業の優先交渉権を取得し、3年後に研究開発拠点施設の供用開始を行う予定である。」
研究開発組織の拡大、先端技術ラボ新設、横浜の研究開発拠点の優先交渉権取得という具体的な体制整備に進展した。研究開発費は197億35百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、149億59百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費149億59百万円を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、103億5百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を103億5百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、49億30百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を49億30百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、89億92百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を89億92百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、43億22百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を43億22百万円と記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「平成28年初に、有機と無機・アルミの更なる融合を目指して、応用化学品研究所を母体に融合製品開発研究所を組織し、アルミ・無機分野の技術者の一部を事業開発センターに集約して、研究所（融合製品開発研究所、先端技術開発研究所）、共通支援センター（分析物性センター、安全性試験センター、計算化学・情報センター）、及び事業化プロジェクトの体制で研究開発を推進してきている。」
有機・無機・アルミの融合を目的とする研究開発組織を実際に組成し、年間研究開発費173億13百万円のもとで推進している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは、有機化学、無機化学、アルミニウム加工等を基幹技術に事業を展開しており、これらの異なる基幹技術を深化・融合させることにより創出した他社にない技術力、開拓者精神に溢れ独創性を追求する従業員が、当社グループの企業価値の源泉である。 当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、87億36百万円である。」
技術の深化・融合を手段として示し、当四半期累計期間の研究開発費も記載している。