低粗利率案件の解消と粗利率改善
FY2020-Q1に初出。25回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-07。
アイリッジがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「費用面では、広告等の利益率の低い案件の割合が上昇したことにより売上総利益率が低下したほか、今後の事業拡大を見据えた組織体制の強化を継続したことにより、販売費及び一般管理費が増加しました。」
粗利率改善を進めてきた一方、ビジネスプロデュース事業では低利益率案件の割合上昇により売上総利益率が低下し、組織強化による販管費増も発生している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「費用面では、スマートフォンアプリの開発体制の強化に伴い原価が増加したことに加え、EX-DX領域におけるソフトウエア償却費等が増加しました。」
従来進めてきた粗利率改善の一方、当中間期は開発体制強化による原価増とEX-DX領域のソフトウェア償却費増加が発生し、連結売上総利益率は前年同期の約32.1％から約28.6％へ低下している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「費用面では、前年同期に発生した一部スマートフォンアプリ開発案件の進捗遅延に伴う原価の増加が解消しました。また、当社の次期主力プロダクトであるアプリビジネスプラットフォーム「APPBOX」への先行投資に伴う費用を計上しました。この結果、当セグメントの売上高は2,013,301千円（前年同期比18.8％増）となり、セグメント利益は381,939千円（前年同期比664.3％増）となりました。」
前年同期の開発遅延による原価増が解消し、APPBOXへの先行投資費用を計上する一方、アプリビジネス事業は増収・大幅増益となり、粗利改善の取り組みが進展している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上原価 3,965,266 売上総利益 1,747,094」
売上総利益率は約30.6％となり、前期の約37.0％から低下した。開発案件の進捗遅延に伴う原価増、APPBOX開始費用、新規採用等の先行投資が重なっている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「費用面では、一部開発案件の進捗遅延に伴う原価増が発生したことに加え、当社の新たなプロダクトであるアプリビジネスプラットフォーム「APPBOX(アップボックス)」のサービス提供開始に伴う費用の増加が発生したほか、今後の事業拡大を見据えた新規採用などの先行投資を行いました。」
粗利率改善の取り組みを掲げる一方、一部開発案件の進捗遅延に伴う原価増、APPBOX提供開始費用、新規採用等の先行投資が発生し、当第3四半期累計期間の売上総利益率は前年同期を下回った。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「【四半期連結損益計算書】【第３四半期連結累計期間】 売上原価 2,390,456 2,824,277 売上総利益 1,299,150 1,025,248」
当第3四半期累計期間の売上総利益率は約26.6％となり、前年同期の約35.2％から低下した。従来進めてきたアプリ開発案件の粗利率改善に対し、開発遅延に伴う原価増、APPBOXの提供開始費用、新規採用等の先行投資が重なっている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「売上原価 1,831,983 売上総利益 592,071」
当第2四半期累計期間の売上総利益率は約24.4％となり、前年同期の約35.0％から低下した。一部開発案件の進捗遅延に伴う原価増、APPBOXの提供開始費用、新規採用等の先行投資が重なっている。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上原価 3,495,958 3,414,991 売上総利益 1,927,904 2,003,898」
売上総利益は1,927,904千円から2,003,898千円へ増加し、売上総利益率も約35.5％から約37.0％へ改善している。アプリ開発案件の原価率改善の取り組みが通期実績に表れている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「費用面では、アプリ開発案件の原価率改善の取組みを継続し、また、オンラインマーケティング関連を中心に今後の事業拡大を見据えた採用を継続し、人件費が増加しました。」
アプリ開発案件の原価率改善の取り組みを継続する方針を再確認しているが、当 filing では改善率などの新たな数値は示していない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「費用面では、アプリ開発案件の原価率改善の取組みを継続、また、オンラインマーケティング関連を中心に今後の事業拡大を見据えた採用を継続し、人件費が増加しました。」
アプリ開発案件の原価率改善の取り組みを継続する方針を再確認しているが、当四半期は売上総利益率などの改善数値は明示していない。 - FY2022前進有価証券報告書
「これは主に、売上高の増加により売上原価は増加しましたが、アプリ開発案件の粗利率改善の取組みを継続し、売上総利益が35.5％（前連結会計年度比0.2ポイント増）と改善したことによるものです。」
アプリ開発案件の粗利率改善の取り組みが通期でも進捗し、売上総利益率は前連結会計年度比0.2ポイント増の35.5％となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「これは主に、売上高の増加により売上原価は増加しましたが、アプリ開発案件の粗利率改善の取組みを継続し、売上総利益が34.7％（前年同期比1.1ポイント増）と改善したことによるものです。」
アプリ開発案件の粗利率改善の取り組みを継続し、売上総利益率は前年同期比1.1ポイント増の34.7％となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、売上高の増加により売上原価は増加しましたが、アプリ開発案件の粗利率改善の取組みを継続し、売上総利益率が34.9％（前年同期比2.8ポイント増）と改善したことによるものです。」
アプリ開発案件の粗利率改善の取り組みを継続し、売上総利益率が前年同期比2.8ポイント増の34.9％へ改善している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「これは主に、売上高の増加により売上原価は増加しましたが、アプリ開発案件の粗利率改善の取組みを継続し、売上総利益率が32.9％（前年同期比1.7ポイント増）と改善したことによるものです。」
アプリ開発案件の粗利率改善の取り組みを継続し、売上総利益率が前年同期比1.7ポイント増の32.9％となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「これは、主に売上高減少の影響に加え、期初に重点活動領域として掲げた「アプリ開発案件の粗利改善維持」への取り組みが順調に進捗し、売上原価率が7.6ポイント改善したことによるものです。」
粗利改善維持の取り組みが進捗し、売上原価率が7.6ポイント改善、売上総利益は前年同期比4.4％増の1,538,669千円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方で、期初に重点活動領域として掲げた「開発案件の粗利改善維持」への取り組みは順調に進捗しており、売上総利益は1,046,072千円（前年同期比6.2％増）、売上総利益率は33.6％（前年同期比7.9ポイント増）となりました。」
開発案件の粗利改善維持が進捗し、売上総利益率は前年同期比7.9ポイント増の33.6％となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方で、期初に重点活動領域として掲げた「開発案件の粗利改善維持」への取り組みは順調に進捗しており、売上総利益は668,971千円（前年同期比6.8％増）、売上総利益率は32.1％（前年同期比6.3ポイント増）となりました。」
開発案件の粗利改善維持が進捗し、売上総利益率は前年同期比6.3ポイント増の32.1％となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は営業赤字であるものの、期初に重点活動領域として掲げた「開発案件の粗利改善維持」及び「事業環境変化への対応」への取り組みは順調に進捗しております。具体的には、プロジェクトマネージャー及びエンジニアを中心とした継続した人材増強、全社横軸でのPMO/品質管理の強化による原価低減の取り組みを進めております。」
開発案件の粗利改善維持を期初の重点活動領域として引き続き掲げ、人材増強と全社横断のPMO・品質管理による原価低減を進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「①の開発体制の強化、高付加価値案件への資源の積極投入、大型プロジェクトの管理強化等により、粗利率は第１四半期の25.0％から第４四半期は32.5％に改善。」
四半期粗利率は25.0％から32.5％へ改善したが、通期の目標には届かなかったため、2021年3月期も改善維持を継続する方針としている。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「粗利率につきましては、個別案件のリリースタイミングにより上下はあるものの、引き続き改善していく見通しです。」
粗利率改善の見通しを維持する一方、個別案件のリリース時期によって上下するとの条件を付している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「足元では、第１四半期及び第２四半期にて前期からの低粗利率案件の解消を見込んでおり、また上述の第２四半期以降の大型案件のリリースにより、粗利率は改善していく見通しです。」
前期からの低粗利率案件を第1・第2四半期に解消し、第2四半期以降の大型案件リリースによって粗利率を改善するという対応方針を初めて独立したテーマとして示している。